オークマ(6103)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 302億7900万
- 2009年3月31日 -60.33%
- 120億1100万
- 2009年12月31日
- -99億2600万
- 2010年3月31日 -51.35%
- -150億2300万
- 2010年6月30日
- -17億700万
- 2010年9月30日
- -15億5800万
- 2010年12月31日
- -4億1900万
- 2011年3月31日
- 21億5200万
- 2011年6月30日 -32.85%
- 14億4500万
- 2011年9月30日 +155.99%
- 36億9900万
- 2011年12月31日 +94.13%
- 71億8100万
- 2012年3月31日 +57.71%
- 113億2500万
- 2012年6月30日 -76.09%
- 27億800万
- 2012年9月30日 +83.35%
- 49億6500万
- 2012年12月31日 +38.17%
- 68億6000万
- 2013年3月31日 +57.67%
- 108億1600万
- 2013年6月30日 -90.22%
- 10億5800万
- 2013年9月30日 +97.92%
- 20億9400万
- 2013年12月31日 +120.77%
- 46億2300万
- 2014年3月31日 +102.08%
- 93億4200万
- 2014年6月30日 -86.73%
- 12億4000万
- 2014年9月30日 +299.35%
- 49億5200万
- 2014年12月31日 +87%
- 92億6000万
- 2015年3月31日 +56.87%
- 145億2600万
- 2015年6月30日 -76.48%
- 34億1700万
- 2015年9月30日 +189.05%
- 98億7700万
- 2015年12月31日 +71.83%
- 169億7200万
- 2016年3月31日 +27.17%
- 215億8300万
- 2016年6月30日 -87.65%
- 26億6500万
- 2016年9月30日 +152.2%
- 67億2100万
- 2016年12月31日 +68.47%
- 113億2300万
- 2017年3月31日 +37.42%
- 155億6000万
- 2017年6月30日 -78.92%
- 32億8000万
- 2017年9月30日 +163.96%
- 86億5800万
- 2017年12月31日 +72.45%
- 149億3100万
- 2018年3月31日 +50.65%
- 224億9300万
- 2018年6月30日 -73.38%
- 59億8700万
- 2018年9月30日 +104.31%
- 122億3200万
- 2018年12月31日 +57.59%
- 192億7600万
- 2019年3月31日 +43.05%
- 275億7500万
- 2019年6月30日 -85.07%
- 41億1700万
- 2019年9月30日 +123.15%
- 91億8700万
- 2019年12月31日 +37.39%
- 126億2200万
- 2020年3月31日 +18.8%
- 149億9500万
- 2020年6月30日 -97.59%
- 3億6200万
- 2020年9月30日 +274.03%
- 13億5400万
- 2020年12月31日 +65.44%
- 22億4000万
- 2021年3月31日 +115.18%
- 48億2000万
- 2021年6月30日 -56.7%
- 20億8700万
- 2021年9月30日 +148.11%
- 51億7800万
- 2021年12月31日 +72.9%
- 89億5300万
- 2022年3月31日 +61.53%
- 144億6200万
- 2022年6月30日 -67.33%
- 47億2500万
- 2022年9月30日 +123.39%
- 105億5500万
- 2022年12月31日 +66.06%
- 175億2800万
- 2023年3月31日 +41.51%
- 248億400万
- 2023年6月30日 -77.65%
- 55億4300万
- 2023年9月30日 +116.04%
- 119億7500万
- 2023年12月31日 +52.16%
- 182億2100万
- 2024年3月31日 +39.2%
- 253億6400万
- 2024年6月30日 -87.91%
- 30億6600万
- 2024年9月30日 +83.5%
- 56億2600万
- 2024年12月31日 +80%
- 101億2700万
- 2025年3月31日 +44.67%
- 146億5100万
- 2025年6月30日 -89.09%
- 15億9900万
- 2025年9月30日 +278.86%
- 60億5800万
- 2025年12月31日 +72.35%
- 104億4100万
個別
- 2008年3月31日
- 190億8900万
- 2009年3月31日 -64.15%
- 68億4400万
- 2010年3月31日
- -141億1500万
- 2011年3月31日
- 1900万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 70億8200万
- 2013年3月31日 +0.92%
- 71億4700万
- 2014年3月31日 -24.16%
- 54億2000万
- 2015年3月31日 +66.48%
- 90億2300万
- 2016年3月31日 +85.61%
- 167億4800万
- 2017年3月31日 -26.1%
- 123億7600万
- 2018年3月31日 +23.08%
- 152億3200万
- 2019年3月31日 +33.17%
- 202億8400万
- 2020年3月31日 -49.3%
- 102億8300万
- 2021年3月31日 -90.91%
- 9億3500万
- 2022年3月31日 +795.19%
- 83億7000万
- 2023年3月31日 +93.8%
- 162億2100万
- 2024年3月31日 -11.29%
- 143億9000万
- 2025年3月31日 -39.46%
- 87億1200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額△5百万円は、未実現利益の消去であります。2025/06/20 13:32
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額438百万円は、未実現利益の消去他であります。
(2)セグメント資産の調整額△50,542百万円は、セグメント間の消去であります。
(3)減価償却費の調整額△7百万円は、未実現利益の消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/20 13:32 - #3 役員報酬(連結)
- (業績連動報酬(短期インセンティブ))2025/06/20 13:32
当社は業績連動報酬に係る指標を、連結営業利益としております。その理由としては、株主から負託されている経営者の重要な役割は、最終的な株主に帰属する利益である親会社株主に帰属する当期純利益を高めていくことです。親会社株主に帰属する当期純利益を高めるための経営努力の成果は、主に連結営業利益に反映されます。そのため、当社は業績目標の重要指標として、また業績結果を測る重要な指標として、営業利益、営業利益率を重視しています。
営業利益を高めることで、親会社株主に帰属する当期純利益を高める考えで、連結営業利益と経営者自らの報酬の一部を連動させることにより、株主から期待される利益向上へのインセンティブが働く仕組みとするため、当該指標としています。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 2025/06/20 13:32
■ 目標とする経営指標①ものづくりDXソリューションの展開 ものづくりの課題を解決する技術、製品の展開・Green-Smart Machineの展開・新CNC「OSP-P500」の展開 コア事業の高付加価値化・5軸制御マシニングセンタ、複合加工機の販売推進・スマート加工セルのグローバル展開 新規ビジネスの拡大・「ものづくりコンサルティング」の展開
当グループは、中期ビジョンにおいて2030年度の連結売上高を3,000億円、連結営業利益率15%以上、ROE13~15%を目指しています。その中間地点として2025年度に達成を目指す経営目標としては、中期経営計画2025の基本方針に基づく取組を展開して収益力強化と高効率経営の実践を図り、連結売上高2,500億円、連結営業利益率13~15%、ROE・ROICを10%以上とする経営目標を設定しています。
株主還元の方針としましては、安定した財務基盤と将来の成長に向けた投資枠を確保しながら、平均して総還元性向35%以上を実施してまいります。また、フリーキャッシュフローの状況に応じて、投資のタイミング、財務の健全性、キャッシュの保有レベルを加味しながら、追加的な株主還元も柔軟に行う考えです。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 利益面では、工作機械需要が緩やかな回復に留まる中、部材コスト等の高止まりに対し、内製化の拡大等、生産効率向上に注力すると共に、販売価格への転嫁に努めました。他方、需要が伸びを欠く中、工場の操業度は本格回復に至らず、利益の下押し要因となりました。2025/06/20 13:32
これらの結果、当期の連結受注額は215,627百万円(前期比5.7%増)、連結売上高は206,822百万円(前期比9.3%減)、連結営業利益は14,651百万円(前期比42.2%減)、連結経常利益は15,528百万円(前期比39.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は9,590百万円(前期比50.5%減)となりました。
次に、セグメント別の業績は、次のとおりであります。