タムラ製作所(6768)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 45億4100万
- 2009年3月31日
- -13億900万
- 2009年12月31日
- -5億8500万
- 2010年3月31日
- 2億2900万
- 2010年6月30日 -64.19%
- 8200万
- 2010年9月30日 +624.39%
- 5億9400万
- 2010年12月31日 +56.4%
- 9億2900万
- 2011年3月31日 +100.32%
- 18億6100万
- 2011年6月30日
- -1億9200万
- 2011年9月30日
- 6億7700万
- 2011年12月31日 -0.59%
- 6億7300万
- 2012年3月31日 +110.4%
- 14億1600万
- 2012年6月30日
- -2億4700万
- 2012年9月30日
- 2億1900万
- 2012年12月31日 -45.66%
- 1億1900万
- 2013年3月31日 +371.43%
- 5億6100万
- 2013年6月30日 -58.47%
- 2億3300万
- 2013年9月30日 +278.11%
- 8億8100万
- 2013年12月31日 +63.68%
- 14億4200万
- 2014年3月31日 +67.06%
- 24億900万
- 2014年6月30日 -63.18%
- 8億8700万
- 2014年9月30日 +104.28%
- 18億1200万
- 2014年12月31日 +50.5%
- 27億2700万
- 2015年3月31日 +47.74%
- 40億2900万
- 2015年6月30日 -81.43%
- 7億4800万
- 2015年9月30日 +160.43%
- 19億4800万
- 2015年12月31日 +56.88%
- 30億5600万
- 2016年3月31日 +39.59%
- 42億6600万
- 2016年6月30日 -72.83%
- 11億5900万
- 2016年9月30日 +123.04%
- 25億8500万
- 2016年12月31日 +45.73%
- 37億6700万
- 2017年3月31日 +35.84%
- 51億1700万
- 2017年6月30日 -81.1%
- 9億6700万
- 2017年9月30日 +169.91%
- 26億1000万
- 2017年12月31日 +60.23%
- 41億8200万
- 2018年3月31日 +29.29%
- 54億700万
- 2018年6月30日 -77.99%
- 11億9000万
- 2018年9月30日 +60.08%
- 19億500万
- 2018年12月31日 +67.66%
- 31億9400万
- 2019年3月31日 +44.02%
- 46億
- 2019年6月30日 -95.5%
- 2億700万
- 2019年9月30日 +354.59%
- 9億4100万
- 2019年12月31日 +57.7%
- 14億8400万
- 2020年3月31日 +54.25%
- 22億8900万
- 2020年6月30日
- -8200万
- 2020年9月30日
- 3億900万
- 2020年12月31日 +147.25%
- 7億6400万
- 2021年3月31日 +157.72%
- 19億6900万
- 2021年6月30日 -94.72%
- 1億400万
- 2021年9月30日 +171.15%
- 2億8200万
- 2021年12月31日 +56.38%
- 4億4100万
- 2022年3月31日 +254.65%
- 15億6400万
- 2022年6月30日 -56.71%
- 6億7700万
- 2022年9月30日 +143.43%
- 16億4800万
- 2022年12月31日 +90.78%
- 31億4400万
- 2023年3月31日 +53.59%
- 48億2900万
- 2023年6月30日 -87.16%
- 6億2000万
- 2023年9月30日 +178.06%
- 17億2400万
- 2023年12月31日 +86.95%
- 32億2300万
- 2024年3月31日 +53.27%
- 49億4000万
- 2024年6月30日 -77.87%
- 10億9300万
- 2024年9月30日 +51.88%
- 16億6000万
- 2024年12月31日 +90.96%
- 31億7000万
- 2025年3月31日 +63.88%
- 51億9500万
- 2025年6月30日 -77.32%
- 11億7800万
- 2025年9月30日 +144.82%
- 28億8400万
- 2025年12月31日 +31.52%
- 37億9300万
個別
- 2008年3月31日
- 24億7300万
- 2009年3月31日 -94.95%
- 1億2500万
- 2010年3月31日
- -4600万
- 2011年3月31日
- 5億1300万
- 2012年3月31日 +21.83%
- 6億2500万
- 2013年3月31日
- -1億8700万
- 2014年3月31日
- 7億9500万
- 2015年3月31日 -27.8%
- 5億7400万
- 2016年3月31日 +81.88%
- 10億4400万
- 2017年3月31日 -28.93%
- 7億4200万
- 2018年3月31日 +116.71%
- 16億800万
- 2019年3月31日 -17.97%
- 13億1900万
- 2020年3月31日
- -1億8700万
- 2021年3月31日
- 3億400万
- 2022年3月31日
- -4億4200万
- 2023年3月31日
- 4億7000万
- 2024年3月31日
- -2億2100万
- 2025年3月31日
- -1億8400万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ・評価:リスク/機会の観点から、経営・事業にもたらす影響を「1~3」で定量評価2025/06/25 15:02
※営業利益への影響額を、1:1千万円以上、2:1億円以上、3:5億円以上と設定
この分析指標に基づき、気温上昇シナリオごとのタムラグループに関連する将来の社会・経済のあり方を世界全体像として描き、想定されるリスクと機会を抽出し、項目ごとに気候変動に伴う影響を本社部門と各事業部門で協議、評価することで、タムラグループにとって影響を与えるリスクと機会を特定しています。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- ※全社費用は、各報告セグメントに配賦していない本社部門負担の未来開発研究費用および基幹システム更新費用等です。2025/06/25 15:02
2.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
3.減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に各報告セグメントに配賦していない本社部門の未来開発研究用資産に係る減価償却費発生額並びに設備投資額です。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。2025/06/25 15:02
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。
セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいています。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- しかし営業利益率およびROEは目標に至らない結果に終わりました。目標とする収益性を実現するためには、更なる新製品・新市場の拡大と、低成長・低収益領域の抜本的見直しが課題であることが浮き彫りとなりました。また、資産効率改善遅れの要因のひとつとして、コロナ禍における半導体不足に端を発して肥大化した材料在庫の適正化が進んでおらず、次期中期経営計画に課題を積み残すこととなりました。2025/06/25 15:02
サステナビリティ戦略に関連する事項としては、中国子会社において社内ルールに反した在庫の会計処理が行われていたことが顕在化しました。経営陣が先頭に立ち、全社一丸となって再発防止策を確実に遂行しておりますが、今後もガバナンス強化とコンプライアンス意識向上に向けた取組みを継続していくことが課題と認識しています。(基準年)2022年3月期 (中期計画)2025年3月期 (中期実績)2025年3月期 営業利益 16億円 60億円以上 52億円 営業利益率 3.2% 6% 4.6%
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度(2024年4月1日~2025年3月31日)における、当社グループの事業に関わるエレクトロニクス市場は、AIの拡がりを背景に、データセンター向けの設備投資が北米を中心に世界で拡大しました。自動車関連は、電装化進展に伴う需要拡大の基調に変わりはないものの、EV市場の成長には停滞感が見られるようになりました。スマートフォンを中心とする情報通信関連は、力強さは欠くものの回復基調で推移しました。一方、産業機器関連の需要は低位で推移しました。2025/06/25 15:02
その結果、当連結会計年度の売上高は、1,140億5千1百万円(前期比7.0%増)、営業利益は51億9千5百万円(同5.2%増)、営業利益率は4.6%と増収増益となりました。経常利益は50億6千1百万円(同2.1%増)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は27億8千2百万円(同24.2%増)となりました。
セグメントの業績は、次のとおりです。