大和工業(5444)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 135億7200万
- 2009年3月31日 +65.08%
- 224億500万
- 2009年12月31日 -49.41%
- 113億3400万
- 2010年3月31日 +1.14%
- 114億6300万
- 2010年6月30日 -91.29%
- 9億9900万
- 2010年9月30日 +83.28%
- 18億3100万
- 2010年12月31日 -4.37%
- 17億5100万
- 2011年3月31日 +33.07%
- 23億3000万
- 2011年6月30日 -9.31%
- 21億1300万
- 2011年9月30日 +21.96%
- 25億7700万
- 2011年12月31日 +38.15%
- 35億6000万
- 2012年3月31日 +47.7%
- 52億5800万
- 2012年6月30日 -89.56%
- 5億4900万
- 2012年9月30日 +305.46%
- 22億2600万
- 2012年12月31日 +53.77%
- 34億2300万
- 2013年3月31日 +59.86%
- 54億7200万
- 2013年6月30日 -55.19%
- 24億5200万
- 2013年9月30日 +68.15%
- 41億2300万
- 2013年12月31日 +58.79%
- 65億4700万
- 2014年3月31日 +29.92%
- 85億600万
- 2014年6月30日 -70.28%
- 25億2800万
- 2014年9月30日 +95.17%
- 49億3400万
- 2014年12月31日 +31.37%
- 64億8200万
- 2015年3月31日 +7.88%
- 69億9300万
- 2015年6月30日 -82.61%
- 12億1600万
- 2015年9月30日 +212.09%
- 37億9500万
- 2015年12月31日 +100.58%
- 76億1200万
- 2016年3月31日 +47.33%
- 112億1500万
- 2016年6月30日 -69.75%
- 33億9200万
- 2016年9月30日 +103.45%
- 69億100万
- 2016年12月31日 +22.85%
- 84億7800万
- 2017年3月31日 +26.67%
- 107億3900万
- 2017年6月30日 -81.52%
- 19億8500万
- 2017年9月30日 +127%
- 45億600万
- 2017年12月31日 +34.31%
- 60億5200万
- 2018年3月31日 +37.81%
- 83億4000万
- 2018年6月30日 -74.99%
- 20億8600万
- 2018年9月30日 +116.87%
- 45億2400万
- 2018年12月31日 +46.04%
- 66億700万
- 2019年3月31日 +40.34%
- 92億7200万
- 2019年6月30日 -67.85%
- 29億8100万
- 2019年9月30日 +133.71%
- 69億6700万
- 2019年12月31日 +36.59%
- 95億1600万
- 2020年3月31日 +19.09%
- 113億3300万
- 2020年6月30日 -72.85%
- 30億7700万
- 2020年9月30日 +122.03%
- 68億3200万
- 2020年12月31日 +27.2%
- 86億9000万
- 2021年3月31日 +15.28%
- 100億1800万
- 2021年6月30日 -83.87%
- 16億1600万
- 2021年9月30日 +132.3%
- 37億5400万
- 2021年12月31日 +127.25%
- 85億3100万
- 2022年3月31日 +55.78%
- 132億9000万
- 2022年6月30日 -68.24%
- 42億2100万
- 2022年9月30日 +123.1%
- 94億1700万
- 2022年12月31日 +44.13%
- 135億7300万
- 2023年3月31日 +23.87%
- 168億1300万
- 2023年6月30日 -75.52%
- 41億1500万
- 2023年9月30日 +90.86%
- 78億5400万
- 2023年12月31日 +62.63%
- 127億7300万
- 2024年3月31日 +35.3%
- 172億8200万
- 2024年6月30日 -90.97%
- 15億6000万
- 2024年9月30日 +220.9%
- 50億600万
- 2024年12月31日 +85.4%
- 92億8100万
- 2025年3月31日 +23.83%
- 114億9300万
- 2025年6月30日 -90.3%
- 11億1500万
- 2025年9月30日 +78.83%
- 19億9400万
- 2025年12月31日 +71.41%
- 34億1800万
- 2026年3月31日 +31.51%
- 44億9500万
個別
- 2008年3月31日
- 81億3300万
- 2009年3月31日 -89.93%
- 8億1900万
- 2010年3月31日 +201.71%
- 24億7100万
- 2011年3月31日 +441.44%
- 133億7900万
- 2012年3月31日 +47.39%
- 197億1900万
- 2013年3月31日 -82.03%
- 35億4400万
- 2014年3月31日 -64.11%
- 12億7200万
- 2015年3月31日 +180.97%
- 35億7400万
- 2016年3月31日 +331.62%
- 154億2600万
- 2017年3月31日 -53.37%
- 71億9300万
- 2018年3月31日 +45.1%
- 104億3700万
- 2019年3月31日 -75.91%
- 25億1400万
- 2020年3月31日 +283.45%
- 96億4000万
- 2021年3月31日 -32.17%
- 65億3900万
- 2022年3月31日 +206.21%
- 200億2300万
- 2023年3月31日 +0.54%
- 201億3100万
- 2024年3月31日 +110.38%
- 423億5100万
- 2025年3月31日 +66.66%
- 705億8300万
- 2026年3月31日 +11.3%
- 785億5900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産2,125百万円が含まれております。2026/06/25 9:31
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、新規連結に伴う増加額を含めておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、カウンターウエイトの製造・販売、運送、医療廃棄物処理、不動産事業等を含んでおります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社費用△4,358百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産378,328百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない提出会社にかかる資産及び米国統括事業会社にかかる資産であります。
(3)減価償却費の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社費用238百万円が含まれております。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産1,447百万円が含まれております。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/25 9:31 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益、資産、その他の項目の金額の算定方法2026/06/25 9:31
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格や製造原価等に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループを取り巻く経営環境は、米国を除く拠点においては総じて厳しい状況が継続する見込みでありますが、米国事業においては、中東情勢の緊迫化や中国景気低迷等の外部環境の影響は限定的であり、引続き安定した高収益を確保できる事業環境にあります。各拠点において、中国材への対抗策を図り、引続き販売数量の確保、鋼材マージンの維持およびコスト低減等に努めてまいります。2026/06/25 9:31
以上を踏まえ、次期の業績予想につきましては、売上高は166,000百万円、営業利益は4,500百万円、経常利益は68,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は47,000百万円を予想しております。
現時点での各国・地域の事業状況の前提は以下のとおりとしております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 日本におきましては、建設業界の施工能力不足や建設コストの高止まりを背景に形鋼需要の停滞が続いております。下期以降、諸コスト高に加え、円安の影響による鉄スクラップ価格の上昇を受けて、メーカー各社が収益改善を目的に値上げ姿勢を強めた結果、形鋼市況は持ち直しの兆しが見られますが、依然として十分な改善には至っておりません。ヤマトスチールにおきましては、一部製品の値上げを先行して打ち出すとともに、製販一体となった短納期対応による受注確保に努めましたが、電力費等の諸コスト上昇に加え、鉄スクラップ価格上昇による鋼材マージンの一段の悪化により、業績につきましては前期比で減収減益となりました。2026/06/25 9:31
以上により、セグメントの鉄鋼事業(日本)の売上高は、前連結会計年度比6,533百万円減の52,981百万円、セグメント利益(営業利益)は、前連結会計年度比4,467百万円減の1,494百万円となりました。
連結子会社を有するタイ、インドネシア、また持分法適用関連会社を有する米国、ベトナム、韓国におきましては、いずれも2025年1月~12月の業績が当連結会計年度に反映されます。