大泉製作所（6618）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 4億1438万
- 2011年12月31日 -32.38%
- 2億8020万
- 2012年3月31日 +52.73%
- 4億2795万
- 2012年6月30日 -91.72%
- 3545万
- 2012年9月30日
- -5098万
- 2012年12月31日 -76.73%
- -9010万
- 2013年3月31日
- -3259万
- 2013年6月30日
- -2295万
- 2013年9月30日 -427%
- -1億2096万
- 2013年12月31日 -24.7%
- -1億5084万
- 2014年3月31日
- -1億533万
- 2014年6月30日 -34.59%
- -1億4176万
- 2014年9月30日
- -4303万
- 2014年12月31日
- 2366万
- 2015年3月31日 +52.27%
- 3603万
- 2015年6月30日
- -1604万
- 2015年9月30日 -9.17%
- -1751万
- 2015年12月31日
- 1億6408万
- 2016年3月31日 +94.13%
- 3億1853万
- 2016年6月30日 -59.42%
- 1億2925万
- 2016年9月30日 +140.7%
- 3億1111万
- 2016年12月31日 +48.74%
- 4億6276万
- 2017年3月31日 +29.62%
- 5億9982万
- 2017年6月30日 -72.13%
- 1億6714万
- 2017年9月30日 +97.87%
- 3億3073万
- 2017年12月31日 +72.04%
- 5億6897万
- 2018年3月31日 +22.11%
- 6億9479万
- 2018年6月30日 -69.84%
- 2億954万
- 2018年9月30日 +91.8%
- 4億189万
- 2018年12月31日 +54.89%
- 6億2251万
- 2019年3月31日 +18.16%
- 7億3558万
- 2019年6月30日 -71.62%
- 2億874万
- 2019年9月30日 +53.72%
- 3億2088万
- 2019年12月31日 +17.3%
- 3億7640万
- 2020年3月31日 +23.79%
- 4億6594万
- 2020年6月30日
- -5754万
- 2020年9月30日 -48.14%
- -8524万
- 2020年12月31日
- 6244万
- 2021年3月31日 +404.27%
- 3億1486万
- 2021年6月30日 -18.43%
- 2億5682万
- 2021年9月30日 +55.78%
- 4億8万
- 2021年12月31日 +16.55%
- 4億6628万
- 2022年3月31日 +28.42%
- 5億9880万
- 2022年6月30日 -68.49%
- 1億8868万
- 2022年9月30日 +52.92%
- 2億8853万
- 2022年12月31日 +15.21%
- 3億3241万
- 2023年3月31日 -11.46%
- 2億9430万
- 2023年6月30日
- -1億7209万
- 2023年9月30日 -37.78%
- -2億3710万
個別
- 2011年3月31日
- 2億1557万
- 2012年3月31日
- -9917万
- 2013年3月31日 -241.06%
- -3億3825万
- 2014年3月31日
- -2億3191万
- 2015年3月31日
- 1億1939万
- 2016年3月31日 +164.79%
- 3億1614万
- 2017年3月31日 +7.9%
- 3億4112万
- 2018年3月31日 +61.09%
- 5億4950万
- 2019年3月31日 -27.6%
- 3億9784万
- 2020年3月31日 -61.84%
- 1億5180万
- 2021年3月31日 -92.88%
- 1080万
- 2022年3月31日
- -3142万
- 2023年3月31日 -107.39%
- -6516万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (3)目標とする経営指標等2023/06/29 14:32
カーボンニュートラル等の環境対策及び5G普及などの社会インフラの変化に速やかに対応することで成長を実現し、同時に自動化・合理化の一層の強化により利益体質に変革することを目指しております。これらの成果を図る指標として「売上高営業利益率」が8%を上回ることを主要な経営指標として取り組んでおります。
その他の経営指標としては、自己資本比率を重視しております。また、将来の事業計画の実現や環境変化への備えのための資金を確保しつつ、安定配当の継続に努めてまいります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 自動車部品事業はEV化推進の時流を受け電動化領域は増収となったものの、半導体不足による車両減産が大きく影響し、全体では前期比で減収となりました。空調・カスタム部品事業は中国やASEAN地区での需要回復により堅調に推移し、当連結会計年度後半で中国市場の停滞の影響はあったものの前期比で増収となりました。2023/06/29 14:32
この結果、当社グループの売上高は11,960百万円(前期比0.7%増)と微増となりました。営業利益は、材料価格やエネルギー費用の高騰や成長投資の推進によるコスト負担増の影響が大きく294百万円(前期比50.9%減)となりました。経常利益は円安による為替差益の計上があり382百万円(前期比28.7%減)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は公開買付関連費用の計上等により188百万円(前期比55.9%減)となりました。
主な用途別売上高は、次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
