有機合成薬品工業(4531)の全事業営業利益の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 4億4371万
- 2009年3月31日 -60.26%
- 1億7634万
- 2009年12月31日
- -2億6792万
- 2010年3月31日
- -1億5122万
- 2010年6月30日
- 1億9016万
- 2010年9月30日 -26.24%
- 1億4025万
- 2010年12月31日 +89.93%
- 2億6638万
- 2011年3月31日 +15.45%
- 3億754万
- 2011年6月30日
- -2845万
- 2011年9月30日
- 2億7770万
- 2011年12月31日 +72.38%
- 4億7871万
- 2012年3月31日 +1.92%
- 4億8793万
- 2012年6月30日
- -2億5815万
- 2012年9月30日
- -2億3196万
- 2012年12月31日
- -2億2727万
- 2013年3月31日
- 753万
- 2013年6月30日 +999.99%
- 1億1412万
- 2013年9月30日 -76.73%
- 2655万
- 2013年12月31日 +17.45%
- 3119万
- 2014年3月31日 +640.65%
- 2億3102万
- 2014年6月30日
- -6392万
- 2014年9月30日
- 5423万
- 2014年12月31日 +115.28%
- 1億1676万
- 2015年3月31日 +99.5%
- 2億3294万
- 2015年6月30日 -30.37%
- 1億6220万
- 2015年9月30日 +64.32%
- 2億6653万
- 2015年12月31日 +30.39%
- 3億4754万
- 2016年3月31日 +31.92%
- 4億5846万
- 2016年6月30日
- -2841万
- 2016年9月30日
- 1億4601万
- 2016年12月31日 +108.04%
- 3億376万
- 2017年3月31日 +49.67%
- 4億5465万
- 2017年6月30日 -90.32%
- 4400万
- 2017年9月30日 +213.64%
- 1億3800万
- 2017年12月31日 -18.84%
- 1億1200万
- 2018年3月31日 +83.04%
- 2億500万
- 2018年6月30日
- -1億2000万
- 2018年9月30日
- -2300万
- 2018年12月31日 -60.87%
- -3700万
- 2019年3月31日
- 4900万
- 2019年6月30日 -51.02%
- 2400万
- 2019年9月30日 +416.67%
- 1億2400万
- 2019年12月31日 +4.84%
- 1億3000万
- 2020年3月31日 +140%
- 3億1200万
- 2020年6月30日
- -2000万
- 2020年9月30日
- 6000万
- 2020年12月31日
- -6200万
- 2021年3月31日
- 2億1800万
- 2021年6月30日 -71.1%
- 6300万
- 2021年9月30日 +180.95%
- 1億7700万
- 2021年12月31日 +113.56%
- 3億7800万
- 2022年3月31日 +9.26%
- 4億1300万
- 2022年6月30日 -1.45%
- 4億700万
- 2022年9月30日 +28.01%
- 5億2100万
- 2022年12月31日 +4.8%
- 5億4600万
- 2023年3月31日 +64.29%
- 8億9700万
- 2023年6月30日 -65.66%
- 3億800万
- 2023年9月30日 -22.73%
- 2億3800万
- 2023年12月31日 +104.62%
- 4億8700万
- 2024年3月31日 +131.01%
- 11億2500万
- 2024年6月30日 -72.62%
- 3億800万
- 2024年9月30日 +57.14%
- 4億8400万
- 2024年12月31日 +28.72%
- 6億2300万
- 2025年3月31日 +95.18%
- 12億1600万
- 2025年6月30日 -88.82%
- 1億3600万
- 2025年9月30日 +92.65%
- 2億6200万
- 2025年12月31日 +38.93%
- 3億6400万
- 2026年3月31日 +5.22%
- 3億8300万
- 2026年6月30日 -89.3%
- 4100万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- ・基本報酬は、役位や勤続年数を勘案し、従業員に対する処遇との整合性を考慮した適切な水準を定めることとしている。2026/06/23 11:24
・業績連動報酬に係る指標は、本業部分の利益を表す営業利益が適切であると位置付け、その営業利益の水準を元にそれぞれの役位に応じた変動率を乗じることを基本として算出する。
・譲渡制限付株式報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブ及び株主との一層の価値共有を目的として設計するものとし、譲渡制限付株式への払込みを条件として所定の金銭報酬債権を支給する。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした状況下、当社は外部環境の変化に迅速かつ柔軟に対応するため、サプライチェーンの強靭化と高付加価値分野へのシフトなどを推進いたしました。今後も、経営目標の達成に向けて、重要課題の解決と持続可能な社会の実現に取り組んでまいります。2026/06/23 11:24
当期の業績状況としましては、各製品の旺盛な需要に対応した結果、売上高は7期連続で過去最高となる前期比2.1%増の15,448百万円となりました。段階利益につきましては、2025年6月に竣工したアミノ酸関係設備の償却負担初年度となったことに加えて、化成品関係において一部電子材料向け製品の市場価格とシェアが急速に低下したことにより第4四半期の収益性が大きく悪化したことから、営業利益は前期比68.4%減の383百万円、経常利益は前期比73.4%減の303百万円、当期純利益は前期比65.1%減の313百万円となりました。
なお、当期取得したアミノ酸関係設備については、国庫補助金1,854百万円を受領し、圧縮記帳を実施いたしました。