4061 デンカ

4061
2026/03/24
時価
2917億円
PER 予
18.93倍
2010年以降
赤字-24.45倍
(2010-2025年)
PBR
0.96倍
2010年以降
0.5-1.72倍
(2010-2025年)
配当 予
3.04%
ROE 予
5.06%
ROA 予
2.29%
資料
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デンカ(4061)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
299億1200万
2009年3月31日 -65.56%
103億200万
2009年12月31日 +46.59%
151億200万
2010年3月31日 +43.39%
216億5500万
2010年6月30日 -71.77%
61億1400万
2010年9月30日 +105.92%
125億9000万
2010年12月31日 +46.49%
184億4300万
2011年3月31日 +33.48%
246億1800万
2011年6月30日 -76.18%
58億6300万
2011年9月30日 +100.58%
117億6000万
2011年12月31日 +42.27%
167億3100万
2012年3月31日 +23.8%
207億1300万
2012年6月30日 -77.75%
46億900万
2012年9月30日 +112.69%
98億300万
2012年12月31日 +59.42%
156億2800万
2013年3月31日 +20.41%
188億1700万
2013年6月30日 -72.13%
52億4500万
2013年9月30日 +99.77%
104億7800万
2013年12月31日 +57.41%
164億9300万
2014年3月31日 +28.72%
212億3000万
2014年6月30日 -86.39%
28億9000万
2014年9月30日 +225.61%
94億1000万
2014年12月31日 +84.91%
174億
2015年3月31日 +38.2%
240億4700万
2015年6月30日 -75.3%
59億4000万
2015年9月30日 +146.13%
146億2000万
2015年12月31日 +59.79%
233億6200万
2016年3月31日 +31.13%
306億3400万
2016年6月30日 -85.98%
42億9500万
2016年9月30日 +128.75%
98億2500万
2016年12月31日 +90.93%
187億5900万
2017年3月31日 +37.77%
258億4400万
2017年6月30日 -75.12%
64億3000万
2017年9月30日 +122.55%
143億1000万
2017年12月31日 +75.7%
251億4200万
2018年3月31日 +33.85%
336億5200万
2018年6月30日 -79.4%
69億3100万
2018年9月30日 +110.65%
146億
2018年12月31日 +70.05%
248億2700万
2019年3月31日 +37.87%
342億2800万
2019年6月30日 -80.29%
67億4700万
2019年9月30日 +127.48%
153億4800万
2019年12月31日 +56.53%
240億2400万
2020年3月31日 +31.48%
315億8700万
2020年6月30日 -86.06%
44億200万
2020年9月30日 +174.08%
120億6500万
2020年12月31日 +132.32%
280億3000万
2021年3月31日 +23.9%
347億2900万
2021年6月30日 -77.69%
77億4800万
2021年9月30日 +225.55%
252億2400万
2021年12月31日 +27.58%
321億8100万
2022年3月31日 +24.68%
401億2300万
2022年6月30日 -87.78%
49億200万
2022年9月30日 +273.48%
183億800万
2022年12月31日 +42.34%
260億6000万
2023年3月31日 +24.04%
323億2400万
2023年6月30日 -91.35%
27億9600万
2023年9月30日 +276.79%
105億3500万
2023年12月31日 +19.16%
125億5300万
2024年3月31日 +6.56%
133億7600万
2024年6月30日 -64.74%
47億1700万
2024年9月30日 +98.96%
93億8500万
2024年12月31日 +25.9%
118億1600万
2025年3月31日 +21.98%
144億1300万
2025年6月30日 -84.03%
23億200万
2025年9月30日 +323.11%
97億4000万
2025年12月31日 +86.84%
181億9800万

個別

2008年3月31日
255億7600万
2009年3月31日 -72.47%
70億4100万
2010年3月31日 +66.1%
116億9500万
2011年3月31日 +38.01%
161億4000万
2012年3月31日 -13.19%
140億1100万
2013年3月31日 -37.54%
87億5100万
2014年3月31日 +41.21%
123億5700万
2015年3月31日 +4.1%
128億6400万
2016年3月31日 +9.62%
141億100万
2016年9月30日 -30.32%
98億2500万
2017年3月31日 +32.28%
129億9700万
2018年3月31日 +61.6%
210億300万
2019年3月31日 -8.37%
192億4500万
2020年3月31日 -16.76%
160億2000万
2021年3月31日 +76.37%
282億5400万
2022年3月31日 +19.64%
338億300万
2023年3月31日 -34.63%
220億9800万
2024年3月31日 -79.79%
44億6600万
2025年3月31日 -34.98%
29億400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
※全社資産の主なものは親会社の金融資産(現金及び預金、投資有価証券)および管理部門に係わる資産の額であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
【関連情報】
2025/06/19 11:00
#2 セグメント表の脚注(連結)
※全社資産の主なものは親会社の金融資産(現金及び預金、投資有価証券)および管理部門に係わる資産の額であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2025/06/19 11:00
#3 役員報酬(連結)
業績連動報酬は、全社業績連動報酬と個人業績連動報酬にて構成する。ただし、会長、社長は全社業績連動報酬のみとするが、代表権のない会長(非業務執行取締役)には支給しない。
全社業績連動報酬は、当社の経営計画における主要目標数値である連結営業利益に連動して総支給額を決定し、各取締役の役割と責任に応じて配分の上、決算確定後速やかに支給する。ただし、連結営業利益が一定額に満たない場合や巨額の特別損失が発生した場合、または重大なコンプライアンス違反が発生した場合などには、支給しないか、支給額を減額する。
個人業績連動報酬は、各取締役の財務・非財務目標の達成状況等に対する個人別評価に連動して、あらかじめ当社が定める社内規定に従い決算確定後速やかに支給する。
2025/06/19 11:00
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
3つの成長戦略
<事業価値創造>事業価値創造では、想定される未来世界とメガトレンドから導き出された「3つの注力分野」である、ICT & Energy(アイシーティー・アンド・エナジー)、Healthcare(ヘルスケア)、Sustainable Living(サステナブル・リビング)に重点を置きます。そして、2030年までにスペシャリティ・メガトレンド・サステナビリティの3要素をそなえた「3つ星事業」を100%にしていきます。また、「3つ星事業」への転換が困難な事業については、売却・撤退を含め、ポートフォリオ変革を進めていきます。そのために、8年間合計で戦略投資3,600億円、研究開発費1,800億円をかけて、2030年に営業利益1,000億円以上を目指します。
並行して、地球への貢献と、企業のさらなる社会的価値向上を目指し、8年間合計で850億円の環境投資を行い、サステナビリティを追求します。
2025/06/19 11:00
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況下、当社グループは、2023年度にスタートした8カ年の経営計画「Mission2030」に掲げる「事業価値創造」、「人財価値創造」、「経営価値創造」の3つの成長戦略にもとづく施策を推進し、業容の拡大と収益の確保に注力いたしました。
この結果、当期の業績は、原燃料価格の上昇に応じた販売価格改定および円安による手取り増などにより、売上高は4,002億51百万円と前年同期に比べ109億87百万円(2.8%)の増収となりました。収益面では、販売数量が減少したほか、海外子会社の為替換算影響などによる固定費の増加があったものの、円安による交易条件の改善があり、営業利益は144億13百万円(前年同期比10億36百万円増、7.7%増益)となり、経常利益は76億23百万円(前年同期比21億48百万円増、39.3%増益)となりました。親会社株主に帰属する当期純損益は、特別損失として大船工場の稼働停止に伴う事業整理損や米国の子会社デンカパフォーマンスエラストマー社で固定資産減損損失を計上したことから、123億円の損失(前年同期は119億47百万円の利益)となりました。
<電子・先端プロダクツ部門>球状アルミナや球状シリカは、パソコンやスマートフォン用半導体向けの需要は緩やかな回復にとどまりましたが、生成AI用半導体向けの需要が拡大し、全体で増収となりました。高機能フィルムも電子部品向けの需要が緩やかに回復し増収となりました。また、アセチレンブラックの販売は、xEV向けは前年を下回りましたが、高圧ケーブル向けは前年を上回り、全体で増収となりました。このほか、LED向けサイアロン蛍光体“アロンブライト”は販売数量が増加し増収となり、高信頼性放熱プレート“アルシンク”も、電鉄向けの需要回復や、再生可能エネルギーの直流送電用途での需要拡大により増収となりました。一方、セラミックス回路基板は販売数量が前年を大幅に下回り減収となりました。
2025/06/19 11:00

IRBANK 採用情報

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マーケティングマネージャー

  • IRBANKのブランドと文化の構築。
  • 百万人の現IRBANKユーザーとまだIRBANKを知らない数千万人に対してマーケティングをしてみたい方。