コーエーテクモ HD(3635)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年12月31日
- -18億4200万
- 2010年3月31日
- 6億4100万
- 2010年6月30日
- -8億3300万
- 2010年9月30日 -98.8%
- -16億5600万
- 2010年12月31日
- -9億3500万
- 2011年3月31日
- 33億500万
- 2011年6月30日 -89.62%
- 3億4300万
- 2011年9月30日 +107.58%
- 7億1200万
- 2011年12月31日 +153.23%
- 18億300万
- 2012年3月31日 +219.36%
- 57億5800万
- 2012年6月30日 -99.58%
- 2400万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 8億9700万
- 2012年12月31日 +178.04%
- 24億9400万
- 2013年3月31日 +148.92%
- 62億800万
- 2013年6月30日 -99.29%
- 4400万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 16億5000万
- 2013年12月31日 +116.97%
- 35億8000万
- 2014年3月31日 +99.44%
- 71億4000万
- 2014年6月30日 -93.42%
- 4億7000万
- 2014年9月30日 +600.64%
- 32億9300万
- 2014年12月31日 +47.53%
- 48億5800万
- 2015年3月31日 +98.68%
- 96億5200万
- 2015年6月30日 -92.85%
- 6億9000万
- 2015年9月30日 +258.99%
- 24億7700万
- 2015年12月31日 +58.94%
- 39億3700万
- 2016年3月31日 +181.15%
- 110億6900万
- 2016年6月30日 -89.36%
- 11億7800万
- 2016年9月30日 +133.28%
- 27億4800万
- 2016年12月31日 +27.33%
- 34億9900万
- 2017年3月31日 +150.96%
- 87億8100万
- 2017年6月30日 -88.79%
- 9億8400万
- 2017年9月30日 +189.63%
- 28億5000万
- 2017年12月31日 +99.58%
- 56億8800万
- 2018年3月31日 +105.89%
- 117億1100万
- 2018年6月30日 -80.41%
- 22億9400万
- 2018年9月30日 +104.18%
- 46億8400万
- 2018年12月31日 +51.6%
- 71億100万
- 2019年3月31日 +70.29%
- 120億9200万
- 2019年6月30日 -92.09%
- 9億5600万
- 2019年9月30日 +259.73%
- 34億3900万
- 2019年12月31日 +86.94%
- 64億2900万
- 2020年3月31日 +119.35%
- 141億200万
- 2020年6月30日 -68.89%
- 43億8700万
- 2020年9月30日 +92.55%
- 84億4700万
- 2020年12月31日 +129.28%
- 193億6700万
- 2021年3月31日 +25.97%
- 243億9700万
- 2021年6月30日 -60.17%
- 97億1800万
- 2021年9月30日 +69%
- 164億2300万
- 2021年12月31日 +65.18%
- 271億2700万
- 2022年3月31日 +27.28%
- 345億2700万
- 2022年6月30日 -66.24%
- 116億5700万
- 2022年9月30日 +57.17%
- 183億2100万
- 2022年12月31日 +25.51%
- 229億9400万
- 2023年3月31日 +70.19%
- 391億3300万
- 2023年6月30日 -80.82%
- 75億600万
- 2023年9月30日 +84.59%
- 138億5500万
- 2023年12月31日 +46.63%
- 203億1600万
- 2024年3月31日 +40.25%
- 284億9400万
- 2024年6月30日 -79.92%
- 57億2300万
- 2024年9月30日 +86.11%
- 106億5100万
- 2024年12月31日 +41.54%
- 150億7500万
- 2025年3月31日 +113.06%
- 321億1900万
- 2025年6月30日 -88.87%
- 35億7400万
- 2025年9月30日 +122.83%
- 79億6400万
- 2025年12月31日 +82.96%
- 145億7100万
個別
- 2010年3月31日
- 13億600万
- 2011年3月31日 +162.25%
- 34億2500万
- 2012年3月31日 +85.72%
- 63億6100万
- 2013年3月31日 -48.62%
- 32億6800万
- 2014年3月31日 +9.06%
- 35億6400万
- 2015年3月31日 +34.99%
- 48億1100万
- 2016年3月31日 +15.01%
- 55億3300万
- 2017年3月31日 +22.09%
- 67億5500万
- 2018年3月31日 +8.14%
- 73億500万
- 2019年3月31日 +22.3%
- 89億3400万
- 2020年3月31日 +25.24%
- 111億8900万
- 2021年3月31日 +50.94%
- 168億8900万
- 2022年3月31日 +196.18%
- 500億2200万
- 2023年3月31日 -64.52%
- 177億5000万
- 2024年3月31日 +4.88%
- 186億1700万
- 2025年3月31日 +11.44%
- 207億4700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失その他の項目の金額の算定方法2025/06/20 11:50
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益の数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失その他の項目の金額に関する情報 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益の数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。2025/06/20 11:50 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 2025/06/20 11:50
(単位:百万円) 「その他」の区分の損失(△) △635 △164 連結財務諸表の営業利益 28,494 32,119 - #4 役員報酬(連結)
- ウ.業績連動報酬等並びに非金銭報酬等の内容及び額又は数の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期又は条件の決定に関する方針を含む。)2025/06/20 11:50
当会社の常勤取締役の業績連動報酬等(賞与)は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため当会社グループの業績指標(KPI)を反映した金銭報酬とし、事業年度ごとの連結営業利益、連結経常利益又は連結純利益の目標値に対する達成度合いに応じて算出された額と、報奨金支給基準に従いゲーム等の営業利益に応じて決定される報奨金の額の合計額を、毎年、一定の時期に取締役会の決議に基づき支給する。当会社の非常勤取締役の業績連動報酬等(賞与)は、金銭報酬とし、毎年、一定の時期に取締役会において、当会社の利益の状況を踏まえ支給の有無を判断し、基本報酬(月額報酬)を基準として決定した額を支給する。
当会社の取締役の非金銭報酬等は、ストックオプションとしての新株予約権とし、取締役会の決定により、2年に1回を目途に支給する。常勤取締役の非金銭報酬等は、役職と業績を考慮して決定する。非常勤取締役の非金銭報酬等は、役職に基づいて決定する。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2025/06/20 11:50
当社グループは、成長性と収益性の実現により企業価値を高めてまいりますが、重要な経営指標としては、売上高営業利益率30%以上を目標としています。
また、令和8年3月期より開始する3カ年の第4次中期経営計画では、3カ年累計の営業利益1,000億円以上を計画するとともに、第3次中期経営計画の目標であった単年度の営業利益400億円達成に再挑戦します。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 第3次中期経営計画の最終年度となる当期は、グループ経営方針として「グローバルIPの創造と展開」を掲げ、各種施策に取り組みました。2025/06/20 11:50
売上高において、パッケージゲームでは9タイトルを発売し、オンライン・モバイルゲームでは既存の自社運営・許諾タイトルが中心となりました。自社パブリッシングの新作タイトルが増加し、バックカタログ等のダウンロード販売が伸長しました。加えて、運営タイトルのコスト削減を進めたこと等により、前年度を上回る営業利益を達成しました。また、金融市場を注視しながら機動的な運用を行ったことで、営業外収支、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は過去最高となりました。
この結果、当連結会計年度の財政状態及び経営成績は以下のとおりとなりました。