栗本鐵工所(5602)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 25億8900万
- 2009年12月31日 +133.72%
- 60億5100万
- 2010年3月31日 +11.65%
- 67億5600万
- 2010年6月30日
- -1600万
- 2010年9月30日
- 7億1600万
- 2010年12月31日 +251.12%
- 25億1400万
- 2011年3月31日 +38.86%
- 34億9100万
- 2011年6月30日
- -3億9100万
- 2011年9月30日
- 9億8100万
- 2011年12月31日 +202.65%
- 29億6900万
- 2012年3月31日 +42.74%
- 42億3800万
- 2012年6月30日 -87.31%
- 5億3800万
- 2012年9月30日 +389.78%
- 26億3500万
- 2012年12月31日 +78.86%
- 47億1300万
- 2013年3月31日 +24.93%
- 58億8800万
- 2013年6月30日 -90.08%
- 5億8400万
- 2013年9月30日 +235.96%
- 19億6200万
- 2013年12月31日 +113.61%
- 41億9100万
- 2014年3月31日 +28.9%
- 54億200万
- 2014年6月30日
- -6億7300万
- 2014年9月30日
- 1億9100万
- 2014年12月31日 +697.91%
- 15億2400万
- 2015年3月31日 +91.93%
- 29億2500万
- 2015年6月30日
- -6億4300万
- 2015年9月30日
- 3億6500万
- 2015年12月31日 +457.81%
- 20億3600万
- 2016年3月31日 +63.56%
- 33億3000万
- 2016年6月30日 -99.52%
- 1600万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 11億4400万
- 2016年12月31日 +161.63%
- 29億9300万
- 2017年3月31日 +14.3%
- 34億2100万
- 2017年6月30日 -88.63%
- 3億8900万
- 2017年9月30日 +312.6%
- 16億500万
- 2017年12月31日 +71.46%
- 27億5200万
- 2018年3月31日 +23.87%
- 34億900万
- 2018年6月30日
- -2億6600万
- 2018年9月30日
- 5億6300万
- 2018年12月31日 +269.27%
- 20億7900万
- 2019年3月31日 +44.44%
- 30億300万
- 2019年6月30日
- -2億5200万
- 2019年9月30日
- 9億5600万
- 2019年12月31日 +215.59%
- 30億1700万
- 2020年3月31日 +43.85%
- 43億4000万
- 2020年6月30日 -79.42%
- 8億9300万
- 2020年9月30日 +132.92%
- 20億8000万
- 2020年12月31日 +91.68%
- 39億8700万
- 2021年3月31日 +17.21%
- 46億7300万
- 2021年6月30日 -99.12%
- 4100万
- 2021年9月30日 +600%
- 2億8700万
- 2021年12月31日 +754.36%
- 24億5200万
- 2022年3月31日 +70.15%
- 41億7200万
- 2022年6月30日 -81.47%
- 7億7300万
- 2022年9月30日 +194.57%
- 22億7700万
- 2022年12月31日 +141.68%
- 55億300万
- 2023年3月31日 +24.3%
- 68億4000万
- 2023年6月30日 -81.94%
- 12億3500万
- 2023年9月30日 +199.03%
- 36億9300万
- 2023年12月31日 +86.84%
- 69億
- 2024年3月31日 +8.12%
- 74億6000万
- 2024年6月30日 -87.23%
- 9億5300万
- 2024年9月30日 +211.33%
- 29億6700万
- 2024年12月31日 +101.75%
- 59億8600万
- 2025年3月31日 +32.48%
- 79億3000万
- 2025年6月30日 -86.14%
- 10億9900万
- 2025年9月30日 +189.81%
- 31億8500万
- 2025年12月31日 +77.27%
- 56億4600万
個別
- 2009年3月31日
- 18億9600万
- 2010年3月31日 +180.59%
- 53億2000万
- 2011年3月31日 -49.7%
- 26億7600万
- 2012年3月31日 +29.07%
- 34億5400万
- 2013年3月31日 +47.94%
- 51億1000万
- 2014年3月31日 -6.34%
- 47億8600万
- 2015年3月31日 -48.04%
- 24億8700万
- 2016年3月31日 -7.4%
- 23億300万
- 2017年3月31日 -2.43%
- 22億4700万
- 2018年3月31日 +2.14%
- 22億9500万
- 2019年3月31日 -42.18%
- 13億2700万
- 2020年3月31日 +86.51%
- 24億7500万
- 2021年3月31日 -23.03%
- 19億500万
- 2022年3月31日 -26.4%
- 14億200万
- 2023年3月31日 +197.72%
- 41億7400万
- 2024年3月31日 -0.57%
- 41億5000万
- 2025年3月31日 +7.81%
- 44億7400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 減価償却費の調整額544百万円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額262百万円は、特定の報告セグメントに帰属しない基礎的研究関連資産、本社所管資産等であります。2025/06/25 10:00
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/25 10:00
- #3 役員報酬(連結)
- c.業績連動報酬等に関する事項2025/06/25 10:00
「業績連動報酬部分」は、「営業利益計画達成率(期初計画)」、「営業利益前年度比」、「ROE計画達成率(中期経営計画)」、および「個人ミッション達成度」により算定し、0%~200%の範囲で変動するものであります。変動範囲部分のうち、上記b.のとおり役員報酬全体で100%に達するまでの部分は金銭報酬であり、100%を超え200%までの部分のうち金銭報酬50%および株式報酬50%となっております。
当該業績指標を採用している理由は、取締役が果たすべき業績責任をはかる上で、「営業利益」については単年度業績の指標として、「ROE」については中長期業績の指標として株価との相関関係も高く、それぞれ最も適切な指標であると判断したためです。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- なお、新中期3ヵ年経営計画期間における定量目標は以下に記載のとおりです。2025/06/25 10:00
本中期3カ年経営計画初年度となる2024年度連結実績は、営業活動の強化等グループ一丸となって取り組んだことにより、売上高および営業利益について、期初の計画値を上回ることができました。
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- c.目標とする経営指標の達成状況等2025/06/25 10:00
当社グループは2025年3月期の目標とする経営指標を「連結売上高124,000百万円」「連結営業利益7,000百万円」としておりましたが、売上高、営業利益ともに目標を上回る結果となりました。営業利益増加の主な要因は、原材料費の高騰の他、管理販売費増加などの影響はあったものの、売上高の増加に加え、製造原価でのコスト低減などによるものです。
当社グループでは、2030年にありたい姿である「将来にわたって社会へ貢献できる企業グループ」を目指して、資本コスト経営ならびにサステナビリティ経営の推進を図り、全てのステークホルダーの期待に応えるべく、2024年度を初年度とする中期3ヵ年経営計画を策定いたしております。