東邦 HD(8129)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 102億6900万
- 2009年3月31日 -70.58%
- 30億2100万
- 2009年12月31日 +120.23%
- 66億5300万
- 2010年3月31日 +64.42%
- 109億3900万
- 2010年6月30日 -74.65%
- 27億7300万
- 2010年9月30日 +82.47%
- 50億6000万
- 2010年12月31日 +28.58%
- 65億600万
- 2011年3月31日 -10.25%
- 58億3900万
- 2011年6月30日 -70.13%
- 17億4400万
- 2011年9月30日 +135.67%
- 41億1000万
- 2011年12月31日 +85.67%
- 76億3100万
- 2012年3月31日 +84.42%
- 140億7300万
- 2012年6月30日 -79.44%
- 28億9300万
- 2012年9月30日 +150.67%
- 72億5200万
- 2012年12月31日 +46.79%
- 106億4500万
- 2013年3月31日 +49.15%
- 158億7700万
- 2013年6月30日 -84.65%
- 24億3700万
- 2013年9月30日 +117.4%
- 52億9800万
- 2013年12月31日 +96.9%
- 104億3200万
- 2014年3月31日 +18.17%
- 123億2800万
- 2014年6月30日 -76.39%
- 29億1100万
- 2014年9月30日 -9.93%
- 26億2200万
- 2014年12月31日 +201.3%
- 79億
- 2015年3月31日 +26.8%
- 100億1700万
- 2015年6月30日 -73.18%
- 26億8700万
- 2015年9月30日 +127.39%
- 61億1000万
- 2015年12月31日 +134.63%
- 143億3600万
- 2016年3月31日 +99.62%
- 286億1800万
- 2016年6月30日 -86.89%
- 37億5300万
- 2016年9月30日 +103.57%
- 76億4000万
- 2016年12月31日 +47.88%
- 112億9800万
- 2017年3月31日 +26.08%
- 142億4400万
- 2017年6月30日 -82.93%
- 24億3100万
- 2017年9月30日 +124.52%
- 54億5800万
- 2017年12月31日 +103.5%
- 111億700万
- 2018年3月31日 +71.21%
- 190億1600万
- 2018年6月30日 -89.21%
- 20億5100万
- 2018年9月30日 +134.23%
- 48億400万
- 2018年12月31日 +113.78%
- 102億7000万
- 2019年3月31日 +53.68%
- 157億8300万
- 2019年6月30日 -78.33%
- 34億2000万
- 2019年9月30日 +131.58%
- 79億2000万
- 2019年12月31日 +66.99%
- 132億2600万
- 2020年3月31日 +33%
- 175億9000万
- 2020年6月30日 -89.93%
- 17億7200万
- 2020年9月30日 -27.82%
- 12億7900万
- 2020年12月31日 +157.86%
- 32億9800万
- 2021年3月31日 +30.47%
- 43億300万
- 2021年6月30日 -85.24%
- 6億3500万
- 2021年9月30日 +193.39%
- 18億6300万
- 2021年12月31日 +197.85%
- 55億4900万
- 2022年3月31日 +125.75%
- 125億2700万
- 2022年6月30日 -88.85%
- 13億9700万
- 2022年9月30日 +192.34%
- 40億8400万
- 2022年12月31日 +109.4%
- 85億5200万
- 2023年3月31日 +49.82%
- 128億1300万
- 2023年6月30日 -85.54%
- 18億5300万
- 2023年9月30日 +250.35%
- 64億9200万
- 2023年12月31日 +78.39%
- 115億8100万
- 2024年3月31日 +66.92%
- 193億3100万
- 2024年6月30日 -88.22%
- 22億7800万
- 2024年9月30日 +223.97%
- 73億8000万
- 2024年12月31日 +94.16%
- 143億2900万
- 2025年3月31日 +32.15%
- 189億3600万
- 2025年6月30日 -79.71%
- 38億4200万
- 2025年9月30日 +88.91%
- 72億5800万
- 2025年12月31日 +71.15%
- 124億2200万
個別
- 2008年3月31日
- 57億8000万
- 2009年3月31日 -93.94%
- 3億5000万
- 2010年3月31日 +153.14%
- 8億8600万
- 2011年3月31日 +239.05%
- 30億400万
- 2012年3月31日 -69.64%
- 9億1200万
- 2013年3月31日 +280.37%
- 34億6900万
- 2014年3月31日 -37.88%
- 21億5500万
- 2015年3月31日 +298.52%
- 85億8800万
- 2016年3月31日 -50.79%
- 42億2600万
- 2017年3月31日 +214.74%
- 133億100万
- 2018年3月31日 -58.09%
- 55億7500万
- 2019年3月31日 +55.55%
- 86億7200万
- 2020年3月31日 -25.07%
- 64億9800万
- 2021年3月31日 -24.32%
- 49億1800万
- 2022年3月31日 -90.67%
- 4億5900万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 55億7900万
- 2024年3月31日 -31.76%
- 38億700万
- 2025年3月31日 +83.43%
- 69億8300万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 機会2025/06/25 15:51
(注)1.影響度の評価基準については、営業利益に与える影響を基準とし、以下の通り設定しております。内容 財務への影響度(注1) 時間軸(注2) 2030年影響度 2050年影響度
大:10億円以上、中:5億円~10億円未満、小:5億円未満 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額には、内部取引消去のほか、各報告セグメントに配分していない全社資産の金額が 182,078百万円含まれております。その主なものは、連結財務諸表提出会社の余資運用資産(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券等)等であります。2025/06/25 15:51
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) (単位:百万円) - #3 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額は、セグメント間の内部取引の消去、未実現利益の消去及び各報告セグメントに配分していない全社費用によるものであります。
(2) セグメント資産の調整額には、内部取引消去のほか、各報告セグメントに配分していない全社資産の金額が129,794百万円含まれております。その主なものは、連結財務諸表提出会社の余資運用資産(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券等)等であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/25 15:51 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/25 15:51
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #5 役員報酬(連結)
- b. 賞与(STI)2025/06/25 15:51
当事業年度の業績・評価に応じた金銭による業績連動報酬とし、指標として営業利益、ROE、従業
員エンゲージメントの3項目とする。また、その割合は50:25:25とし、役位に応じた基準額の0~ - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。2025/06/25 15:51
医薬品卸売事業においては、コロナ治療薬・検査薬の需要減少や、選定療養導入による後発医薬品の使用促進に伴う影響がみられました。その一方で、2024年10月からの自治体による新型コロナワクチンの定期接種開始に伴い、ワクチンの売上が増加しました。また、スペシャリティ医薬品をはじめとする取扱卸限定製品の売上が引き続き好調に推移し、全体の売上を牽引しました。医療機関との価格交渉においては、2024年3月に改訂された流通改善ガイドラインを遵守すべく、個々の製品価値と流通コストに見合った単品単価交渉に引き続き取り組むとともに、特に医療上の必要性の高い医薬品については別枠での交渉に努めました。顧客支援システムについては簡易版ミザルや病院なびPRサービス等の新製品・新サービスの提案に努めるとともに、市場ニーズや将来性を精査し、高付加価値製品への注力と、より効率的な資源配分を進めることで、事業全体のさらなる成長を図るべく、製品ポートフォリオの最適化を進めております。これらの結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高1,463,520百万円(前期比2.7%増)、セグメント利益(営業利益)19,033百万円(前期比2.2%減)となりました。
調剤薬局事業においては、中期経営計画の重要施策である「調剤薬局事業の変革」を実践すべく、事業会社の再編を進め、2024年3月末時点で24社あったファーマクラスター株式会社傘下の調剤薬局事業会社を、今年4月1日時点で11社にまで再編し、東日本における再編はほぼ完了いたしました。また、採算性を重視した新規開局と閉局を引き続き行いました。さらに、調剤報酬改定への対応を進めるとともに、マイナ保険証の利用促進等による薬局DXの推進や、在宅医療への貢献に向けた変革を推進するため、在宅専門診療所との連携強化に取り組みました。一方で、事業会社の統合に伴う一時的な費用の発生や人件費の増加により、当連結会計年度の経営成績は、売上高は95,553百万円(前期比1.9%増)、セグメント利益(営業利益)は852百万円(前期比44.9%減)となりました。