日本車輌製造(7102)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -11億1600万
- 2009年3月31日
- 35億3700万
- 2009年12月31日 +36.05%
- 48億1200万
- 2010年3月31日 +58.25%
- 76億1500万
- 2010年6月30日 -82.81%
- 13億900万
- 2010年9月30日 +199.62%
- 39億2200万
- 2010年12月31日 +46.43%
- 57億4300万
- 2011年3月31日 +36.93%
- 78億6400万
- 2011年6月30日 -75%
- 19億6600万
- 2011年9月30日 +28.89%
- 25億3400万
- 2011年12月31日 +81.25%
- 45億9300万
- 2012年3月31日 +34.42%
- 61億7400万
- 2012年6月30日 -90.88%
- 5億6300万
- 2012年9月30日 +120.6%
- 12億4200万
- 2012年12月31日 +60.87%
- 19億9800万
- 2013年3月31日 +0.55%
- 20億900万
- 2013年6月30日 -77.35%
- 4億5500万
- 2013年9月30日 +554.51%
- 29億7800万
- 2013年12月31日 +67.73%
- 49億9500万
- 2014年3月31日 +34.19%
- 67億300万
- 2014年6月30日
- -1億2700万
- 2014年9月30日
- 19億5400万
- 2014年12月31日 +25.18%
- 24億4600万
- 2015年3月31日
- -81億7800万
- 2015年6月30日
- 10億2600万
- 2015年9月30日
- -45億9300万
- 2015年12月31日 -12.67%
- -51億7500万
- 2016年3月31日 -96.54%
- -101億7100万
- 2016年6月30日
- -3億800万
- 2016年9月30日 -999.99%
- -44億300万
- 2016年12月31日
- -38億8900万
- 2017年3月31日 -31.24%
- -51億400万
- 2017年6月30日
- 6億9500万
- 2017年9月30日 +701.29%
- 55億6900万
- 2017年12月31日 +38.1%
- 76億9100万
- 2018年3月31日 -5.53%
- 72億6600万
- 2018年6月30日 -78.05%
- 15億9500万
- 2018年9月30日 +110.72%
- 33億6100万
- 2018年12月31日 +67.45%
- 56億2800万
- 2019年3月31日 +51.01%
- 84億9900万
- 2019年6月30日 -80.59%
- 16億5000万
- 2019年9月30日 +112.79%
- 35億1100万
- 2019年12月31日 +43.92%
- 50億5300万
- 2020年3月31日 +68.97%
- 85億3800万
- 2020年6月30日 -83.02%
- 14億5000万
- 2020年9月30日 +119.52%
- 31億8300万
- 2020年12月31日 +45.74%
- 46億3900万
- 2021年3月31日 +95.02%
- 90億4700万
- 2021年6月30日 -88.32%
- 10億5700万
- 2021年9月30日 +167.36%
- 28億2600万
- 2021年12月31日 +49.33%
- 42億2000万
- 2022年3月31日 +47.8%
- 62億3700万
- 2022年6月30日 -78.48%
- 13億4200万
- 2022年9月30日 +7.9%
- 14億4800万
- 2022年12月31日 +54.49%
- 22億3700万
- 2023年3月31日 +99.42%
- 44億6100万
- 2023年6月30日 -67.45%
- 14億5200万
- 2023年9月30日 +99.66%
- 28億9900万
- 2023年12月31日 +41.81%
- 41億1100万
- 2024年3月31日 +47.41%
- 60億6000万
- 2024年6月30日 -95.45%
- 2億7600万
- 2024年9月30日 +999.99%
- 32億2400万
- 2024年12月31日 +42.62%
- 45億9800万
- 2025年3月31日 +50.83%
- 69億3500万
- 2025年6月30日 -77.35%
- 15億7100万
- 2025年9月30日 +157.03%
- 40億3800万
- 2025年12月31日 +80.16%
- 72億7500万
個別
- 2008年3月31日
- -12億1300万
- 2009年3月31日
- 36億700万
- 2010年3月31日 +112.7%
- 76億7200万
- 2011年3月31日 +0.5%
- 77億1000万
- 2012年3月31日 -21.4%
- 60億6000万
- 2013年3月31日 -42.85%
- 34億6300万
- 2014年3月31日 +85.91%
- 64億3800万
- 2015年3月31日 -33.27%
- 42億9600万
- 2016年3月31日
- -82億2800万
- 2017年3月31日
- -51億2500万
- 2018年3月31日
- 64億5800万
- 2019年3月31日 +22.99%
- 79億4300万
- 2020年3月31日 +5.56%
- 83億8500万
- 2021年3月31日 +4.02%
- 87億2200万
- 2022年3月31日 -32.72%
- 58億6800万
- 2023年3月31日 -29.77%
- 41億2100万
- 2024年3月31日 +38.36%
- 57億200万
- 2025年3月31日 +14.52%
- 65億3000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額には、全社資産36,869百万円、退職給付に係る資産の調整額5,844百万円、セグメント間取引に係る債権の相殺消去△82百万円及び棚卸資産の調整額△40百万円などが含まれております。なお、全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産であります。2025/06/27 13:51
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自2024年4月1日 至2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメント等であります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額には、全社費用△1,217百万円及びセグメント間取引消去15百万円などが含まれております。なお、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額には、全社資産30,424百万円、退職給付に係る資産の調整額5,162百万円、セグメント間取引に係る債権の相殺消去△87百万円及び棚卸資産の調整額△37百万円などが含まれております。なお、全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/27 13:51 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/27 13:51
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当期の我が国経済は、企業収益の改善等により景気は緩やかな回復の動きが見られましたが、継続的な物価上昇や通商政策など米国の政策動向等による影響を注視する必要があり、依然として先行きが不透明な状況が続いております。2025/06/27 13:51
このような経営環境のもと、当連結会計年度の当社グループの業績は、鉄道車両事業、建設機械事業、輸送用機器・鉄構事業の売上が増加したことなどにより、売上高は前連結会計年度比9.4%増加の96,340百万円となりました。利益面につきましては、建設機械事業、輸送用機器・鉄構事業の利益が増加したことなどにより、営業利益は前連結会計年度比14.4%増加の6,935百万円、経常利益は前連結会計年度比15.7%増加の7,297百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度比19.2%増加の6,416百万円となりました。
セグメント別の経営成績は以下のとおりです。