サンコール(5985)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 35億5200万
- 2009年3月31日 -70.38%
- 10億5200万
- 2009年12月31日 +34.6%
- 14億1600万
- 2010年3月31日 +42.87%
- 20億2300万
- 2010年6月30日 -55.41%
- 9億200万
- 2010年9月30日 +69.73%
- 15億3100万
- 2010年12月31日 +49.31%
- 22億8600万
- 2011年3月31日 +14%
- 26億600万
- 2011年6月30日 -91.83%
- 2億1300万
- 2011年9月30日 +188.26%
- 6億1400万
- 2011年12月31日 +100.33%
- 12億3000万
- 2012年3月31日 +40.24%
- 17億2500万
- 2012年6月30日 -58.61%
- 7億1400万
- 2012年9月30日 +80.11%
- 12億8600万
- 2012年12月31日 +28.15%
- 16億4800万
- 2013年3月31日 +29.67%
- 21億3700万
- 2013年6月30日 -58.96%
- 8億7700万
- 2013年9月30日 +101.37%
- 17億6600万
- 2013年12月31日 +42.53%
- 25億1700万
- 2014年3月31日 +24.24%
- 31億2700万
- 2014年6月30日 -79.05%
- 6億5500万
- 2014年9月30日 +86.26%
- 12億2000万
- 2014年12月31日 +52.38%
- 18億5900万
- 2015年3月31日 +37.55%
- 25億5700万
- 2015年6月30日 -72.55%
- 7億200万
- 2015年9月30日 +70.09%
- 11億9400万
- 2015年12月31日 +45.39%
- 17億3600万
- 2016年3月31日 +21.72%
- 21億1300万
- 2016年6月30日 -76.38%
- 4億9900万
- 2016年9月30日 +133.87%
- 11億6700万
- 2016年12月31日 +41.05%
- 16億4600万
- 2017年3月31日 +36.7%
- 22億5000万
- 2017年6月30日 -82.13%
- 4億200万
- 2017年9月30日 +117.16%
- 8億7300万
- 2017年12月31日 +95.42%
- 17億600万
- 2018年3月31日 +41.56%
- 24億1500万
- 2018年6月30日 -52.59%
- 11億4500万
- 2018年9月30日 +86.72%
- 21億3800万
- 2018年12月31日 +43.08%
- 30億5900万
- 2019年3月31日 +10.62%
- 33億8400万
- 2019年6月30日 -95.39%
- 1億5600万
- 2019年9月30日 +192.95%
- 4億5700万
- 2019年12月31日 +134.14%
- 10億7000万
- 2020年3月31日 +28.5%
- 13億7500万
- 2020年6月30日
- -7億4500万
- 2020年9月30日 -75.17%
- -13億500万
- 2020年12月31日
- -12億1700万
- 2021年3月31日 -6.24%
- -12億9300万
- 2021年6月30日
- 3億2300万
- 2021年9月30日 +47.37%
- 4億7600万
- 2021年12月31日 +16.18%
- 5億5300万
- 2022年3月31日 +17.36%
- 6億4900万
- 2022年6月30日 -38.67%
- 3億9800万
- 2022年9月30日 +18.34%
- 4億7100万
- 2022年12月31日 +84.08%
- 8億6700万
- 2023年3月31日 -64.94%
- 3億400万
- 2023年6月30日
- -8億7800万
- 2023年9月30日 -60.14%
- -14億600万
- 2023年12月31日 -72.55%
- -24億2600万
- 2024年3月31日 -46%
- -35億4200万
- 2024年6月30日
- -3億8300万
- 2024年9月30日
- 2700万
- 2024年12月31日 +999.99%
- 20億9000万
- 2025年3月31日 +64.69%
- 34億4200万
- 2025年6月30日 -28.7%
- 24億5400万
- 2025年9月30日 +65.69%
- 40億6600万
- 2025年12月31日 +37.24%
- 55億8000万
個別
- 2008年3月31日
- 30億6200万
- 2009年3月31日 -62.93%
- 11億3500万
- 2010年3月31日 +69.69%
- 19億2600万
- 2011年3月31日 +0.52%
- 19億3600万
- 2012年3月31日 -25.52%
- 14億4200万
- 2013年3月31日 +9.15%
- 15億7400万
- 2014年3月31日 +32.85%
- 20億9100万
- 2015年3月31日 -10.71%
- 18億6700万
- 2016年3月31日 -34.49%
- 12億2300万
- 2017年3月31日 -3.03%
- 11億8600万
- 2018年3月31日 -20.15%
- 9億4700万
- 2019年3月31日 +40.97%
- 13億3500万
- 2020年3月31日 -81.65%
- 2億4500万
- 2021年3月31日
- -21億6400万
- 2022年3月31日
- -2億1600万
- 2023年3月31日 -414.35%
- -11億1100万
- 2024年3月31日 -290.19%
- -43億3500万
- 2025年3月31日
- 7億2100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント資産の調整額△3,027百万円は、セグメント間取引の消去であります。2025/06/25 15:07
3 セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行なっております。
4 減価償却費の調整額△16百万円は、セグメント間取引の消去であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行なっております。
4 減価償却費の調整額△16百万円は、セグメント間取引の消去であります。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△4百万円は、セグメント間取引の消去であります。2025/06/25 15:07 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/25 15:07
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- ア 算定基礎額は役職・在任年数別を基本とする。2025/06/25 15:07
イ 算定基礎額に、連結業績(売上高・営業利益・営業利益率・当期純利益)と各担当における実績に、それぞれに重み係数を掛けて算出する。それにより50%~150%の範囲で変動するものとする。
※賞与を短期(単年度)業績に基づき変動するインセンティブ報酬と位置付けていることから連結業績を指標として選定しております。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは前連結会計年度において営業損失35億42百万円、経常損失26億92百万円、親会社株主に帰属する当期純損失118億16百万円を計上し、当連結会計年度の第3四半期連結会計期間まで継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しておりました。2025/06/25 15:07
当該状況を解消するため、当連結会計年度において、企業価値向上のために従来から取り組んできた事業収益性改善を引き続き進めるとともに、前年度の営業赤字の要因であったHDD用サスペンション事業の撤退を当連結会計年度において決定しました。通信関連事業ではデータセンター向け需要が好調に推移していることにより、売上及び利益は拡大しております。今後も自社独自設計や、顧客ニーズを反映した豊富なラインナップの展開、タイムリーな生産能力増強等の取り組みにより安定した売上及び利益を確保する見込みです。自動車分野及び通信関連事業での安定した利益確保により、当連結会計年度は、営業利益34億42百万円を計上し、かつ2026年3月期も営業黒字を見込んでおり、営業黒字を確保できる体質となりました。
資金面については、第3四半期連結会計期間にシンジケートローンを契約したことにより、運転資金と新規事業の設備投資資金の安定的な確保が可能となったことに加えて、長短借入金のバランスが改善され、従来よりも安定的かつ柔軟な資金調達が可能となりました。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの業績もこのような外部環境の影響を強く受け、売上高は639億40百万円(前連結会計年度比24.2%増)となりました。2025/06/25 15:07
利益面では、データセンター向け需要が好調であり、通信関連の売上増加に伴い利益が増加しました。また、HDD用サスペンションでの訴訟案件和解により、弁護士費用及びその他関連費用が減少し、営業利益は34億42百万円(前連結会計年度は35億42百万円の営業損失)、為替差損の発生により経常利益は31億56百万円(前連結会計年度は26億92百万円の経常損失)となりました。当社HDD用サスペンション事業の事業撤退損及び固定資産減損損失、中国連結子会社 SUNCALL (Tianjin) Co., Ltd. の固定資産減損損失、加えてメキシコ連結子会社SUNCALL TECHNOLOGIES MEXICO, S.A. DE C.V. の過年度法人税等の計上により親会社株主に帰属する当期純損失は7億69百万円(前連結会計年度は118億16百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
≪セグメント別の業績≫