オリエンタルランド(4661)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 311億4400万
- 2009年3月31日 +28.74%
- 400億9600万
- 2009年12月31日 -0.89%
- 397億3900万
- 2010年3月31日 +5.5%
- 419億2400万
- 2010年6月30日 -68.93%
- 130億2600万
- 2010年9月30日 +112.82%
- 277億2200万
- 2010年12月31日 +110.6%
- 583億8200万
- 2011年3月31日 -8.08%
- 536億6400万
- 2011年6月30日
- -30億4100万
- 2011年9月30日
- 204億1500万
- 2011年12月31日 +178.48%
- 568億5100万
- 2012年3月31日 +17.72%
- 669億2300万
- 2012年6月30日 -74.84%
- 168億3700万
- 2012年9月30日 +132.11%
- 390億8000万
- 2012年12月31日 +87.75%
- 733億7300万
- 2013年3月31日 +11.03%
- 814億6700万
- 2013年6月30日 -68.25%
- 258億6300万
- 2013年9月30日 +126.03%
- 584億5900万
- 2013年12月31日 +72.9%
- 1010億7600万
- 2014年3月31日 +13.27%
- 1144億9100万
- 2014年6月30日 -78.36%
- 247億7400万
- 2014年9月30日 +117.84%
- 539億6800万
- 2014年12月31日 +69.3%
- 913億6700万
- 2015年3月31日 +21.06%
- 1106億500万
- 2015年6月30日 -79.58%
- 225億8600万
- 2015年9月30日 +130.88%
- 521億4700万
- 2015年12月31日 +76.71%
- 921億4800万
- 2016年3月31日 +16.5%
- 1073億5700万
- 2016年6月30日 -78.77%
- 227億9300万
- 2016年9月30日 +133.71%
- 532億6900万
- 2016年12月31日 +72.91%
- 921億800万
- 2017年3月31日 +22.85%
- 1131億5200万
- 2017年6月30日 -77.85%
- 250億6300万
- 2017年9月30日 +123.98%
- 561億3600万
- 2017年12月31日 +66.38%
- 933億9900万
- 2018年3月31日 +18.08%
- 1102億8500万
- 2018年6月30日 -72.95%
- 298億3000万
- 2018年9月30日 +107.45%
- 618億8200万
- 2018年12月31日 +72.49%
- 1067億4300万
- 2019年3月31日 +21.11%
- 1292億7800万
- 2019年6月30日 -75.3%
- 319億3600万
- 2019年9月30日 +90.82%
- 609億3900万
- 2019年12月31日 +65.8%
- 1010億3800万
- 2020年3月31日 -4.13%
- 968億6200万
- 2020年6月30日
- -156億4100万
- 2020年9月30日 -54.58%
- -241億7800万
- 2020年12月31日
- -198億4000万
- 2021年3月31日 -131.8%
- -459億8900万
- 2021年6月30日
- -88億3200万
- 2021年9月30日 -119.43%
- -193億8000万
- 2021年12月31日
- -16億1700万
- 2022年3月31日
- 77億3300万
- 2022年6月30日 +120.64%
- 170億6200万
- 2022年9月30日 +122.68%
- 379億9300万
- 2022年12月31日 +125.44%
- 856億5100万
- 2023年3月31日 +29.83%
- 1111億9900万
- 2023年6月30日 -65.22%
- 386億8000万
- 2023年9月30日 +99.25%
- 770億7100万
- 2023年12月31日 +83.81%
- 1416億6700万
- 2024年3月31日 +16.78%
- 1654億3700万
- 2024年6月30日 -79.85%
- 333億3600万
- 2024年9月30日 +89.58%
- 631億9800万
- 2024年12月31日 +113.61%
- 1349億9900万
- 2025年3月31日 +27.49%
- 1721億1100万
- 2025年6月30日 -77.48%
- 387億6700万
- 2025年9月30日 +76.03%
- 682億4100万
- 2025年12月31日 +107.23%
- 1414億1400万
- 2026年3月31日 +19.09%
- 1684億1300万
個別
- 2008年3月31日
- 267億7200万
- 2009年3月31日 +29.91%
- 347億8000万
- 2010年3月31日 -0.35%
- 346億5800万
- 2011年3月31日 +35.38%
- 469億2100万
- 2012年3月31日 +26.71%
- 594億5400万
- 2013年3月31日 +19.01%
- 707億5500万
- 2014年3月31日 +40.21%
- 992億400万
- 2015年3月31日 -1.12%
- 980億9700万
- 2016年3月31日 -4.22%
- 939億5500万
- 2017年3月31日 +4.54%
- 982億2500万
- 2018年3月31日 -3.59%
- 947億300万
- 2019年3月31日 +15.79%
- 1096億5800万
- 2020年3月31日 -24.34%
- 829億6800万
- 2021年3月31日
- -364億500万
- 2022年3月31日
- 80億7100万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 986億2200万
- 2024年3月31日 +45.68%
- 1436億7100万
- 2025年3月31日 -0.17%
- 1434億3100万
- 2026年3月31日 -6.95%
- 1334億6800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額390,995百万円には、セグメント間取引消去△7,465百万円、各セグメントに配分していない全社資産398,460百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社の余資運用資金(定期預金、有価証券)及び長期投資資金(投資有価証券)等です。2026/06/25 15:31
3.セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の償却額及び増加額が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、イクスピアリ事業、モノレール事業、グループ内従業員食堂運営事業等を含んでおります。
2.(1)セグメント利益の調整額は590百万円であり、セグメント間取引消去によるものです。
(2)セグメント資産の調整額491,529百万円には、セグメント間取引消去△6,662百万円、各セグメントに配分していない全社資産498,191百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社の余資運用資金(定期預金、有価証券)及び長期投資資金(投資有価証券)等です。
3.セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の償却額及び増加額が含まれております。
5.売上高については、顧客との契約から生じる収益以外の収益に重要性が乏しいため、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。2026/06/25 15:31 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。2026/06/25 15:31
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- なお、取締役の現金報酬の額は、1999年6月29日開催の第39期定時株主総会において月額8,000万円以内(使用人分としての給与は含まない)と決議しております。当該株主総会終結時点の取締役の員数は25名です。また、2024年2月26日開催の取締役会において、当該現金報酬の枠内で、2024年度より、取締役(社外取締役を除く)に対して業績連動報酬を支給することを決議しております。2026/06/25 15:31
業績連動報酬は、毎事業年度の算定指標の達成度に応じ翌事業年度に支給しております。算定指標は、長期経営戦略、中期経営計画またはこれに類する中長期的な計画で掲げる財務目標(2035長期経営戦略においては、連結営業利益、営業キャッシュ・フロー 、ROE)としており、報酬額は標準達成時を100%として0~150%の範囲で変動させます。取締役(社外取締役を除く)に対する業績連動報酬の報酬総額に占める割合は、算定指標の標準達成時において、1~3割の範囲内で地位や役職に応じた設定としております。なお、当事業年度における各算定指標の目標及び実績等は下表のとおりです。
- #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 今後のレジャー市場を取り巻く環境は、中東情勢の影響を注視する必要があるものの、中長期的には国の観光立国推進基本計画におけるインバウンド拡大戦略などにより訪日外国人数の増加などが想定されます。一方で、将来的には国内若年層人口の減少、労働人口の減少なども想定されております。2026/06/25 15:31
当社グループの事業は舞浜エリアを中心に、テーマパーク事業やホテル事業などを展開しており、売上高及び営業利益の8割以上をテーマパーク事業が占めております。独自の競争優位性は、まず都心に近い立地に広大な土地を自社で所有していることや、ディズニー・エンタプライゼズ・インクとのライセンス契約が挙げられます。それに加え、ホスピタリティ溢れる従業員、施設やコンテンツが作り出す魅力的な空間を強みとし、1983年4月の東京ディズニーランド開園以来、40年以上にわたって幅広い層のゲストにハピネスを提供し続けてまいりました。国内の顧客基盤に加え、中長期的には訪日外国人数の拡大も見込まれることから、今後は海外ゲストも新たな顧客基盤の形成に繋がると見込んでおります。
(3) 中長期的な経営戦略 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 一方、人件費や諸経費をはじめとするコストは増加いたしました。2026/06/25 15:31
これらの結果、売上高は704,539百万円(前年同期比3.7%増)、営業利益は168,413百万円(同2.1%減)、経常利益は169,641百万円(同2.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は121,881百万円(同1.8%減)となりました。
セグメント別の業績は次のとおりです。