東日本旅客鉄道(9020)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4451億5900万
- 2009年3月31日 -2.83%
- 4325億5400万
- 2009年12月31日 -29.19%
- 3062億9000万
- 2010年3月31日 +12.59%
- 3448億4800万
- 2010年6月30日 -66.45%
- 1157億700万
- 2010年9月30日 +102.54%
- 2343億5800万
- 2010年12月31日 +46.63%
- 3436億4500万
- 2011年3月31日 +0.42%
- 3450億8600万
- 2011年6月30日 -77.35%
- 781億7000万
- 2011年9月30日 +152.63%
- 1974億7800万
- 2011年12月31日 +63.09%
- 3220億6000万
- 2012年3月31日 +11.79%
- 3600億2400万
- 2012年6月30日 -65.02%
- 1259億3500万
- 2012年9月30日 +101.87%
- 2542億2500万
- 2012年12月31日 +44.84%
- 3682億3200万
- 2013年3月31日 +7.97%
- 3975億6200万
- 2013年6月30日 -67.53%
- 1291億500万
- 2013年9月30日 +101.07%
- 2595億9200万
- 2013年12月31日 +45.02%
- 3764億6200万
- 2014年3月31日 +8.06%
- 4067億9300万
- 2014年6月30日 -70.13%
- 1215億300万
- 2014年9月30日 +112.25%
- 2578億9500万
- 2014年12月31日 +49.84%
- 3864億2900万
- 2015年3月31日 +10.63%
- 4275億2100万
- 2015年6月30日 -67.98%
- 1369億1300万
- 2015年9月30日 +113.51%
- 2923億2100万
- 2015年12月31日 +48.72%
- 4347億2900万
- 2016年3月31日 +12.21%
- 4878億2100万
- 2016年6月30日 -72.76%
- 1328億7400万
- 2016年9月30日 +108.95%
- 2776億4400万
- 2016年12月31日 +49.7%
- 4156億3000万
- 2017年3月31日 +12.19%
- 4663億900万
- 2017年6月30日 -70.28%
- 1386億100万
- 2017年9月30日 +110.92%
- 2923億4300万
- 2017年12月31日 +49.72%
- 4377億1000万
- 2018年3月31日 +9.96%
- 4812億9500万
- 2018年6月30日 -71.18%
- 1386億9100万
- 2018年9月30日 +110.7%
- 2922億2600万
- 2018年12月31日 +50.75%
- 4405億2000万
- 2019年3月31日 +10.07%
- 4848億6000万
- 2019年6月30日 -70.17%
- 1446億3300万
- 2019年9月30日 +105.05%
- 2965億6800万
- 2019年12月31日 +44.05%
- 4272億
- 2020年3月31日 -10.85%
- 3808億4100万
- 2020年6月30日
- -1783億600万
- 2020年9月30日 -65.61%
- -2952億8800万
- 2020年12月31日 -9.41%
- -3230億8300万
- 2021年3月31日 -61.06%
- -5203億5800万
- 2021年6月30日
- -552億5500万
- 2021年9月30日 -109.74%
- -1158億9100万
- 2021年12月31日
- -425億3500万
- 2022年3月31日 -261.91%
- -1539億3800万
- 2022年6月30日
- 402億9700万
- 2022年9月30日 +65.55%
- 667億1000万
- 2022年12月31日 +67.9%
- 1120億600万
- 2023年3月31日 +25.55%
- 1406億2800万
- 2023年6月30日 -42.99%
- 801億7600万
- 2023年9月30日 +139.22%
- 1917億9700万
- 2023年12月31日 +55.64%
- 2985億1000万
- 2024年3月31日 +15.63%
- 3451億6100万
- 2024年6月30日 -65.08%
- 1205億3000万
- 2024年9月30日 +95.47%
- 2356億400万
- 2024年12月31日 +49.64%
- 3525億5300万
- 2025年3月31日 +6.87%
- 3767億8600万
- 2025年6月30日 -69.54%
- 1147億8700万
- 2025年9月30日 +101.66%
- 2314億7900万
- 2025年12月31日 +51.03%
- 3496億1400万
個別
- 2013年3月31日
- 3228億7900万
- 2014年3月31日 +1.55%
- 3278億7700万
- 2015年3月31日 +7.56%
- 3526億7700万
- 2016年3月31日 +16.25%
- 4099億9400万
- 2017年3月31日 -5.22%
- 3886億800万
- 2018年3月31日 +1.68%
- 3951億3100万
- 2019年3月31日 -0.82%
- 3918億7700万
- 2019年9月30日 -36.43%
- 2491億1000万
- 2020年3月31日 +18.05%
- 2940億7700万
- 2021年3月31日
- -4785億3500万
- 2022年3月31日
- -1495億8300万
- 2023年3月31日
- 909億3200万
- 2024年3月31日 +179.11%
- 2538億100万
- 2025年3月31日 +4.83%
- 2660億6800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- △1,030,436百万円には、セグメント間債権債務消去等△1,433,787百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産403,351百万円が含まれております。2025/06/18 16:03
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 報告セグメントごとの負債は、経営資源の配分の決定及び業績評価に使用していないため、記載しておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメント等であり、クレジットカード事業等の
IT・Suica事業、情報処理業等を含んでおります。
2 セグメント利益の調整額△3,101百万円には、固定資産及び棚卸資産の未実現損益の消去額△2,765百万円、セグメント間取引消去△353百万円などが含まれております。また、セグメント資産の調整額
△1,104,533百万円には、セグメント間債権債務消去等△1,522,512百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産417,978百万円が含まれております。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 報告セグメントごとの負債は、経営資源の配分の決定及び業績評価に使用していないため、記載しておりません。
5 有形及び無形固定資産の増加額には、工事負担金等による固定資産の増加額が含まれております。2025/06/18 16:03 - #3 株式の保有状況(連結)
- 当社は、中長期的な視点に立ち、安定的な取引関係並びに緊密な協力関係の維持及び強化等を図るため、当社の企業価値の向上に資するものを対象に株式の政策保有を行います。当社は、政策保有株式について、当該会社の中長期的な企業価値の向上に資する提案であるか否か、及びその保有目的に適っているか否かの観点から、当該会社の株主総会の議案内容を精査し、必要により説明を受けたうえで議決権を行使します。なお、当社は、政策保有株主から当社株式の売却の申出があった場合、当該会社との取引の縮減を示唆することなどにより、その売却を妨げる行為は行わないこととしています。2025/06/18 16:03
また、当社が保有する政策保有株式について、全体の規模感を継続的に縮減していく方向性のもと、当該会社の経営成績(当期及び次期の営業収益、営業利益等)及び資本コスト(内部収益率との比較)等の観点から、中長期的な経済合理性及び将来の見通しを個別に検証します。その際、検証及び保有目的をふまえ、合理性が失われた可能性があると判断された場合は、当該会社との対話を行ったうえで、売却要否を検討します。なお、当事業年度末に当社が保有している政策保有株式については、2025年6月11日に開催した取締役会において個別に検証を行い、合理性を確認することができた銘柄についてのみ保有を継続することとしています。
b 銘柄数及び貸借対照表計上額 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ※2 ネット有利子負債=連結有利子負債残高-連結現金及び現金同等物残高2025/06/18 16:03
EBITDA=連結営業利益+連結減価償却費
(5)経営方針と事業の経過及び対処すべき課題 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 今後も、グループ経営ビジョン「変革 2027」の実現に向けてグループ一体で取り組みます。2025/06/18 16:03
当連結会計年度の決算については、鉄道の利用増やエキナカ店舗の売上増に伴い、すべてのセグメントで増収となったことなどにより、営業収益は前期比5.8%増の2兆8,875億円となりました。また、これに伴って営業利益は前期比9.2%増の3,767億円、経常利益は前期比8.4%増の3,215億円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比14.2%増の2,242億円となりました。
セグメントの業績は次のとおりであります。