DTS(9682)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 47億8228万
- 2009年3月31日 -36.1%
- 30億5602万
- 2009年12月31日 -79.27%
- 6億3365万
- 2010年3月31日 +203.34%
- 19億2213万
- 2010年6月30日 -30.27%
- 13億4025万
- 2010年9月30日 +10.24%
- 14億7750万
- 2010年12月31日 +63.96%
- 24億2251万
- 2011年3月31日 +80.12%
- 43億6332万
- 2011年6月30日 -84.42%
- 6億7963万
- 2011年9月30日 +131.35%
- 15億7229万
- 2011年12月31日 +28.75%
- 20億2427万
- 2012年3月31日 +104.49%
- 41億3953万
- 2012年6月30日 -87.09%
- 5億3451万
- 2012年9月30日 +249.42%
- 18億6772万
- 2012年12月31日 +11.24%
- 20億7771万
- 2013年3月31日 +73.14%
- 35億9732万
- 2013年6月30日 -82.75%
- 6億2069万
- 2013年9月30日 +103.91%
- 12億6567万
- 2013年12月31日 +43.64%
- 18億1800万
- 2014年3月31日 +104.91%
- 37億2529万
- 2014年6月30日
- -1億3840万
- 2014年9月30日
- 24億442万
- 2014年12月31日 +51.14%
- 36億3399万
- 2015年3月31日 +91.27%
- 69億5070万
- 2015年6月30日
- -4億3686万
- 2015年9月30日
- 18億5228万
- 2015年12月31日 +56.95%
- 29億717万
- 2016年3月31日 +74.06%
- 50億6017万
- 2016年6月30日 -76.86%
- 11億7083万
- 2016年9月30日 +78.13%
- 20億8555万
- 2016年12月31日 -9.39%
- 18億8973万
- 2017年3月31日 +99.19%
- 37億6414万
- 2017年6月30日 -85.79%
- 5億3500万
- 2017年9月30日 +236.3%
- 17億9922万
- 2017年12月31日 +98%
- 35億6248万
- 2018年3月31日 +89.79%
- 67億6135万
- 2018年6月30日 -72.13%
- 18億8429万
- 2018年9月30日 +107.32%
- 39億652万
- 2018年12月31日 +5.92%
- 41億3768万
- 2019年3月31日 +67.91%
- 69億4757万
- 2019年6月30日 -94.42%
- 3億8756万
- 2019年9月30日 +642.13%
- 28億7624万
- 2019年12月31日 +74.13%
- 50億849万
- 2020年3月31日 +50.76%
- 75億5104万
- 2020年9月30日 -58.48%
- 31億3503万
- 2021年3月31日 +198.77%
- 93億6661万
- 2021年9月30日 -61.37%
- 36億1798万
- 2022年3月31日 +109.78%
- 75億8994万
- 2022年9月30日 -61.07%
- 29億5500万
- 2023年3月31日 +158.61%
- 76億4200万
- 2023年9月30日 -20.61%
- 60億6700万
- 2024年3月31日 +71.58%
- 104億1000万
- 2024年9月30日 -51.47%
- 50億5200万
- 2025年3月31日 +81.73%
- 91億8100万
- 2025年9月30日 -47.5%
- 48億2000万
- 2026年3月31日 +85.25%
- 89億2900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況についての前連結会計年度との比較は次のとおりです。2025/06/24 16:51
営業活動によるキャッシュ・フローは91億81百万円となり、前連結会計年度に比べ得られた資金が12億29百万円減少しました。主な要因は、売上債権及び契約資産の増減額が増加したことにより11億58百万円の収入が減少したことなどによるものです。
投資活動によるキャッシュ・フローは△23億22百万円となり、前連結会計年度に比べ使用した資金が61億93百万円減少しました。主な要因は、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出が61億41百万円減少したことなどによるものです。