DDグループ(3073)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 6億8112万
- 2009年11月30日 -7.7%
- 6億2865万
- 2010年2月28日 +84.8%
- 11億6172万
- 2010年5月31日 -80.93%
- 2億2155万
- 2010年8月31日 +50.77%
- 3億3403万
- 2010年11月30日 +7.56%
- 3億5929万
- 2011年2月28日 +119.02%
- 7億8692万
- 2011年5月31日
- -9375万
- 2011年8月31日
- 1億4352万
- 2011年11月30日 +70.61%
- 2億4487万
- 2012年2月29日 +264.08%
- 8億9152万
- 2012年5月31日 -79.44%
- 1億8333万
- 2012年8月31日 +55.43%
- 2億8495万
- 2012年11月30日 -3.92%
- 2億7379万
- 2013年2月28日 +152.51%
- 6億9136万
- 2013年5月31日 -65.03%
- 2億4176万
- 2013年8月31日 +12.89%
- 2億7292万
- 2013年11月30日 -26.46%
- 2億71万
- 2014年2月28日 +255.62%
- 7億1378万
- 2014年5月31日 -43.01%
- 4億680万
- 2014年8月31日 +35.48%
- 5億5114万
- 2014年11月30日 +3.85%
- 5億7237万
- 2015年2月28日 +68.45%
- 9億6417万
- 2015年5月31日 -88.96%
- 1億648万
- 2015年8月31日 +100.09%
- 2億1307万
- 2015年11月30日 +27.04%
- 2億7069万
- 2016年2月29日 +252.01%
- 9億5289万
- 2016年5月31日 -60.96%
- 3億7204万
- 2016年8月31日 +52.01%
- 5億6553万
- 2016年11月30日 +59.1%
- 8億9974万
- 2017年2月28日 +82.41%
- 16億4123万
- 2017年5月31日 -56.66%
- 7億1123万
- 2017年8月31日 +125.99%
- 16億735万
- 2017年11月30日 +9.84%
- 17億6553万
- 2018年2月28日 +24.89%
- 22億496万
- 2018年5月31日 -72.97%
- 5億9595万
- 2018年8月31日 +108.18%
- 12億4067万
- 2018年11月30日 +17.36%
- 14億5600万
- 2019年2月28日 +45.32%
- 21億1581万
- 2019年5月31日 -59.94%
- 8億4752万
- 2019年8月31日 +108.8%
- 17億6966万
- 2019年11月30日 +14.13%
- 20億1967万
- 2020年2月29日 +40.93%
- 28億4626万
- 2020年5月31日
- -42億7824万
- 2020年8月31日 -59.68%
- -68億3136万
- 2020年11月30日 -10.21%
- -75億2868万
- 2021年2月28日 -28.89%
- -97億382万
- 2021年5月31日
- -21億5700万
- 2021年8月31日 -113.63%
- -46億800万
- 2021年11月30日 -31.47%
- -60億5800万
- 2022年2月28日 -21.03%
- -73億3200万
- 2022年5月31日
- -3億3700万
- 2022年8月31日 -49.85%
- -5億500万
- 2022年11月30日
- -2億8300万
- 2023年2月28日
- 4億6700万
- 2023年5月31日 +136.4%
- 11億400万
- 2023年8月31日 +51.36%
- 16億7100万
- 2023年11月30日 +38.12%
- 23億800万
- 2024年2月29日 +40.51%
- 32億4300万
- 2024年5月31日 -67.9%
- 10億4100万
- 2024年8月31日 +71.66%
- 17億8700万
- 2024年11月30日 +43.37%
- 25億6200万
- 2025年2月28日 +45.9%
- 37億3800万
- 2025年5月31日 -70.47%
- 11億400万
- 2025年8月31日 +68.57%
- 18億6100万
個別
- 2009年2月28日
- 6億767万
- 2010年2月28日 -4.56%
- 5億7993万
- 2011年2月28日 -58.72%
- 2億3939万
- 2012年2月29日 -43.54%
- 1億3515万
- 2013年2月28日
- -7467万
- 2014年2月28日
- 1億685万
- 2015年2月28日 +55.51%
- 1億6617万
- 2016年2月29日
- -1億420万
- 2017年2月28日
- 3億3255万
- 2018年2月28日 +116.81%
- 7億2101万
- 2019年2月28日 +38.97%
- 10億202万
- 2020年2月29日 +12.19%
- 11億2412万
- 2021年2月28日
- -6億3545万
- 2022年2月28日
- -6億900万
- 2023年2月28日
- 2億1200万
- 2024年2月29日 +49.06%
- 3億1600万
- 2025年2月28日 -23.73%
- 2億4100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主にグループ全体の管理業務に係る資産の増加額であります。2025/05/30 16:00
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、投資その他の資産「差入保証金」を含んでおります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△1,437百万円は、主に各セグメントに配分していない間接部門費用であります。
(2) セグメント資産の調整額6,111百万円は、主にグループ全体の管理業務に係る資産であります。
(3) 減価償却費の調整額は、主にグループ全体の管理業務に係る資産の減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主にグループ全体の管理業務に係る資産の増加額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、投資その他の資産「差入保証金」を含んでおります。2025/05/30 16:00 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/05/30 16:00
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、主として各店舗を基本単位としてグルーピングしております。2025/05/30 16:00
その結果、継続して営業損失を計上している店舗等について建物、工具、器具及び備品、リース資産他の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
これらの結果、国内及び海外の減損損失合計額は625百万円となりました。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標等2025/05/30 16:00
当社グループは、「連結中期経営計画(2024年2月期-2026年2月期)計数目標の補正に関するお知らせ」を2024年4月19日に公表し、2026年2月期に「連結売上高400億円」「連結営業利益40億円」「ROE20%以上」を重要な経営目標としております。
これらの実現のため、2つの中核事業の中期的な業績回復・成長を見据えた持続可能な業態(ブランド)の創造に加え、未来の社会像を見据えた新規事業の立ち上げを行うことにより、事業面及び財務面での安定化を図り、持続的な企業価値・株主価値向上を行ってまいります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- イ.連結会計年度の全社経営成績2025/05/30 16:00
当連結会計年度(2024年3月1日~2025年2月28日)におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善が進み、設備投資が堅調に推移するなど景気は緩やかな回復基調で推移しましたが、実質賃金の伸び悩みもあり、個人消費は力強さを欠きました。(単位:百万円、%) 売上高 37,079 38,578 1,499 4.0 営業利益 3,243 3,738 495 15.3 経常利益 3,131 3,581 450 14.4
当社グループにおきましては、外食・娯楽及び宿泊需要の回復等やコロナ禍で取組んできた経営合理化策等の効果もあり、各事業セグメントで業績の回復が見込まれるものの、物価上昇によりお客様の生活防衛意識が高まり、節約志向や低価格志向が強まる中で、原材料費や光熱費の高止まりに加え、人件費や物流費、資材コスト等の上昇要因もあり、経営課題への迅速な対応が求められる状況となっております。