テノックス(1905)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億5944万
- 2009年3月31日 -43.27%
- 2億392万
- 2009年12月31日 +87.29%
- 3億8193万
- 2010年3月31日 +5.41%
- 4億259万
- 2010年6月30日
- -1億1944万
- 2010年9月30日 -331.86%
- -5億1582万
- 2010年12月31日 -1.11%
- -5億2156万
- 2011年3月31日 -53.35%
- -7億9983万
- 2011年6月30日
- -2億3773万
- 2011年9月30日 -37.21%
- -3億2619万
- 2011年12月31日 -44.44%
- -4億7116万
- 2012年3月31日
- -2億9144万
- 2012年6月30日
- -1681万
- 2012年9月30日 -40.61%
- -2364万
- 2012年12月31日
- 2億2115万
- 2013年3月31日 +146.39%
- 5億4489万
- 2013年6月30日 -66.88%
- 1億8044万
- 2013年9月30日 +98.98%
- 3億5905万
- 2013年12月31日 +106.12%
- 7億4007万
- 2014年3月31日 +77.05%
- 13億1033万
- 2014年6月30日 -81.24%
- 2億4578万
- 2014年9月30日 +139.89%
- 5億8961万
- 2014年12月31日 +90.97%
- 11億2600万
- 2015年3月31日 +36.91%
- 15億4160万
- 2015年6月30日 -70.33%
- 4億5734万
- 2015年9月30日 +66.2%
- 7億6011万
- 2015年12月31日 +72.93%
- 13億1445万
- 2016年3月31日 +49.31%
- 19億6258万
- 2016年6月30日 -90.35%
- 1億8932万
- 2016年9月30日 +116.32%
- 4億953万
- 2016年12月31日 +77.54%
- 7億2709万
- 2017年3月31日 +46.08%
- 10億6216万
- 2017年6月30日 -40.11%
- 6億3608万
- 2017年9月30日 +32.01%
- 8億3967万
- 2017年12月31日 -25.69%
- 6億2393万
- 2018年3月31日 +20.09%
- 7億4925万
- 2018年6月30日 -40.09%
- 4億4885万
- 2018年9月30日 +11.59%
- 5億88万
- 2018年12月31日 +20.96%
- 6億585万
- 2019年3月31日 +57.37%
- 9億5341万
- 2019年6月30日 -61.66%
- 3億6552万
- 2019年9月30日 +63.56%
- 5億9786万
- 2019年12月31日 +72.84%
- 10億3335万
- 2020年3月31日 +10.25%
- 11億3923万
- 2020年6月30日
- -6082万
- 2020年9月30日
- 1676万
- 2020年12月31日 +596.7%
- 1億1676万
- 2021年3月31日 +164.55%
- 3億891万
- 2021年6月30日 -92.98%
- 2169万
- 2021年9月30日 +123.53%
- 4849万
- 2021年12月31日 +391.86%
- 2億3850万
- 2022年3月31日 +95.62%
- 4億6655万
- 2022年6月30日 -78.47%
- 1億42万
- 2022年9月30日 +133.72%
- 2億3472万
- 2022年12月31日 +101.09%
- 4億7201万
- 2023年3月31日 +38.36%
- 6億5309万
- 2023年6月30日 -58.27%
- 2億7251万
- 2023年9月30日 -20.92%
- 2億1549万
- 2023年12月31日 +46.44%
- 3億1557万
- 2024年3月31日 +65.07%
- 5億2093万
- 2024年6月30日
- -2843万
- 2024年9月30日
- 4億4296万
- 2024年12月31日 +133.64%
- 10億3494万
- 2025年3月31日 +7.78%
- 11億1541万
- 2025年6月30日 -64.33%
- 3億9782万
- 2025年9月30日 +14.17%
- 4億5419万
- 2025年12月31日 +145.55%
- 11億1527万
- 2026年3月31日 +15.62%
- 12億8947万
個別
- 2008年3月31日
- 1億8663万
- 2009年3月31日 -40.19%
- 1億1162万
- 2010年3月31日 +25.56%
- 1億4015万
- 2011年3月31日
- -3億6141万
- 2012年3月31日
- 315万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 1億5568万
- 2014年3月31日 +169.35%
- 4億1933万
- 2015年3月31日 +140.01%
- 10億643万
- 2016年3月31日 +89.11%
- 19億331万
- 2017年3月31日 -46.63%
- 10億1589万
- 2018年3月31日 -30.53%
- 7億572万
- 2019年3月31日 +19.42%
- 8億4275万
- 2020年3月31日 +27.82%
- 10億7722万
- 2021年3月31日 -72.16%
- 2億9988万
- 2022年3月31日 +73.44%
- 5億2009万
- 2023年3月31日 +27.15%
- 6億6130万
- 2024年3月31日 -10.14%
- 5億9423万
- 2025年3月31日 +108.97%
- 12億4179万
- 2026年3月31日 -5.18%
- 11億7742万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ※財務インパクト2026/06/25 10:51
大: 売上高:1,000百万円以上 営業利益:100百万円以上
中: 売上高:100百万円以上1,000百万円未満 営業利益:10百万円以上100百万円未満 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額は、セグメント間の内部取引消去額を含めた各報告セグメントに配分していない全社資産の金額10,314,722千円であります。その主なものは、提出会社での余資運用資金(現金預金)、長期投資資金(投資有価証券)であります。2026/06/25 10:51
2.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.収益認識に関する会計基準の適用指針(企業会計基準適用指針第30号 2024年9月13日)第95項に定める代替的な取扱いを適用することにより、完全に履行義務を充足した時点で収益を認識している工事契約については、一時点で移転される財又はサービスに含めております。 - #3 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント売上高の調整額は、セグメント間の内部売上高消去額であります。
(2) セグメント資産の調整額は、セグメント間の内部取引消去額を含めた各報告セグメントに配分していない全社資産の金額10,239,601千円であります。その主なものは、提出会社での余資運用資金(現金預金)、長期投資資金(投資有価証券)であります。
2.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.収益認識に関する会計基準の適用指針(企業会計基準適用指針第30号 2024年9月13日)第95項に定める代替的な取扱いを適用することにより、完全に履行義務を充足した時点で収益を認識している工事契約については、一時点で移転される財又はサービスに含めております。2026/06/25 10:51 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載の方法と同一であります。2026/06/25 10:51
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当社グループは2024年度を初年度とし、新中期経営計画の5つの重要戦略(事業別戦略、開発戦略、環境・デジタル戦略、経営基盤の強化、資本効率経営の推進)を通じて、変化する社会課題に取り組み、持続可能な100年企業を目指しております。2026/06/25 10:51
当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度に比べ大型の地盤改良工事が増加したものの、大型の杭工事が減少したことで210億93百万円(前連結会計年度比11.1%減)となりました。利益につきましては、全般的な労務費の上昇や、販売費及び一般管理費が増加した影響もありましたが、契約条件の最適化などの営業活動の取り組みや施工効率の向上などにより工事収益が改善した結果、営業利益は12億89百万円(前連結会計年度比15.6%増)、経常利益は13億31百万円(前連結会計年度比14.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は9億39百万円(前連結会計年度比25.4%増)となりました。
資産は、前連結会計年度末に比べ2億33百万円増加し、213億6百万円となりました。