大冷(2883)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2017年3月31日
- 12億7000万
個別
- 2014年3月31日
- 16億6027万
- 2014年9月30日 -45.43%
- 9億598万
- 2014年12月31日 +42.82%
- 12億9391万
- 2015年3月31日 +17.67%
- 15億2249万
- 2015年6月30日 -79.89%
- 3億615万
- 2015年9月30日 +97.6%
- 6億496万
- 2015年12月31日 +65.32%
- 10億15万
- 2016年3月31日 +16.93%
- 11億6949万
- 2016年6月30日 -77.12%
- 2億6760万
- 2016年9月30日 +128.63%
- 6億1180万
- 2016年12月31日 +64.34%
- 10億544万
- 2017年3月31日 +26.34%
- 12億7026万
- 2017年6月30日 -76.2%
- 3億233万
- 2017年9月30日 +118.55%
- 6億6074万
- 2017年12月31日 +61.33%
- 10億6596万
- 2018年3月31日 -20.57%
- 8億4667万
- 2018年6月30日 -74.14%
- 2億1897万
- 2018年9月30日 +115.81%
- 4億7255万
- 2018年12月31日 +76.85%
- 8億3570万
- 2019年3月31日 +27.61%
- 10億6646万
- 2019年6月30日 -73.98%
- 2億7753万
- 2019年9月30日 +114.59%
- 5億9555万
- 2019年12月31日 +61.68%
- 9億6287万
- 2020年3月31日 +23.11%
- 11億8536万
- 2020年6月30日 -87.56%
- 1億4750万
- 2020年9月30日 +158.75%
- 3億8165万
- 2020年12月31日 +99.38%
- 7億6093万
- 2021年3月31日 +25.45%
- 9億5462万
- 2021年6月30日 -75.62%
- 2億3271万
- 2021年9月30日 +93.92%
- 4億5127万
- 2021年12月31日 +84.93%
- 8億3454万
- 2022年3月31日 +25.29%
- 10億4561万
- 2022年6月30日 -66.34%
- 3億5199万
- 2022年9月30日 +115.54%
- 7億5868万
- 2022年12月31日 +72.21%
- 13億653万
- 2023年3月31日 +16.74%
- 15億2523万
- 2023年6月30日 -79.26%
- 3億1634万
- 2023年9月30日 +77.24%
- 5億6069万
- 2023年12月31日 +60.98%
- 9億262万
- 2024年3月31日 +18.13%
- 10億6629万
- 2024年6月30日 -80.83%
- 2億436万
- 2024年9月30日 +105.56%
- 4億2009万
- 2024年12月31日 +67.6%
- 7億407万
- 2025年3月31日 +19.44%
- 8億4093万
- 2025年6月30日 -84.22%
- 1億3269万
- 2025年9月30日 +100.52%
- 2億6606万
- 2025年12月31日 +87.11%
- 4億9784万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (単位:千円)2025/06/18 10:21
当事業年度における我が国経済は、雇用・所得環境の改善などにより緩やかに回復しているものの、物価上昇により個人消費の持ち直しには足踏みが見られます。また、米国の今後の政策動向、長期化する不安定な世界情勢、金融資本市場の変動リスクなどもあり、先行き不透明な状況が続いております。前事業年度 当事業年度 増 減 増減率(%) 売上高 27,416,847 25,732,929 △1,683,917 △6.1 営業利益 1,066,297 840,931 △225,366 △21.1 経常利益 1,104,883 844,892 △259,991 △23.5
国内食品業界におきましては、原材料価格の高騰や人件費、物流費の上昇に伴う商品価格の値上げが継続的に行われ、加えて米の価格は高止まりを続けており、消費者の節約志向は依然として強く、今後も厳しい経営環境が続くことが予想されます。