デンカ(4061)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 299億1200万
- 2009年3月31日 -65.56%
- 103億200万
- 2009年12月31日 +46.59%
- 151億200万
- 2010年3月31日 +43.39%
- 216億5500万
- 2010年6月30日 -71.77%
- 61億1400万
- 2010年9月30日 +105.92%
- 125億9000万
- 2010年12月31日 +46.49%
- 184億4300万
- 2011年3月31日 +33.48%
- 246億1800万
- 2011年6月30日 -76.18%
- 58億6300万
- 2011年9月30日 +100.58%
- 117億6000万
- 2011年12月31日 +42.27%
- 167億3100万
- 2012年3月31日 +23.8%
- 207億1300万
- 2012年6月30日 -77.75%
- 46億900万
- 2012年9月30日 +112.69%
- 98億300万
- 2012年12月31日 +59.42%
- 156億2800万
- 2013年3月31日 +20.41%
- 188億1700万
- 2013年6月30日 -72.13%
- 52億4500万
- 2013年9月30日 +99.77%
- 104億7800万
- 2013年12月31日 +57.41%
- 164億9300万
- 2014年3月31日 +28.72%
- 212億3000万
- 2014年6月30日 -86.39%
- 28億9000万
- 2014年9月30日 +225.61%
- 94億1000万
- 2014年12月31日 +84.91%
- 174億
- 2015年3月31日 +38.2%
- 240億4700万
- 2015年6月30日 -75.3%
- 59億4000万
- 2015年9月30日 +146.13%
- 146億2000万
- 2015年12月31日 +59.79%
- 233億6200万
- 2016年3月31日 +31.13%
- 306億3400万
- 2016年6月30日 -85.98%
- 42億9500万
- 2016年9月30日 +128.75%
- 98億2500万
- 2016年12月31日 +90.93%
- 187億5900万
- 2017年3月31日 +37.77%
- 258億4400万
- 2017年6月30日 -75.12%
- 64億3000万
- 2017年9月30日 +122.55%
- 143億1000万
- 2017年12月31日 +75.7%
- 251億4200万
- 2018年3月31日 +33.85%
- 336億5200万
- 2018年6月30日 -79.4%
- 69億3100万
- 2018年9月30日 +110.65%
- 146億
- 2018年12月31日 +70.05%
- 248億2700万
- 2019年3月31日 +37.87%
- 342億2800万
- 2019年6月30日 -80.29%
- 67億4700万
- 2019年9月30日 +127.48%
- 153億4800万
- 2019年12月31日 +56.53%
- 240億2400万
- 2020年3月31日 +31.48%
- 315億8700万
- 2020年6月30日 -86.06%
- 44億200万
- 2020年9月30日 +174.08%
- 120億6500万
- 2020年12月31日 +132.32%
- 280億3000万
- 2021年3月31日 +23.9%
- 347億2900万
- 2021年6月30日 -77.69%
- 77億4800万
- 2021年9月30日 +225.55%
- 252億2400万
- 2021年12月31日 +27.58%
- 321億8100万
- 2022年3月31日 +24.68%
- 401億2300万
- 2022年6月30日 -87.78%
- 49億200万
- 2022年9月30日 +273.48%
- 183億800万
- 2022年12月31日 +42.34%
- 260億6000万
- 2023年3月31日 +24.04%
- 323億2400万
- 2023年6月30日 -91.35%
- 27億9600万
- 2023年9月30日 +276.79%
- 105億3500万
- 2023年12月31日 +19.16%
- 125億5300万
- 2024年3月31日 +6.56%
- 133億7600万
- 2024年6月30日 -64.74%
- 47億1700万
- 2024年9月30日 +98.96%
- 93億8500万
- 2024年12月31日 +25.9%
- 118億1600万
- 2025年3月31日 +21.98%
- 144億1300万
- 2025年6月30日 -84.03%
- 23億200万
- 2025年9月30日 +323.11%
- 97億4000万
- 2025年12月31日 +86.84%
- 181億9800万
個別
- 2008年3月31日
- 255億7600万
- 2009年3月31日 -72.47%
- 70億4100万
- 2010年3月31日 +66.1%
- 116億9500万
- 2011年3月31日 +38.01%
- 161億4000万
- 2012年3月31日 -13.19%
- 140億1100万
- 2013年3月31日 -37.54%
- 87億5100万
- 2014年3月31日 +41.21%
- 123億5700万
- 2015年3月31日 +4.1%
- 128億6400万
- 2016年3月31日 +9.62%
- 141億100万
- 2016年9月30日 -30.32%
- 98億2500万
- 2017年3月31日 +32.28%
- 129億9700万
- 2018年3月31日 +61.6%
- 210億300万
- 2019年3月31日 -8.37%
- 192億4500万
- 2020年3月31日 -16.76%
- 160億2000万
- 2021年3月31日 +76.37%
- 282億5400万
- 2022年3月31日 +19.64%
- 338億300万
- 2023年3月31日 -34.63%
- 220億9800万
- 2024年3月31日 -79.79%
- 44億6600万
- 2025年3月31日 -34.98%
- 29億400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- ※全社資産の主なものは親会社の金融資産(現金及び預金、投資有価証券)および管理部門に係わる資産の額であります。2025/06/19 11:00
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- ※全社資産の主なものは親会社の金融資産(現金及び預金、投資有価証券)および管理部門に係わる資産の額であります。2025/06/19 11:00
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #3 役員報酬(連結)
- 業績連動報酬は、全社業績連動報酬と個人業績連動報酬にて構成する。ただし、会長、社長は全社業績連動報酬のみとするが、代表権のない会長(非業務執行取締役)には支給しない。2025/06/19 11:00
全社業績連動報酬は、当社の経営計画における主要目標数値である連結営業利益に連動して総支給額を決定し、各取締役の役割と責任に応じて配分の上、決算確定後速やかに支給する。ただし、連結営業利益が一定額に満たない場合や巨額の特別損失が発生した場合、または重大なコンプライアンス違反が発生した場合などには、支給しないか、支給額を減額する。
個人業績連動報酬は、各取締役の財務・非財務目標の達成状況等に対する個人別評価に連動して、あらかじめ当社が定める社内規定に従い決算確定後速やかに支給する。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 3つの成長戦略2025/06/19 11:00
<事業価値創造>事業価値創造では、想定される未来世界とメガトレンドから導き出された「3つの注力分野」である、ICT & Energy(アイシーティー・アンド・エナジー)、Healthcare(ヘルスケア)、Sustainable Living(サステナブル・リビング)に重点を置きます。そして、2030年までにスペシャリティ・メガトレンド・サステナビリティの3要素をそなえた「3つ星事業」を100%にしていきます。また、「3つ星事業」への転換が困難な事業については、売却・撤退を含め、ポートフォリオ変革を進めていきます。そのために、8年間合計で戦略投資3,600億円、研究開発費1,800億円をかけて、2030年に営業利益1,000億円以上を目指します。
並行して、地球への貢献と、企業のさらなる社会的価値向上を目指し、8年間合計で850億円の環境投資を行い、サステナビリティを追求します。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況下、当社グループは、2023年度にスタートした8カ年の経営計画「Mission2030」に掲げる「事業価値創造」、「人財価値創造」、「経営価値創造」の3つの成長戦略にもとづく施策を推進し、業容の拡大と収益の確保に注力いたしました。2025/06/19 11:00
この結果、当期の業績は、原燃料価格の上昇に応じた販売価格改定および円安による手取り増などにより、売上高は4,002億51百万円と前年同期に比べ109億87百万円(2.8%)の増収となりました。収益面では、販売数量が減少したほか、海外子会社の為替換算影響などによる固定費の増加があったものの、円安による交易条件の改善があり、営業利益は144億13百万円(前年同期比10億36百万円増、7.7%増益)となり、経常利益は76億23百万円(前年同期比21億48百万円増、39.3%増益)となりました。親会社株主に帰属する当期純損益は、特別損失として大船工場の稼働停止に伴う事業整理損や米国の子会社デンカパフォーマンスエラストマー社で固定資産減損損失を計上したことから、123億円の損失(前年同期は119億47百万円の利益)となりました。
<電子・先端プロダクツ部門>球状アルミナや球状シリカは、パソコンやスマートフォン用半導体向けの需要は緩やかな回復にとどまりましたが、生成AI用半導体向けの需要が拡大し、全体で増収となりました。高機能フィルムも電子部品向けの需要が緩やかに回復し増収となりました。また、アセチレンブラックの販売は、xEV向けは前年を下回りましたが、高圧ケーブル向けは前年を上回り、全体で増収となりました。このほか、LED向けサイアロン蛍光体“アロンブライト”は販売数量が増加し増収となり、高信頼性放熱プレート“アルシンク”も、電鉄向けの需要回復や、再生可能エネルギーの直流送電用途での需要拡大により増収となりました。一方、セラミックス回路基板は販売数量が前年を大幅に下回り減収となりました。