ヤマダ HD(9831)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 654億2400万
- 2009年3月31日 -24.31%
- 495億2200万
- 2009年12月31日 +10.86%
- 549億200万
- 2010年3月31日 +59.02%
- 873億300万
- 2010年6月30日 -83.9%
- 140億5900万
- 2010年9月30日 +234.96%
- 470億9200万
- 2010年12月31日 +107.16%
- 975億5800万
- 2011年3月31日 +25.84%
- 1227億6400万
- 2011年6月30日 -74.48%
- 313億2900万
- 2011年9月30日 +101.09%
- 630億100万
- 2011年12月31日 +43.42%
- 903億5500万
- 2012年3月31日 -1.52%
- 889億7800万
- 2012年6月30日 -91.71%
- 73億7500万
- 2012年9月30日 +189.91%
- 213億8100万
- 2012年12月31日 +62.3%
- 347億100万
- 2013年3月31日 -2.22%
- 339億3000万
- 2013年6月30日
- -38億8800万
- 2013年9月30日
- -23億6500万
- 2013年12月31日
- 138億4800万
- 2014年3月31日 +147.44%
- 342億6500万
- 2014年6月30日 -99.9%
- 3400万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 57億6200万
- 2014年12月31日 +210.33%
- 178億8100万
- 2015年3月31日 +11.39%
- 199億1800万
- 2015年6月30日 -86.99%
- 25億9200万
- 2015年9月30日 +701.74%
- 207億8100万
- 2015年12月31日 +107.12%
- 430億4100万
- 2016年3月31日 +35.12%
- 581億5800万
- 2016年6月30日 -88.98%
- 64億900万
- 2016年9月30日 +307.18%
- 260億9600万
- 2016年12月31日 +79.63%
- 468億7600万
- 2017年3月31日 +23.51%
- 578億9500万
- 2017年6月30日 -91.1%
- 51億5100万
- 2017年9月30日 +291.81%
- 201億8200万
- 2017年12月31日 +100.96%
- 405億5700万
- 2018年3月31日 -4.42%
- 387億6300万
- 2018年6月30日 -94.25%
- 22億2700万
- 2018年9月30日 +128.74%
- 50億9400万
- 2018年12月31日 +324.73%
- 216億3600万
- 2019年3月31日 +28.79%
- 278億6400万
- 2019年6月30日 -78.18%
- 60億8100万
- 2019年9月30日 +306.61%
- 247億2600万
- 2019年12月31日 +46.78%
- 362億9200万
- 2020年3月31日 +5.6%
- 383億2600万
- 2020年6月30日 -40.96%
- 226億2800万
- 2020年9月30日 +103.33%
- 460億1000万
- 2020年12月31日 +61.72%
- 744億600万
- 2021年3月31日 +23.75%
- 920億7800万
- 2021年6月30日 -76.73%
- 214億2600万
- 2021年9月30日 +63.74%
- 350億8400万
- 2021年12月31日 +65.32%
- 580億
- 2022年3月31日 +13.28%
- 657億300万
- 2022年6月30日 -81.34%
- 122億6300万
- 2022年9月30日 +61.27%
- 197億7600万
- 2022年12月31日 +98.87%
- 393億2800万
- 2023年3月31日 +12.05%
- 440億6600万
- 2023年6月30日 -74.87%
- 110億7200万
- 2023年9月30日 +83.93%
- 203億6500万
- 2023年12月31日 +90.28%
- 387億5100万
- 2024年3月31日 +7.07%
- 414億8900万
- 2024年6月30日 -65.42%
- 143億4600万
- 2024年9月30日 +61.91%
- 232億2700万
- 2024年12月31日 +69.33%
- 393億3100万
- 2025年3月31日 +8.87%
- 428億2100万
- 2025年9月30日 -49.39%
- 216億7100万
- 2025年12月31日 +61.76%
- 350億5400万
個別
- 2008年3月31日
- 632億7200万
- 2009年3月31日 -19.11%
- 511億7800万
- 2010年3月31日 +65.21%
- 845億5100万
- 2011年3月31日 +38.19%
- 1168億4500万
- 2012年3月31日 -30.74%
- 809億2500万
- 2013年3月31日 -59.55%
- 327億3800万
- 2014年3月31日 -2.01%
- 320億8100万
- 2015年3月31日 -43.54%
- 181億1200万
- 2016年3月31日 +161.4%
- 473億4400万
- 2017年3月31日 +4.71%
- 495億7600万
- 2018年3月31日 -48.84%
- 253億6500万
- 2019年3月31日 -20.75%
- 201億100万
- 2020年3月31日 +23.53%
- 248億3000万
- 2021年3月31日 +56.64%
- 388億9300万
- 2022年3月31日 +2.06%
- 396億9300万
- 2023年3月31日 +6.52%
- 422億7900万
- 2024年3月31日 -20.1%
- 337億8300万
- 2025年3月31日 -82.71%
- 58億4200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.セグメント利益の調整額144百万円はセグメント間取引消去によるものであります。2025/06/26 15:03
4.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、保証金及び建設協力金(投資その他の資産「差入保証金」を含んでおります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれないその他事業セグメントを含んでおります。
2.セグメント資産の調整額23,269百万円は、セグメントに配分していない全社資産39,823百万円、及びセグメント間消去△16,553百万円であります。
3.セグメント利益の調整額139百万円はセグメント間取引消去によるものであります。
4.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/26 15:03 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な項目」における記載と概ね同一であります。2025/06/26 15:03
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ①家電買取強化及び新リユース工場建築(ヤマダ西日本リユースセンター山口工場:2025年5月操業開始)を含むリユース・リサイクルシステムの構築によるリユース製品生産体制強化、②エネルギープラントの建設開始(廃棄物焼却発電施設 2027年稼働予定)等、自己完結型のグループ内資源環境システムを推進して参ります。2025/06/26 15:03
これらの環境・施策のもと、2026年3月期につきましては、売上高1兆6,975億円(前年同期比4.2%増)、営業利益489億円(前年同期比14.2%増)、経常利益515億円(前年同期比7.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益273億円(前年同期比1.4%増)を見込んでおります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、当社グループはこの「くらしまるごと」戦略の総仕上げに向けた今後の方針として「2026/3~2030/3 中期経営計画」を2024年11月8日に公表しました。中計に掲げるLIFE SELECTを中核とした全社戦略を実行し、グループシナジーを最大化することで、2030年3月期の売上目標2.2兆円を目指して参ります。2025/06/26 15:03
当連結会計年度の業績につきましては、売上高は前年同期比2.3%増の1兆6,290億69百万円、営業利益は前年同期比3.2%増の428億21百万円、経常利益は前年同期比2.1%増の480億45百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比11.9%増の269億12百万円の増収・増益となりました。今期業績の主な要因としては、①個人消費の持ち直しによる耐久消費財の需要増加、②気候要因によるエアコンをはじめとした季節家電販売の伸長、③グループシナジーの発揮による、ヤマダホームズをはじめとした事業会社各社の売上・利益の伸長等がありました。
また、売上だけでなく、販売管理費については、LIFE SELECTの出店に合わせた店舗の統廃合等による店舗生産性の向上のほか、紙チラシの代わりにデジタル広告を強化するといった広告宣伝の最適化に向けた取り組み等によって、人件費及び広告宣伝費等の経費上昇を抑制できております。こうした施策は今後も継続して取り組んで参ります。