テイカ(4027)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 20億200万
- 2009年3月31日 -56.74%
- 8億6600万
- 2009年12月31日 -6.7%
- 8億800万
- 2010年3月31日 +76.73%
- 14億2800万
- 2010年6月30日 -43.21%
- 8億1100万
- 2010年9月30日 +85.45%
- 15億400万
- 2010年12月31日 +31.91%
- 19億8400万
- 2011年3月31日 +37.1%
- 27億2000万
- 2011年6月30日 -57.24%
- 11億6300万
- 2011年9月30日 +70.42%
- 19億8200万
- 2011年12月31日 +32.85%
- 26億3300万
- 2012年3月31日 +31.48%
- 34億6200万
- 2012年6月30日 -73.05%
- 9億3300万
- 2012年9月30日 +78.78%
- 16億6800万
- 2012年12月31日 +33.15%
- 22億2100万
- 2013年3月31日 +25.48%
- 27億8700万
- 2013年6月30日 -72.73%
- 7億6000万
- 2013年9月30日 +82.76%
- 13億8900万
- 2013年12月31日 +35.21%
- 18億7800万
- 2014年3月31日 +40.47%
- 26億3800万
- 2014年6月30日 -56.9%
- 11億3700万
- 2014年9月30日 +70.45%
- 19億3800万
- 2014年12月31日 +45.92%
- 28億2800万
- 2015年3月31日 +34.51%
- 38億400万
- 2015年6月30日 -67.09%
- 12億5200万
- 2015年9月30日 +80.19%
- 22億5600万
- 2015年12月31日 +51.86%
- 34億2600万
- 2016年3月31日 +38.09%
- 47億3100万
- 2016年6月30日 -68.1%
- 15億900万
- 2016年9月30日 +83.37%
- 27億6700万
- 2016年12月31日 +52.08%
- 42億800万
- 2017年3月31日 +39.12%
- 58億5400万
- 2017年6月30日 -72.62%
- 16億300万
- 2017年9月30日 +103.99%
- 32億7000万
- 2017年12月31日 +45.54%
- 47億5900万
- 2018年3月31日 +26.96%
- 60億4200万
- 2018年6月30日 -70.47%
- 17億8400万
- 2018年9月30日 +75.95%
- 31億3900万
- 2018年12月31日 +40.36%
- 44億600万
- 2019年3月31日 +31.71%
- 58億300万
- 2019年6月30日 -73.13%
- 15億5900万
- 2019年9月30日 +94.16%
- 30億2700万
- 2019年12月31日 +43.67%
- 43億4900万
- 2020年3月31日 +33.55%
- 58億800万
- 2020年6月30日 -79.61%
- 11億8400万
- 2020年9月30日 +52.62%
- 18億700万
- 2020年12月31日 +27.34%
- 23億100万
- 2021年3月31日 +27.21%
- 29億2700万
- 2021年6月30日 -64.61%
- 10億3600万
- 2021年9月30日 +87.45%
- 19億4200万
- 2021年12月31日 +46.81%
- 28億5100万
- 2022年3月31日 +28.06%
- 36億5100万
- 2022年6月30日 -61.38%
- 14億1000万
- 2022年9月30日 +94.75%
- 27億4600万
- 2022年12月31日 +28%
- 35億1500万
- 2023年3月31日 +20.17%
- 42億2400万
- 2023年6月30日 -82.74%
- 7億2900万
- 2023年9月30日 +92.32%
- 14億200万
- 2023年12月31日 +9.42%
- 15億3400万
- 2024年3月31日 +51.56%
- 23億2500万
- 2024年6月30日 -49.81%
- 11億6700万
- 2024年9月30日 +87.06%
- 21億8300万
- 2024年12月31日 +32.98%
- 29億300万
- 2025年3月31日 +21.43%
- 35億2500万
- 2025年6月30日 -72.85%
- 9億5700万
- 2025年9月30日 +47.02%
- 14億700万
- 2025年12月31日 +3.41%
- 14億5500万
- 2026年3月31日 +49.55%
- 21億7600万
個別
- 2008年3月31日
- 17億9100万
- 2009年3月31日 -64.21%
- 6億4100万
- 2010年3月31日 +83.31%
- 11億7500万
- 2011年3月31日 +96.26%
- 23億600万
- 2012年3月31日 +33.48%
- 30億7800万
- 2013年3月31日 -19.53%
- 24億7700万
- 2014年3月31日 -12.31%
- 21億7200万
- 2015年3月31日 +47.7%
- 32億800万
- 2016年3月31日 +34.57%
- 43億1700万
- 2017年3月31日 +25.57%
- 54億2100万
- 2018年3月31日 +7.23%
- 58億1300万
- 2019年3月31日 -8.95%
- 52億9300万
- 2020年3月31日 -1.36%
- 52億2100万
- 2021年3月31日 -50.7%
- 25億7400万
- 2022年3月31日 +9.52%
- 28億1900万
- 2023年3月31日 +17.56%
- 33億1400万
- 2024年3月31日 -59.84%
- 13億3100万
- 2025年3月31日 +89.48%
- 25億2200万
- 2026年3月31日 -61.42%
- 9億7300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4)その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△55百万円には、セグメント間取引消去額△95百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産40百万円が含まれております。2026/06/23 9:19
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、倉庫業、エンジニアリング等を含んでおります。
2.調整額の内容は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額10百万円は、セグメント間取引消去額によるものです。
(2)セグメント資産の調整額28,154百万円には、セグメント間債権の相殺消去等△250百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産28,405百万円が含まれております。
(3)その他の項目の減価償却費の調整額△6百万円には、セグメント間取引消去額△60百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産54百万円が含まれております。
(4)その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額307百万円には、セグメント間取引消去額△41百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産348百万円が含まれております。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/23 9:19 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/23 9:19
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- ・取締役(監査等委員を除く)の業績連動報酬2026/06/23 9:19
業績連動報酬については、営業利益、売上高営業利益率等の各指標の達成度と役員報酬規定に定められた役位別のベース金額等をもとに、支給額を決定しております。上記の指標を選択した理由としては、当社の持続的成長指標の達成度が企業価値の増減を反映すると考えるためであります。
・取締役(監査等委員を除く)の非金銭報酬 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 第164期(2029年度)に以下の経営指標を目指します。2026/06/23 9:19
③ ESG・SDGsへの取り組みROE 8%以上 営業利益 45億円
当社グループが持続的社会価値と高収益を創出する企業となるためには、ESG(環境(E)・社会(S)・ガバナンス(G))の3つを最重要課題と認識し、積極的に取り組むとともに、事業活動を通じてSDGsで提唱されている課題解決に貢献してまいります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況の下、当社グループは、中期経営計画「MOVING-10 STAGE2」に基づき、成長事業である化粧品原料、圧電材料及び導電性高分子薬剤の更なる拡大と新規事業の創出に取り組むとともに、基盤事業である汎用用途の酸化チタンや界面活性剤では、市場環境の変化に応じ、当社製品が必要不可欠な用途向けの供給に重点を置くなど事業構造改革を進め、より一層の企業価値向上を図ってまいりました。2026/06/23 9:19
その結果、当連結会計年度の業績につきましては、電子材料・化成品事業において界面活性剤、圧電材料及び導電性高分子薬剤が好調に推移したことにより売上高は573億7千3百万円(前期比2.9%増)となりました。利益面では、機能性材料事業において化粧品原料の微粒子製品が低調であったこと、機能性微粒子製品の製造設備増設に伴う償却費負担が増加したこと等により、営業利益は21億7千6百万円(前期比38.3%減)、経常利益は26億7千2百万円(前期比28.7%減)となりました。また、機能性材料事業のうち汎用用途の酸化チタンについて、中国をはじめとする海外競合先の旺盛な販売攻勢や国内市場の需要減少等により事業環境が急速に悪化し、減損の兆候が認められたことから、減損損失として31億7千万円を特別損失に計上しております。これに伴い、当期の業績及び今後の業績動向等を勘案し、繰延税金資産の回収可能性を慎重に検討したところ、回収が見込まれる部分について繰延税金資産を計上し、法人税等調整額(益)△7億9千万円(前連結会計年度△1億3千4百万円)を計上しております。これらの結果、親会社株主に帰属する当期純損失は、8億7千8百万円(前期比136.3%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。