グローセル（9995）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 518億6151万
- 2009年3月31日 -13.06%
- 450億9068万
- 2009年12月31日 +0.42%
- 452億7828万
- 2010年3月31日 +44.87%
- 655億9678万
- 2010年6月30日 -66.04%
- 222億7473万
- 2010年9月30日 +103.8%
- 453億9550万
- 2010年12月31日 +46.36%
- 664億4114万
- 2011年3月31日 +33.31%
- 885億7258万
- 2011年6月30日 -76.28%
- 210億509万
- 2011年9月30日 +113.2%
- 447億8222万
- 2011年12月31日 +53.96%
- 689億4664万
- 2012年3月31日 +34.05%
- 924億2093万
- 2012年6月30日 -75.46%
- 226億7646万
- 2012年9月30日 +98.08%
- 449億1853万
- 2012年12月31日 +47.49%
- 662億4874万
- 2013年3月31日 +30.06%
- 861億6513万
- 2013年6月30日 -76.35%
- 203億7575万
- 2013年9月30日 +105.02%
- 417億7483万
- 2013年12月31日 +51.68%
- 633億6578万
- 2014年3月31日 +33.38%
- 845億1870万
- 2014年6月30日 -75.14%
- 210億1200万
- 2014年9月30日 +102.2%
- 424億8600万
- 2014年12月31日 +51.06%
- 641億8000万
- 2015年3月31日 +31.97%
- 846億9700万
- 2015年6月30日 -76.69%
- 197億4300万
- 2015年9月30日 +101.28%
- 397億3900万
- 2015年12月31日 +48.01%
- 588億1800万
- 2016年3月31日 +33.25%
- 783億7300万
- 2016年6月30日 -76.78%
- 182億100万
- 2016年9月30日 +104.7%
- 372億5800万
- 2016年12月31日 +53.75%
- 572億8300万
- 2017年3月31日 +35.43%
- 775億8100万
- 2017年6月30日 -74.32%
- 199億2000万
- 2017年9月30日 +102.06%
- 402億5100万
- 2017年12月31日 +51.27%
- 608億8700万
- 2018年3月31日 +34.05%
- 816億1600万
- 2018年6月30日 -75.13%
- 203億
- 2018年9月30日 +99.37%
- 404億7200万
- 2018年12月31日 +49.61%
- 605億5100万
- 2019年3月31日 +29.37%
- 783億3200万
- 2019年6月30日 -77.59%
- 175億5100万
- 2019年9月30日 +102.5%
- 355億4100万
- 2019年12月31日 +47.81%
- 525億3200万
- 2020年3月31日 +30.71%
- 686億6400万
- 2020年6月30日 -81.01%
- 130億4000万
- 2020年9月30日 +106.34%
- 269億700万
- 2020年12月31日 +58.27%
- 425億8500万
- 2021年3月31日 +40.57%
- 598億6100万
- 2021年6月30日 -73.91%
- 156億1900万
- 2021年9月30日 +103.91%
- 318億4800万
- 2021年12月31日 +57.26%
- 500億8400万
- 2022年3月31日 +34.29%
- 672億5900万
- 2022年6月30日 -76%
- 161億4100万
- 2022年9月30日 +107.88%
- 335億5400万
- 2022年12月31日 +51.79%
- 509億3000万
- 2023年3月31日 +34.1%
- 682億9500万
- 2023年6月30日 -75.76%
- 165億5500万
- 2023年9月30日 +115.68%
- 357億600万
- 2023年12月31日 +53.06%
- 546億5300万
- 2024年3月31日 +34.23%
- 733億6100万
個別
- 2008年3月31日
- 479億2378万
- 2009年3月31日 -13.65%
- 413億8150万
- 2010年3月31日 +46.36%
- 605億6395万
- 2011年3月31日 +35.46%
- 820億4010万
- 2012年3月31日 +3.24%
- 846億9611万
- 2012年9月30日 -52.2%
- 404億8100万
- 2013年3月31日 +86.8%
- 756億1799万
- 2013年9月30日 -54.38%
- 344億9700万
- 2014年3月31日 +99.62%
- 688億6271万
- 2015年3月31日 -3.59%
- 663億8800万
- 2016年3月31日 -7.02%
- 617億2700万
- 2017年3月31日 -1.63%
- 607億2200万
- 2018年3月31日 +6.01%
- 643億6900万
- 2019年3月31日 -4.35%
- 615億6700万
- 2020年3月31日 -9.02%
- 560億1100万
- 2021年3月31日 -13.52%
- 484億3700万
- 2022年3月31日 +10%
- 532億8100万
- 2023年3月31日 -2%
- 522億1700万
- 2024年3月31日 +0.74%
- 526億100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2023/06/28 15:10
(2) 有形固定資産 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 2023/06/28 15:10
(注) 当社グループは、「電子部品関連事業」のみの単一セグメントであります。顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 日立Astemo株式会社 10,544 電子部品関連事業 - #3 事業等のリスク
- 当社グループの取扱商品は、顧客である電子機器メーカーが生産する製品の需要先の国や地域の経済状況の影響を受けます。従いまして、日本、アジア、欧米等の市場における景気後退及びそれに伴う需要の縮小は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。 ② 半導体業界の需要動向による影響について2023/06/28 15:10
当社グループは、半導体(集積回路・半導体素子)の売上高が73.0%(2023年3月期)を占める半導体商社であります。
半導体業界には、業界特有の需給バランスにより市況が変動するシリコンサイクルと呼ばれる景気変動の波があります。当社グループは、ソリューションビジネスの推進による高付加価値の半導体の販売に注力することにより市況の変動に強い企業体質を目指しておりますが、景気の変動により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。 - #4 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2023/06/28 15:10
- #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2) 目標とする経営指標2023/06/28 15:10
当社グループは、半導体商社として売上高の拡大並びに収益力の向上を目指し、経営の効率化を目指しております。具体的には、海外拠点との連携を強化し、連結キャッシュフロー重視の観点から利益率の向上と共に売上債権・仕入債務・棚卸資産回転期間の最適化を図り、ROA(総資産経常利益率)5%と併せ、安定的な経営のために営業利益率2%以上、ROE(自己資本利益率)5%の早期実現を目標に取り組んでまいります。
(3) 中長期的な会社の経営戦略 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の世界経済環境は、新型コロナウイルスの規制緩和が進み、状況は好転しつつあるものの、ロシアのウクライナ侵攻の長期化、アメリカによる先端半導体の対中輸出規制等、世界経済の先行きは不透明な状況が続いております。2023/06/28 15:10
半導体市場におきましては、パソコンやスマートフォンなどハイテク製品の需要の調整がある一方、自動車および産業用アプリケーションが成長した結果、2022年の世界半導体売上高は前年比3.3%増となり、過去最高の5,740億ドルに達しました。
当社主要販売先である自動車分野、産業分野におきましては、半導体など部品不足の影響により2022年の国内新車販売台数は前年比5.6%減、また米国新車販売台数も前年同期比7.0%減となっております。産業分野の2023年2月のインバータ・サーボモータ等の国内産業用汎用電気機器の出荷金額は、工作機械や半導体製造装置向けの旺盛な需要の継続により、前年同月比10.2%増となり、2021年1月から26ヶ月連続で前年実績を上回っております。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- ② 主要な仮定2023/06/28 15:10
課税所得の見積りの基礎となる翌期の事業計画における主要な仮定は、得意先別かつ商品毎に集計した売上高と売上総利益率の予測であります。
売上高の予測は、過去の販売実績や得意先との協議、仕入先等の生産計画及び市場動向を加味して予測した販売数量と販売単価を基とし算出しております。 - #8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2023/06/28 15:10
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 関係会社への売上高 2,965 百万円 6,317 百万円 関係会社からの仕入高 343 百万円 546 百万円 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2023/06/28 15:10
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
