3355 クリヤマ HD

3355
2026/03/27
時価
420億円
PER 予
9.78倍
2009年以降
1.85-16.98倍
(2009-2025年)
PBR
0.76倍
2009年以降
0.2-1.43倍
(2009-2025年)
配当 予
3.24%
ROE 予
7.72%
ROA 予
4.23%
資料
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クリヤマ HD(3355)の営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年12月31日
15億30万
2009年12月31日 -51.14%
7億3303万
2010年3月31日 -44.35%
4億791万
2010年6月30日 +139.74%
9億7794万
2010年9月30日 +44.18%
14億996万
2010年12月31日 +23.81%
17億4561万
2011年3月31日 -58.27%
7億2838万
2011年6月30日 +47%
10億7073万
2011年9月30日 +22.11%
13億744万
2011年12月31日 +20.52%
15億7570万
2012年3月31日 -55.65%
6億9882万
2012年6月30日 +67.74%
11億7217万
2012年9月30日 +34.32%
15億7448万
2012年12月31日 +17.02%
18億4249万
2013年3月31日 -66.02%
6億2603万
2013年6月30日 +73.1%
10億8365万
2013年9月30日 +42.44%
15億4360万
2013年12月31日 +30.98%
20億2178万
2014年3月31日 -63.29%
7億4215万
2014年6月30日 +61.02%
11億9504万
2014年9月30日 +40.82%
16億8291万
2014年12月31日 +32.36%
22億2756万
2015年3月31日 -63%
8億2429万
2015年6月30日 +76.53%
14億5510万
2015年9月30日 +68.93%
24億5808万
2015年12月31日 +20.62%
29億6501万
2016年3月31日 -66.43%
9億9530万
2016年6月30日 +56.01%
15億5279万
2016年9月30日 +16.16%
18億368万
2016年12月31日 +10.26%
19億8882万
2017年3月31日 -49.38%
10億683万
2017年6月30日 +10.75%
11億1506万
2017年9月30日 +48.01%
16億5043万
2017年12月31日 +21.43%
20億419万
2018年3月31日 -63.03%
7億4092万
2018年6月30日 +71.72%
12億7229万
2018年9月30日 +43.67%
18億2796万
2018年12月31日 +16.44%
21億2855万
2019年3月31日 -48.63%
10億9348万
2019年6月30日 +88.72%
20億6364万
2019年9月30日 +27.15%
26億2389万
2019年12月31日 +18.7%
31億1450万
2020年3月31日 -69.15%
9億6085万
2020年6月30日 +46.72%
14億975万
2020年9月30日 +50.46%
21億2110万
2020年12月31日 +36.64%
28億9837万
2021年3月31日 -55.31%
12億9529万
2021年6月30日 +83.12%
23億7191万
2021年9月30日 +48.93%
35億3246万
2021年12月31日 +21.79%
43億201万
2022年3月31日 -69.27%
13億2213万
2022年6月30日 +90.58%
25億1969万
2022年9月30日 +32.44%
33億3714万
2022年12月31日 +36.65%
45億6006万
2023年3月31日 -70.4%
13億4975万
2023年6月30日 +67.66%
22億6294万
2023年9月30日 +52.13%
34億4269万
2023年12月31日 +15.35%
39億7113万
2024年3月31日 -65.03%
13億8862万
2024年6月30日 +100.24%
27億8063万
2024年9月30日 +38.54%
38億5225万
2024年12月31日 +17.85%
45億3984万
2025年3月31日 -67.54%
14億7344万
2025年6月30日 +76.14%
25億9535万
2025年9月30日 +41.81%
36億8051万
2025年12月31日 +11.48%
41億288万

個別

2008年12月31日
2億6355万
2009年12月31日 -70.73%
7713万
2010年12月31日 +647.87%
5億7682万
2011年12月31日 -16.91%
4億7927万
2012年12月31日 +49.72%
7億1757万
2013年12月31日 -25.57%
5億3410万
2014年12月31日 +15.24%
6億1549万
2015年12月31日 +17.6%
7億2381万
2016年12月31日 -14.72%
6億1724万
2017年12月31日 +15.34%
7億1189万
2018年12月31日 +3.22%
7億3481万
2019年12月31日 -6.42%
6億8763万
2020年12月31日 +78.44%
12億2703万
2021年12月31日 -15.58%
10億3590万
2022年12月31日 +26.11%
13億634万
2023年12月31日 +97.12%
25億7510万
2024年12月31日 +12.08%
28億8614万
2025年12月31日 -24.04%
21億9233万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額120,350千円は、管理部門に帰属する全社資産に係る設備投資額であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)
2026/03/25 15:13
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」事業の主なものはダストコントロール事業であります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失の調整額△1,670,773千円には、セグメント間取引消去△17,875千円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△1,652,897千円が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額3,674,781千円には、セグメント間取引消去△6,523,079千円及び管理部門に帰属する全社資産が10,197,861千円含まれております。
(3)減価償却費の調整額45,730千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用45,730千円が含まれております。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,994,602千円は、管理部門に帰属する全社資産に係る設備投資額であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/03/25 15:13
#3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
売上高 2,911,119千円
営業利益 136,350千円
(概算額の算定方法)
2026/03/25 15:13
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間取引の内部売上高又は内部振替高は、主に市場価格に基づいております。
2026/03/25 15:13
#5 役員報酬(連結)
(PS(=Phantom Stock Plan))」を導入しており、各々の規程に基づきその支給額を決定しております。
なお、取締役の業績連動報酬の決定に使用する連動指標は、連結売上高、連結営業利益、連結経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益を使用しており、その理由は会社成長性や成長投資や株主還元の原資とし
て分かりやすい指標であるためです。なお、連動指標について2025年度の目標と実績(達成率)は以下のとお
2026/03/25 15:13
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2)目標とする経営指標
目標とする経営指標につきましては、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益を掲げております。通期(2026年12月期)の連結経営目標は、対米ドル為替レートを150円と想定し、売上高960億円、営業利益48億円、経常利益54億円及び親会社株主に帰属する当期純利益38億円としております。
なお、当連結会計年度の経営成績におきましては、売上目標900億円に対し1.5%減の886億85百万円となり、営業利益は目標40億円に対し2.6%増の41億2百万円、経常利益は目標48億円に対し0.6%増の48億27百万円となり、親会社株主に帰属する当期純利益は目標36億円に対し9.6%増の39億44百万円となりました。
2026/03/25 15:13
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような経済状況の中、当社グループは、人財育成やグループ内連携による営業力の強化、物流体制の最適化等により、国内外での需要の着実な取り込みと利益確保に努めました。また、2025年2月には、産業資材事業におけるメーカー機能の強化と事業ポートフォリオの最適化、スポーツ・建設資材事業での総合提案力の向上、人財交流促進による研究・開発分野における新しい付加価値の創造等を目的に、株式会社ミトヨのグループ化を決定し、4月に完了しました。加えて、3月には、創業100周年を迎える2039年と、その次の100年に向けた成長の実現を目指し、長期構想「KURIYAMA MANAGEMENT PLAN(KMP)2039」を具体化した中期経営計画「KMP Action1(2025~2027年)」及び「KMP Action2(2028~2030年)」を公表しました。
この結果、当社グループの連結売上高は886億85百万円(前年同期比13.9%増)、営業利益は41億2百万円(前年同期比9.6%減)、経常利益は48億27百万円(前年同期比8.1%減)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は、特別利益として負ののれん発生益6億40百万円を計上したこと等から39億44百万円(前年同期比11.3%増)となりました。また、自己資本利益率(ROE)は8.4%となりました。
セグメントごとの経営成績は次の通りであります。
2026/03/25 15:13

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