ソフト99コーポレーション(4464)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 14億7796万
- 2009年3月31日 -23.63%
- 11億2871万
- 2009年12月31日 +22.65%
- 13億8437万
- 2010年3月31日 +18.86%
- 16億4545万
- 2010年6月30日 -63.18%
- 6億580万
- 2010年9月30日 +78.16%
- 10億7930万
- 2010年12月31日 +60.08%
- 17億2780万
- 2011年3月31日 +10.22%
- 19億446万
- 2011年6月30日 -72.59%
- 5億2200万
- 2011年9月30日 +77.22%
- 9億2512万
- 2011年12月31日 +77.42%
- 16億4137万
- 2012年3月31日 +16.27%
- 19億839万
- 2012年6月30日 -70.37%
- 5億6547万
- 2012年9月30日 +86.45%
- 10億5434万
- 2012年12月31日 +61.39%
- 17億163万
- 2013年3月31日 +14.89%
- 19億5507万
- 2013年6月30日 -71.58%
- 5億5570万
- 2013年9月30日 +67.43%
- 9億3039万
- 2013年12月31日 +64.15%
- 15億2722万
- 2014年3月31日 +21.94%
- 18億6229万
- 2014年6月30日 -78.32%
- 4億382万
- 2014年9月30日 +90.51%
- 7億6934万
- 2014年12月31日 +83.34%
- 14億1052万
- 2015年3月31日 +24.1%
- 17億5042万
- 2015年6月30日 -64.76%
- 6億1682万
- 2015年9月30日 +76.98%
- 10億9165万
- 2015年12月31日 +69.68%
- 18億5231万
- 2016年3月31日 +21.49%
- 22億5033万
- 2016年6月30日 -72.84%
- 6億1129万
- 2016年9月30日 +86.57%
- 11億4049万
- 2016年12月31日 +63.44%
- 18億6397万
- 2017年3月31日 +29.81%
- 24億1963万
- 2017年6月30日 -68.57%
- 7億6044万
- 2017年9月30日 +87.25%
- 14億2390万
- 2017年12月31日 +60.8%
- 22億8967万
- 2018年3月31日 +19.98%
- 27億4714万
- 2018年6月30日 -73.67%
- 7億2343万
- 2018年9月30日 +57.86%
- 11億4204万
- 2018年12月31日 +86.75%
- 21億3278万
- 2019年3月31日 +18.06%
- 25億1800万
- 2019年6月30日 -74.51%
- 6億4187万
- 2019年9月30日 +95.97%
- 12億5791万
- 2019年12月31日 +58.36%
- 19億9202万
- 2020年3月31日 +21.58%
- 24億2183万
- 2020年6月30日 -73.99%
- 6億2980万
- 2020年9月30日 +124.96%
- 14億1679万
- 2020年12月31日 +81.9%
- 25億7718万
- 2021年3月31日 +24.51%
- 32億879万
- 2021年6月30日 -69.03%
- 9億9369万
- 2021年9月30日 +89.79%
- 18億8592万
- 2021年12月31日 +56.32%
- 29億4804万
- 2022年3月31日 +27.56%
- 37億6048万
- 2022年6月30日 -75.08%
- 9億3693万
- 2022年9月30日 +80.89%
- 16億9487万
- 2022年12月31日 +53.47%
- 26億110万
- 2023年3月31日 +25.19%
- 32億5639万
- 2023年6月30日 -69.62%
- 9億8915万
- 2023年9月30日 +69.26%
- 16億7418万
- 2023年12月31日 +73.44%
- 29億368万
- 2024年3月31日 +23.27%
- 35億7941万
- 2024年6月30日 -69.95%
- 10億7556万
- 2024年9月30日 +68.78%
- 18億1538万
- 2024年12月31日 +67.41%
- 30億3915万
- 2025年3月31日 +32.73%
- 40億3388万
- 2025年6月30日 -73.21%
- 10億8071万
- 2025年9月30日 +78.07%
- 19億2444万
- 2025年12月31日 +70.94%
- 32億8969万
個別
- 2008年3月31日
- 7億7456万
- 2009年3月31日 -22.19%
- 6億265万
- 2010年3月31日 +73.31%
- 10億4443万
- 2011年3月31日 +9.21%
- 11億4067万
- 2012年3月31日 -0.88%
- 11億3068万
- 2013年3月31日 +2.15%
- 11億5493万
- 2014年3月31日 +13.95%
- 13億1605万
- 2015年3月31日 -13.37%
- 11億4006万
- 2016年3月31日 +30.17%
- 14億8402万
- 2017年3月31日 +9.65%
- 16億2729万
- 2018年3月31日 +7.71%
- 17億5270万
- 2019年3月31日 -12%
- 15億4235万
- 2020年3月31日 +4.88%
- 16億1763万
- 2021年3月31日 +47.1%
- 23億7949万
- 2022年3月31日 +4.11%
- 24億7738万
- 2023年3月31日 -15.23%
- 21億3万
- 2024年3月31日 +5.4%
- 22億1349万
- 2025年3月31日 -6.28%
- 20億7458万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額22,165,543千円は、当社の金融資産です。2025/06/26 9:14
2. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額の内容は以下のとおりです。
(1)セグメント利益の調整額12,073千円は、セグメント間の棚卸資産取引及び不動産賃貸取引の調整額等が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額23,043,019千円は、当社の金融資産です。
2. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/26 9:14 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表の作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/26 9:14
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループのROICの実績推移は以下のとおりです。2025/06/26 9:14
※ROIC算定に使用される営業利益は税引後の数値となります。なお、税率は30%で算定しております。第6次中期経営計画 第7次中期経営計画 2023年3月期 2024年3月期 2025年3月期(計画) 2026年3月期(計画) 連結営業利益(百万円) 3,256 3,579 3,600 3,780 連結経常利益(百万円) 3,440 3,782 3,800 3,960 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 各種部材の入荷状況が改善傾向にあり、製品出荷も堅調に推移したことで前期を上回りました。2025/06/26 9:14
これらの結果、当連結会計年度のファインケミカル事業の売上高は、一般消費者向け販売やTPMSの企画開発販売においてトラック・バス向けTPMSの出荷が好調に推移したものの、業務用製品販売の低調や海外向け販売でロシア向け他社製品の仲介取引から撤退したことによる販売減少をカバーするには至らず、13,652百万円(同5.9%減)となりました。また、営業利益は販売ミックスの変化などが利益率改善に寄与したものの、運賃の高騰や基幹システムへの投資に伴う費用が発生したことで1,837百万円(同4.6%減)となりました。
(ポーラスマテリアル) - #6 配当政策(連結)
- 利益配分につきましては、「安定的・継続的な配当」を基本方針としております。その具体的な目標値については、3年毎の中期経営計画策定時にその時々の経営状況を勘案した上で検討を行い、中期経営計画の発表時に、株主還元に関する目標値を併せて開示いたします。2025/06/26 9:14
当事業年度につきましては、本来の事業運営結果に直結し、かつ、特殊要因の影響を受け難い安定した還元実行を目指し、『連結営業利益の25%』を基本方針とした還元を実施いたします。
内部留保については、将来の事業拡大と経営体質強化に向けた投資に活用してまいります。