AFC-HDアムスライフサイエンス(2927)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年8月31日
- 8億4953万
- 2009年8月31日 -13.17%
- 7億3769万
- 2009年11月30日 -65.66%
- 2億5332万
- 2010年2月28日 +74.13%
- 4億4110万
- 2010年5月31日 +51.03%
- 6億6618万
- 2010年8月31日 +15.24%
- 7億6772万
- 2010年11月30日 -73.54%
- 2億314万
- 2011年2月28日 +128.5%
- 4億6418万
- 2011年5月31日 +52.93%
- 7億988万
- 2011年8月31日 +44.34%
- 10億2467万
- 2011年11月30日 -79.42%
- 2億1088万
- 2012年2月29日 +67.14%
- 3億5247万
- 2012年5月31日 +20.23%
- 4億2376万
- 2012年8月31日 +67.83%
- 7億1118万
- 2012年11月30日 -63.39%
- 2億6033万
- 2013年2月28日 +84.61%
- 4億8059万
- 2013年5月31日 +44.38%
- 6億9390万
- 2013年8月31日 +30.01%
- 9億215万
- 2013年11月30日 -75.76%
- 2億1864万
- 2014年2月28日 +60.6%
- 3億5114万
- 2014年5月31日 +40.2%
- 4億9229万
- 2014年8月31日 +14.67%
- 5億6452万
- 2014年11月30日 -69.25%
- 1億7360万
- 2015年2月28日 +103.2%
- 3億5276万
- 2015年5月31日 +70.76%
- 6億238万
- 2015年8月31日 +57.91%
- 9億5119万
- 2015年11月30日 -63.75%
- 3億4483万
- 2016年2月29日 +55.35%
- 5億3571万
- 2016年5月31日 +32.28%
- 7億865万
- 2016年8月31日 +25.71%
- 8億9083万
- 2016年11月30日 -71.67%
- 2億5234万
- 2017年2月28日 +80.66%
- 4億5587万
- 2017年5月31日 +59.42%
- 7億2676万
- 2017年8月31日 +47.12%
- 10億6924万
- 2017年11月30日 -74.84%
- 2億6900万
- 2018年2月28日 +92.03%
- 5億1658万
- 2018年5月31日 +51.28%
- 7億8151万
- 2018年8月31日 +30.96%
- 10億2348万
- 2018年11月30日 -67.66%
- 3億3095万
- 2019年2月28日 +80.84%
- 5億9849万
- 2019年5月31日 +40.09%
- 8億3842万
- 2019年8月31日 +17.04%
- 9億8127万
- 2019年11月30日 -73.35%
- 2億6152万
- 2020年2月29日 +116.15%
- 5億6527万
- 2020年5月31日 +39.54%
- 7億8877万
- 2020年8月31日 +38.65%
- 10億9367万
- 2020年11月30日 -48.92%
- 5億5859万
- 2021年2月28日 +81.88%
- 10億1600万
- 2021年5月31日 +88.68%
- 19億1694万
- 2021年8月31日 +17.13%
- 22億4523万
- 2021年11月30日 -92.61%
- 1億6601万
- 2022年2月28日 +171.63%
- 4億5094万
- 2022年5月31日 +51.44%
- 6億8292万
- 2022年8月31日 +48.06%
- 10億1114万
- 2022年11月30日 -78.06%
- 2億2180万
- 2023年2月28日 +205.8%
- 6億7829万
- 2023年5月31日 +55.4%
- 10億5405万
- 2023年8月31日 +55.24%
- 16億3628万
- 2023年11月30日 -70.73%
- 4億7894万
- 2024年2月29日 +113.69%
- 10億2346万
- 2024年5月31日 +46.14%
- 14億9570万
- 2024年8月31日 +28.11%
- 19億1618万
- 2024年11月30日 -66.03%
- 6億5083万
- 2025年2月28日 +98.96%
- 12億9489万
- 2025年5月31日 +43.14%
- 18億5352万
- 2025年8月31日 +30%
- 24億962万
- 2025年11月30日 -67.98%
- 7億7159万
個別
- 2008年8月31日
- 5億8102万
- 2009年8月31日 +23.37%
- 7億1683万
- 2010年8月31日 +48.99%
- 10億6798万
- 2011年8月31日 -7.78%
- 9億8491万
- 2012年8月31日 -34.51%
- 6億4502万
- 2013年8月31日 +20.73%
- 7億7876万
- 2014年8月31日 -41.53%
- 4億5533万
- 2015年8月31日 +62.5%
- 7億3989万
- 2016年8月31日 -4.62%
- 7億568万
- 2017年8月31日 +13.83%
- 8億325万
- 2018年8月31日 +8.73%
- 8億7334万
- 2019年8月31日 +3.03%
- 8億9981万
- 2020年8月31日 -3.4%
- 8億6918万
- 2021年8月31日 +24.34%
- 10億8078万
- 2022年8月31日 -16.22%
- 9億550万
- 2023年8月31日 +17.9%
- 10億6758万
- 2024年8月31日 +10.49%
- 11億7957万
- 2025年8月31日 -5.46%
- 11億1516万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 1. セグメント利益の調整額△14,412千円は当社グループの広告宣伝費であります。セグメント資産の調整額1,824,812千円は全社資産に係るものであります。また、その他の項目の減価償却費の調整額5,765千円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額510,699千円はそれぞれ全社に係るものであります。2025/11/26 16:38
2. セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.報告セグメントの変更等に関する事項 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております2025/11/26 16:38
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/11/26 16:38
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、観光事業をより発展させるべく、当社は、2025年5月30日付「AFC観光株式会社設立のお知らせ」において公表したとおり、AFC観光株式会社を新設致しました。同社設立の目的は、当社企業集団創業者である浅山永世名誉会長の「せっかく作られた富士山静岡空港を、日本の中心にある特性を活かして、多くの人々に利用される国際空港にしたい。羽田・セントレア空港に並ぶ国際便が行き交う空港にしたい。」という熱意を形にすることにあります。具体的には、富士山静岡空港の真下を新幹線が通っていることから、静岡空港新幹線駅を誘致すべく、関係各所に働きかけをして参りたいと考えております。また、富士山静岡空港の利便性を良くするため、上記のとおりM&Aで取得したバス事業会社を活用し、東日本・西日本の観光地を各1週間かけて観光する、日本一周夢のバスの旅を計画しております。今までご苦労なさったご高齢者の終の思い出を作らせて頂きたいと心から願っております。2025/11/26 16:38
連結業績につきましては、引き続きヘルスケア事業における海外部門が好調だったことにより、売上高は32,655百万円(前期比108.2%)となりました。利益面につきましては、増収効果により売上総利益が増加し、営業利益は2,409百万円(前期比125.8%)、経常利益は2,443百万円(前期比127.2%)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,448百万円(前期比115.7%)となりました。
セグメントの業績を示すと、次のとおりであります。 - #5 財務制限条項に関する注記(連結)
- ①当社の株式会社なすびへの出資比率を100%とし、これを維持すること。2025/11/26 16:38
②2021年8月期並びにそれ以降の各決算期における、連結のEBITDA(連結損益計算書上の営業利益に減価償却費を加算した合計額)につき2期連続して損失を計上しないこと。
③各連結会計年度末日(初回:2022年8月期末日)における連結貸借対照表に記載される純資産合計の金額を、前連結会計年度における純資産合計の75%に相当する金額以上に維持すること。