5301 東海カーボン

5301
2026/03/19
時価
2067億円
PER 予
18.51倍
2009年以降
赤字-272.38倍
(2009-2025年)
PBR
0.62倍
2009年以降
0.43-2.7倍
(2009-2025年)
配当 予
3.26%
ROE 予
3.33%
ROA 予
1.6%
資料
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東海カーボン(5301)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年12月31日
216億1800万
2009年12月31日 -75.49%
52億9900万
2010年3月31日 -60.43%
20億9700万
2010年6月30日 +151.31%
52億7000万
2010年9月30日 +57.8%
83億1600万
2010年12月31日 +27.16%
105億7500万
2011年3月31日 -77.15%
24億1600万
2011年6月30日 +123.3%
53億9500万
2011年9月30日 +58.05%
85億2700万
2011年12月31日 +22.75%
104億6700万
2012年3月31日 -79.48%
21億4800万
2012年6月30日 +83.24%
39億3600万
2012年9月30日 +38.49%
54億5100万
2012年12月31日 +4.57%
57億
2013年3月31日 -94.39%
3億2000万
2013年6月30日 +166.88%
8億5400万
2013年9月30日 +57.49%
13億4500万
2013年12月31日 +23.05%
16億5500万
2014年3月31日 -62.48%
6億2100万
2014年6月30日 +123.19%
13億8600万
2014年9月30日 +77.27%
24億5700万
2014年12月31日 +50.71%
37億300万
2015年3月31日 -71.32%
10億6200万
2015年6月30日 +47.74%
15億6900万
2015年9月30日 +126.13%
35億4800万
2015年12月31日 +15.22%
40億8800万
2016年3月31日 -86.37%
5億5700万
2016年6月30日
-8000万
2016年9月30日
4億7000万
2016年12月31日 +140.64%
11億3100万
2017年3月31日 +57.47%
17億8100万
2017年6月30日 +137.39%
42億2800万
2017年9月30日 +79.04%
75億7000万
2017年12月31日 +51.73%
114億8600万
2018年3月31日 +11.33%
127億8700万
2018年6月30日 +128.18%
291億7700万
2018年9月30日 +78.14%
519億7500万
2018年12月31日 +44.85%
752億8400万
2019年3月31日 -71.81%
212億2600万
2019年6月30日 +90.53%
404億4100万
2019年9月30日 +22.21%
494億2200万
2019年12月31日 +9.96%
543億4400万
2020年3月31日 -87.58%
67億5000万
2020年6月30日 -13.82%
58億1700万
2020年9月30日 +27.28%
74億400万
2020年12月31日 +6.13%
78億5800万
2021年3月31日 -48.12%
40億7700万
2021年6月30日 +168.46%
109億4500万
2021年9月30日 +61.43%
176億6900万
2021年12月31日 +39.49%
246億4700万
2022年3月31日 -67.79%
79億3800万
2022年6月30日 +110.59%
167億1700万
2022年9月30日 +67.58%
280億1500万
2022年12月31日 +44.88%
405億8800万
2023年3月31日 -71.68%
114億9300万
2023年6月30日 +89.14%
217億3800万
2023年9月30日 +36.85%
297億4900万
2023年12月31日 +30.18%
387億2800万
2024年3月31日 -90.99%
34億8900万
2024年6月30日 +141.44%
84億2400万
2024年9月30日 +80.57%
152億1100万
2024年12月31日 +27.45%
193億8600万
2025年3月31日 -63.19%
71億3600万
2025年6月30日 +95.57%
139億5600万
2025年9月30日 +52.63%
213億100万
2025年12月31日 +21.36%
258億5000万

個別

2008年12月31日
118億9100万
2009年12月31日 -80.19%
23億5600万
2010年12月31日 +107.6%
48億9100万
2011年12月31日 -4.85%
46億5400万
2012年12月31日 -50.02%
23億2600万
2013年12月31日 -0.17%
23億2200万
2014年12月31日 +11.67%
25億9300万
2015年12月31日 +52.1%
39億4400万
2016年12月31日
-8億8400万
2017年12月31日
43億4600万
2018年12月31日 +542.8%
279億3600万
2019年12月31日 -20.09%
223億2500万
2020年12月31日 -97.73%
5億700万
2021年12月31日 +201.97%
15億3100万
2022年12月31日 +320.64%
64億4000万
2023年12月31日 -6.13%
60億4500万
2024年12月31日 -17.09%
50億1200万
2025年12月31日 -4.83%
47億7000万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額860百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額であります。
3. セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
2025/03/27 17:00
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他事業」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、摩擦材事業、負極材事業及び不動産賃貸等を含んでおります。
2. 調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,235百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,215百万円が含まれております。全社費用は報告セグメントに帰属しない研究開発費等であります。
(2) セグメント資産の調整額18,205百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産33,838百万円が含まれております。全社資産の主なものは、余資運用資金(現金及び預金他)、投資有価証券等であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,431百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額であります。
3. セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/03/27 17:00
#3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
(8) 企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法
売上高7,068百万円
営業利益238百万円
(概算額の算定方法)
企業結合が当連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報を影響の概算額としております。当該概算額には、企業結合時に認識されたのれんが当連結会計年度開始の日に発生したものとして算定された償却額を含んでいます。
2025/03/27 17:00
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいております。
2025/03/27 17:00
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(総括)
当社グループにおいては、2024年2月に2024年から2026年までの3年間を対象とするローリング中期経営計画「T-2026」を策定・開示し、「主力事業の収益基盤強化」「事業ポートフォリオマネジメントの高度化」「サステナビリティ経営の推進」の3つの基本方針を掲げ、事業活動を展開してまいりました。黒鉛電極事業では国内黒鉛電極生産の集約や欧州拠点の生産能力削減等の構造改革に着手し、スメルティング&ライニング事業においても構造改革の検討を開始しました。カーボンブラック事業やファインカーボン事業においては、将来を見据えた製品の高付加価値化や生産能力拡充を着実に進めました。対面業界である鉄鋼の市況低迷や新興勢力との価格競争激化、アルミ電解用カソードの需要減退と競合の積極攻勢による売価の低下、EVの成長鈍化に伴うパワー半導体市場の減速等が影響し、T-2026初年度の当社グループの2024年実績は、当初想定した売上高3,700億円、営業利益230億円に対して、売上高3,501億1千4百万円、営業利益193億8千6百万円の減収減益、また、黒鉛電極及びスメルティング&ライニング事業において特別損失を計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純損失は567億3千6百万円という結果となりました。
(主力事業の収益基盤強化)
2025/03/27 17:00
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
黒鉛電極事業では国内黒鉛電極生産の集約や欧州拠点の生産能力削減等の構造改革に着手し、スメルティング&ライニング事業においても構造改革の検討を開始しました。一方で、カーボンブラック事業やファインカーボン事業においては、将来を見据えた製品の高付加価値化や生産能力拡充を着実に進めました。しかしながら、対面業界である鉄鋼の市況低迷や新興勢力との価格競争激化、アルミ電解用カソードの需要減退と競合の積極攻勢による売価の低下、EVの成長鈍化に伴うパワー半導体市場の減速等により、業績が悪化いたしました。
この結果、当連結会計年度の売上高は前期比3.8%減の3,501億1千4百万円となりました。営業利益は前期比49.9%減の193億8千6百万円となりました。経常利益は前期比45.7%減の225億7千9百万円となりました。また、黒鉛電極及びスメルティング&ライニング事業において特別損失を計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純損失は567億3千6百万円(前期の親会社株主に帰属する純利益は254億6千8百万円)となりました。
セグメント別の経営成績は下記のとおりです。
2025/03/27 17:00

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