日本山村硝子(5210)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 29億6700万
- 2009年3月31日 -49.48%
- 14億9900万
- 2009年12月31日 +131.69%
- 34億7300万
- 2010年3月31日 -4.35%
- 33億2200万
- 2010年6月30日 -72.1%
- 9億2700万
- 2010年9月30日 +110.57%
- 19億5200万
- 2010年12月31日 +62.09%
- 31億6400万
- 2011年3月31日 -15.71%
- 26億6700万
- 2011年6月30日 -56.58%
- 11億5800万
- 2011年9月30日 +28.24%
- 14億8500万
- 2011年12月31日 +19.46%
- 17億7400万
- 2012年3月31日 -15.61%
- 14億9700万
- 2012年6月30日 -70.74%
- 4億3800万
- 2012年9月30日 +36.99%
- 6億
- 2012年12月31日 +59.5%
- 9億5700万
- 2013年3月31日 -88.09%
- 1億1400万
- 2013年6月30日 +164.04%
- 3億100万
- 2013年9月30日 +38.21%
- 4億1600万
- 2013年12月31日 +26.68%
- 5億2700万
- 2014年3月31日
- -7億4600万
- 2014年6月30日
- -3億3000万
- 2014年9月30日
- -2億4900万
- 2014年12月31日 -14.06%
- -2億8400万
- 2015年3月31日 -199.3%
- -8億5000万
- 2015年6月30日
- 2億9400万
- 2015年9月30日 +184.35%
- 8億3600万
- 2015年12月31日 +67.94%
- 14億400万
- 2016年3月31日 -11.25%
- 12億4600万
- 2016年6月30日 -30.9%
- 8億6100万
- 2016年9月30日 +81.3%
- 15億6100万
- 2016年12月31日 +50.93%
- 23億5600万
- 2017年3月31日 -39.18%
- 14億3300万
- 2017年6月30日 -33.91%
- 9億4700万
- 2017年9月30日 +34.64%
- 12億7500万
- 2017年12月31日 +47.92%
- 18億8600万
- 2018年3月31日 -31.92%
- 12億8400万
- 2018年6月30日 -88.16%
- 1億5200万
- 2018年9月30日 +267.76%
- 5億5900万
- 2018年12月31日 +51.7%
- 8億4800万
- 2019年3月31日 -66.75%
- 2億8200万
- 2019年6月30日 +4.61%
- 2億9500万
- 2019年9月30日 +89.49%
- 5億5900万
- 2019年12月31日 -70.3%
- 1億6600万
- 2020年3月31日 +50.6%
- 2億5000万
- 2020年6月30日
- -8億9300万
- 2020年9月30日 -74.58%
- -15億5900万
- 2020年12月31日 -18.02%
- -18億4000万
- 2021年3月31日 -49.51%
- -27億5100万
- 2021年6月30日
- 9億300万
- 2021年9月30日 +27.57%
- 11億5200万
- 2021年12月31日 -9.29%
- 10億4500万
- 2022年3月31日 -57.51%
- 4億4400万
- 2022年6月30日 -19.59%
- 3億5700万
- 2022年9月30日 -6.16%
- 3億3500万
- 2022年12月31日 +45.37%
- 4億8700万
- 2023年3月31日
- -1億4200万
- 2023年6月30日
- 20億500万
- 2023年9月30日 +59.85%
- 32億500万
- 2023年12月31日 +48.55%
- 47億6100万
- 2024年3月31日 -6.49%
- 44億5200万
- 2024年6月30日 -67.52%
- 14億4600万
- 2024年9月30日 +66.32%
- 24億500万
- 2024年12月31日 +39.17%
- 33億4700万
- 2025年3月31日 -7.14%
- 31億800万
- 2025年6月30日 -52.28%
- 14億8300万
- 2025年9月30日 +73.43%
- 25億7200万
- 2025年12月31日 +53.97%
- 39億6000万
個別
- 2008年3月31日
- 21億7500万
- 2009年3月31日 -57.2%
- 9億3100万
- 2010年3月31日 +180.56%
- 26億1200万
- 2011年3月31日 -19.72%
- 20億9700万
- 2012年3月31日 -45.97%
- 11億3300万
- 2013年3月31日
- -4億7600万
- 2014年3月31日 -7.77%
- -5億1300万
- 2015年3月31日
- -1億4800万
- 2016年3月31日
- 8億4900万
- 2017年3月31日 +40.99%
- 11億9700万
- 2018年3月31日 -4.51%
- 11億4300万
- 2019年3月31日 -38.76%
- 7億
- 2020年3月31日
- -2800万
- 2021年3月31日 -999.99%
- -23億100万
- 2022年3月31日
- 6億6100万
- 2023年3月31日
- -3億6200万
- 2024年3月31日
- 33億5600万
- 2025年3月31日 -50.77%
- 16億5200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- ※全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない全社の資産です。2025/06/25 15:58
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- ※全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない全社の資産です。2025/06/25 15:58
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #3 役員報酬(連結)
- 基本報酬月額については、取締役の役位に応じて金額を定めた基準に基づき決定し、個人別評価を反映した金額を月例報酬として支給いたします。株価連動型報酬については、基本報酬月額に役位別係数を乗じた額を金銭報酬として決定し、役員持株会を通して市場から自社株式を取得いたします。2025/06/25 15:58
業績連動報酬は、事業年度毎の業績向上に対する意識を高めるため業績指標を反映した金銭報酬とし、取締役会の決議により定めた基準に基づき、各取締役の基本報酬月額に連動係数を乗じて個人別の業績連動報酬を決定し、翌事業年度に支給いたします。取締役賞与は原則として支給いたしません。連動係数は、各事業年度の連結営業利益を基礎として業績評価を加味して算出いたします。業績評価は連結ROEの目標達成率と連結営業利益の目標達成率により評価いたします。この指標は、企業価値の持続的向上と事業計画の確実な達成を促すために採用したものです。業務執行役員の個人別の業績連動報酬は40百万円を限度といたします。業績指標が基準に満たない場合、業績連動報酬は支給いたしません。
業績連動報酬は業績により変動し、またその支給は保証されたものではないことから、業績連動報酬と業績連動報酬以外の報酬等との支給割合は定めておりません。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした環境の下、セグメント売上高は、ガラスびん関連事業が減収となりましたが、プラスチック容器関連事業、物流関連事業、ニューガラス関連事業、その他事業においては増収となり、当連結会計年度の連結売上高は73,337百万円(前期比0.6%増)と増収となりました。2025/06/25 15:58
利益につきましては、連結営業利益は3,108百万円(前期比30.2%減)と減益となりました。前連結会計年度は、米国の関連会社からの貸付金が全額返済されたこと等により、持分法による投資利益1,148百万円を計上しましたが、当連結会計年度はそのような特殊要因がなく、持分法による投資利益は111百万円(前期比90.3%減)となり、連結経常利益は3,215百万円(前期比46.9%減)と減益となりました。さらに前連結会計年度に計上した固定資産売却益や関係会社出資金売却益等の特殊要因がなく特別利益が減少し、減損損失等を計上したことにより特別損失が増加しました。また、当社および一部の連結子会社は翌連結会計年度よりグループ通算制度を適用することとしており、繰延税金資産を追加計上したことにより法人税等調整額△626百万円を計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は、2,772百万円(前期比77.4%減)と減益となりました。
事業セグメント別の業績は以下のとおりです。