ワールド HD(2429)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 10億8900万
- 2009年12月31日 -64.28%
- 3億8900万
- 2010年3月31日 -60.41%
- 1億5400万
- 2010年6月30日 +86.36%
- 2億8700万
- 2010年9月30日 -16.72%
- 2億3900万
- 2010年12月31日 +43.93%
- 3億4400万
- 2011年3月31日 +41.57%
- 4億8700万
- 2011年6月30日 +5.75%
- 5億1500万
- 2011年9月30日 -4.27%
- 4億9300万
- 2011年12月31日 +19.27%
- 5億8800万
- 2012年3月31日 -79.93%
- 1億1800万
- 2012年6月30日 +163.56%
- 3億1100万
- 2012年9月30日 +232.15%
- 10億3300万
- 2012年12月31日 +18.39%
- 12億2300万
- 2013年3月31日 -92.4%
- 9300万
- 2013年6月30日 +999.99%
- 11億5400万
- 2013年9月30日 +30.16%
- 15億200万
- 2013年12月31日 +41.15%
- 21億2000万
- 2014年3月31日 -49.06%
- 10億8000万
- 2014年6月30日 +68.89%
- 18億2400万
- 2014年9月30日 +44.02%
- 26億2700万
- 2014年12月31日 +42.67%
- 37億4800万
- 2015年3月31日 -24.79%
- 28億1900万
- 2015年6月30日 +59.06%
- 44億8400万
- 2015年9月30日 +10.24%
- 49億4300万
- 2015年12月31日 +3.92%
- 51億3700万
- 2016年3月31日 -67.65%
- 16億6200万
- 2016年6月30日 +27.02%
- 21億1100万
- 2016年9月30日 +208.2%
- 65億600万
- 2016年12月31日 +13.85%
- 74億700万
- 2017年3月31日 -75.09%
- 18億4500万
- 2017年6月30日 +61.57%
- 29億8100万
- 2017年9月30日 +14.02%
- 33億9900万
- 2017年12月31日 +107.83%
- 70億6400万
- 2018年3月31日 -91.93%
- 5億7000万
- 2018年6月30日 +251.75%
- 20億500万
- 2018年9月30日 +118.6%
- 43億8300万
- 2018年12月31日 +68.15%
- 73億7000万
- 2019年3月31日 -97.8%
- 1億6200万
- 2019年6月30日 +999.99%
- 25億2900万
- 2019年9月30日 +61.72%
- 40億9000万
- 2019年12月31日 +15.65%
- 47億3000万
- 2020年3月31日 -71.29%
- 13億5800万
- 2020年6月30日 +104.2%
- 27億7300万
- 2020年9月30日 +18.39%
- 32億8300万
- 2020年12月31日 +90.41%
- 62億5100万
- 2021年3月31日 -73.09%
- 16億8200万
- 2021年6月30日 +45.78%
- 24億5200万
- 2021年9月30日 +67.82%
- 41億1500万
- 2021年12月31日 +81.8%
- 74億8100万
- 2022年3月31日 -83.77%
- 12億1400万
- 2022年6月30日 +281.3%
- 46億2900万
- 2022年9月30日 +43.03%
- 66億2100万
- 2022年12月31日 +34.86%
- 89億2900万
- 2023年3月31日 -78.34%
- 19億3400万
- 2023年6月30日 +90.54%
- 36億8500万
- 2023年9月30日 +110.83%
- 77億6900万
- 2023年12月31日 +33.41%
- 103億6500万
- 2024年3月31日 -93.86%
- 6億3600万
- 2024年6月30日 +270.75%
- 23億5800万
- 2024年9月30日 +86.17%
- 43億9000万
- 2024年12月31日 +95.74%
- 85億9300万
- 2025年3月31日 -70.92%
- 24億9900万
- 2025年6月30日 +99.08%
- 49億7500万
- 2025年9月30日 +52.12%
- 75億6800万
- 2025年12月31日 +42.97%
- 108億2000万
個別
- 2008年12月31日
- 9億5500万
- 2009年12月31日 -74.03%
- 2億4800万
- 2010年12月31日 +25.81%
- 3億1200万
- 2011年12月31日 +15.71%
- 3億6100万
- 2012年12月31日 -35.46%
- 2億3300万
- 2013年12月31日 +378.97%
- 11億1600万
- 2014年12月31日 -23.21%
- 8億5700万
- 2015年12月31日
- -1億7400万
- 2016年12月31日
- 1800万
- 2017年12月31日 +200%
- 5400万
- 2018年12月31日 +205.56%
- 1億6500万
- 2019年12月31日 -77.58%
- 3700万
- 2020年12月31日
- -1億3700万
- 2021年12月31日
- 3億7200万
- 2022年12月31日 +81.72%
- 6億7600万
- 2023年12月31日 +17.46%
- 7億9400万
- 2024年12月31日 -64.36%
- 2億8300万
- 2025年12月31日 +6.71%
- 3億200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額37百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る設備投資額であります。2026/03/18 16:16
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額340百万円には、セグメント間取引消去44百万円、各報告セグメントに配分していない全社収益及び全社費用296百万円が含まれております。全社収益は各グループ会社からの経営指導料等であり、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額9,771百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、主に余剰運用資金(現金及び預金)等であります。
(3)減価償却費の調整額75百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額25百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る設備投資額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/03/18 16:16 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。2026/03/18 16:16
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標等2026/03/18 16:16
当社グループは、2026年度の目標である売上高3,003億円、営業利益125億円の達成に向け努めてまいります。
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.経営成績2026/03/18 16:16
当連結会計年度の売上高は284,350百万円(前期比17.4%増 / 計画比1.0%増)、営業利益は10,820百万円(前期比25.9%増 / 計画比6.3%増)、経常利益は10,867百万円(前期比27.1%増 / 計画比16.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は6,620百万円(前期比32.9%増 / 計画比22.9%増)となりました。
セグメント毎の経営成績は次のとおりであります。 - #6 重要な契約等(連結)
- ① 各事業年度の中間決算期及び決算期の末日の連結の貸借対照表における純資産の部の金額を、各中間決算期においては前事業年度の決算期末対比、各決算期末においては当該決算期の中間決算期末対比の連結の貸借対照表における純資産の部の金額の85%に相当する金額以上且つ250億円以上に維持すること。但し、2023年12月期の決算期末においては連結の貸借対照表における純資産の部の金額が250億円以上であれば足りるものとする。2026/03/18 16:16
② 各事業年度の中間決算期及び決算期の末日における有利子負債(但し、不動産仕入等を資金使途とする借入に係るものを除く。)残高を各中間決算期においては、前事業年度の中間決算期以降当該中間決算期末までの1年間、各決算期においては、前事業年度の決算期以降当該決算期末までの1年間における不動産事業を除くEBITDA(営業利益+減価償却費)の5.0倍以内に維持すること。
③ 各事業年度の中間決算期及び決算期の末日の連結の損益計算書に示される営業損益及び経常損益を2期連続して損失計上としないこと。