コーエーテクモ HD(3635)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年12月31日
- -18億4200万
- 2010年3月31日
- 6億4100万
- 2010年6月30日
- -8億3300万
- 2010年9月30日 -98.8%
- -16億5600万
- 2010年12月31日
- -9億3500万
- 2011年3月31日
- 33億500万
- 2011年6月30日 -89.62%
- 3億4300万
- 2011年9月30日 +107.58%
- 7億1200万
- 2011年12月31日 +153.23%
- 18億300万
- 2012年3月31日 +219.36%
- 57億5800万
- 2012年6月30日 -99.58%
- 2400万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 8億9700万
- 2012年12月31日 +178.04%
- 24億9400万
- 2013年3月31日 +148.92%
- 62億800万
- 2013年6月30日 -99.29%
- 4400万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 16億5000万
- 2013年12月31日 +116.97%
- 35億8000万
- 2014年3月31日 +99.44%
- 71億4000万
- 2014年6月30日 -93.42%
- 4億7000万
- 2014年9月30日 +600.64%
- 32億9300万
- 2014年12月31日 +47.53%
- 48億5800万
- 2015年3月31日 +98.68%
- 96億5200万
- 2015年6月30日 -92.85%
- 6億9000万
- 2015年9月30日 +258.99%
- 24億7700万
- 2015年12月31日 +58.94%
- 39億3700万
- 2016年3月31日 +181.15%
- 110億6900万
- 2016年6月30日 -89.36%
- 11億7800万
- 2016年9月30日 +133.28%
- 27億4800万
- 2016年12月31日 +27.33%
- 34億9900万
- 2017年3月31日 +150.96%
- 87億8100万
- 2017年6月30日 -88.79%
- 9億8400万
- 2017年9月30日 +189.63%
- 28億5000万
- 2017年12月31日 +99.58%
- 56億8800万
- 2018年3月31日 +105.89%
- 117億1100万
- 2018年6月30日 -80.41%
- 22億9400万
- 2018年9月30日 +104.18%
- 46億8400万
- 2018年12月31日 +51.6%
- 71億100万
- 2019年3月31日 +70.29%
- 120億9200万
- 2019年6月30日 -92.09%
- 9億5600万
- 2019年9月30日 +259.73%
- 34億3900万
- 2019年12月31日 +86.94%
- 64億2900万
- 2020年3月31日 +119.35%
- 141億200万
- 2020年6月30日 -68.89%
- 43億8700万
- 2020年9月30日 +92.55%
- 84億4700万
- 2020年12月31日 +129.28%
- 193億6700万
- 2021年3月31日 +25.97%
- 243億9700万
- 2021年6月30日 -60.17%
- 97億1800万
- 2021年9月30日 +69%
- 164億2300万
- 2021年12月31日 +65.18%
- 271億2700万
- 2022年3月31日 +27.28%
- 345億2700万
- 2022年6月30日 -66.24%
- 116億5700万
- 2022年9月30日 +57.17%
- 183億2100万
- 2022年12月31日 +25.51%
- 229億9400万
- 2023年3月31日 +70.19%
- 391億3300万
- 2023年6月30日 -80.82%
- 75億600万
- 2023年9月30日 +84.59%
- 138億5500万
- 2023年12月31日 +46.63%
- 203億1600万
- 2024年3月31日 +40.25%
- 284億9400万
- 2024年6月30日 -79.92%
- 57億2300万
- 2024年9月30日 +86.11%
- 106億5100万
- 2024年12月31日 +41.54%
- 150億7500万
- 2025年3月31日 +113.06%
- 321億1900万
- 2025年6月30日 -88.87%
- 35億7400万
- 2025年9月30日 +122.83%
- 79億6400万
- 2025年12月31日 +82.96%
- 145億7100万
- 2026年3月31日 +155.08%
- 371億6800万
個別
- 2010年3月31日
- 13億600万
- 2011年3月31日 +162.25%
- 34億2500万
- 2012年3月31日 +85.72%
- 63億6100万
- 2013年3月31日 -48.62%
- 32億6800万
- 2014年3月31日 +9.06%
- 35億6400万
- 2015年3月31日 +34.99%
- 48億1100万
- 2016年3月31日 +15.01%
- 55億3300万
- 2017年3月31日 +22.09%
- 67億5500万
- 2018年3月31日 +8.14%
- 73億500万
- 2019年3月31日 +22.3%
- 89億3400万
- 2020年3月31日 +25.24%
- 111億8900万
- 2021年3月31日 +50.94%
- 168億8900万
- 2022年3月31日 +196.18%
- 500億2200万
- 2023年3月31日 -64.52%
- 177億5000万
- 2024年3月31日 +4.88%
- 186億1700万
- 2025年3月31日 +11.44%
- 207億4700万
- 2026年3月31日 -16.31%
- 173億6300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失その他の項目の金額の算定方法2026/06/19 15:07
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益の数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失その他の項目の金額に関する情報 - #2 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等(連結)
- 人材戦略に関する基本方針等】2026/06/19 15:07
当社グループは、コーエーテクモの精神「創造と貢献 新しい価値を創造して、社会に貢献する」のもと、ビジョンである「世界No.1のデジタルエンタテインメントカンパニー」の実現を目指しています。ビジョンの実現に向けて、2035年度までの達成を目途に「世界のデジタルエンタテインメント企業の中で、営業利益額世界トップ10入り」を長期ビジョンとして掲げております。
この達成に向けては、「成長のための基盤づくり」をテーマに第4次中期経営計画を策定し、中長期的な飛躍を目指して、パイプラインの数の成長及び質の成長、販売力の成長、コスト効率の成長という4つの目標を掲げています。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益の数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。2026/06/19 15:07 - #4 役員報酬(連結)
- ウ.業績連動報酬等及び非金銭報酬等の内容及び額又は数の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期又は条件の決定に関する方針を含む。)2026/06/19 15:07
当会社の常勤取締役の業績連動報酬等(賞与)は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため当会社グループの業績指標(KPI)を反映した金銭報酬とし、事業年度ごとの連結営業利益、連結経常利益又は連結純利益の目標値に対する達成度合いに応じて算出された額と、報奨金支給基準に従いゲーム等の営業利益に応じて決定される報奨金の額の合計額を、毎年、一定の時期に取締役会の決議に基づき支給する。当会社の非常勤取締役の業績連動報酬等(賞与)は、金銭報酬とし、毎年、一定の時期に取締役会において、当会社の利益の状況を踏まえ支給の有無を判断し、基本報酬(月額報酬)を基準として決定した額を支給する。
当会社の取締役の非金銭報酬等は、ストックオプションとしての新株予約権及び譲渡制限付株式とする。ストックオプションは、取締役会の決定により、2年に1回を目途に支給する。譲渡制限付株式は、取締役会の決定により、1年に1回を目途に支給する。また、譲渡制限付株式は、原則として退任又は退職の日まで、譲渡その他の処分を制限される。常勤取締役の非金銭報酬等は、役職、会社の経営状況等を考慮して決定する。非常勤取締役の非金銭報酬等は、役職に基づいて決定する。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2026/06/19 15:07
当社グループは、成長性と収益性の実現により企業価値を高めてまいりますが、重要な経営指標としては、売上高営業利益率30%以上を目標としています。
また、令和8年3月期より開始した3カ年の第4次中期経営計画では、3カ年累計の営業利益1,000億円以上を計画するとともに、第3次中期経営計画の目標であった単年度の営業利益400億円達成に再挑戦しています。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経営環境下において、第4次中期経営計画の初年度となる当期は、中長期での飛躍に向けた「成長のための基盤づくり」をテーマとして各種施策に取り組みました。2026/06/19 15:07
当期はパッケージゲーム14タイトルを発売し、オンライン・モバイルゲームでは新作2タイトルの配信を開始しました。大型タイトル(※1)を含む新作等が貢献したことで売上高、営業利益は前年を上回りました。営業外収支は金融市場の動向を注視しながら機動的にポートフォリオの組み換えを行い、利益を計上しました。
この結果、当連結会計年度の財政状態及び経営成績は以下のとおりとなりました。