サトー（6287）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 54億400万
- 2009年3月31日 -86.49%
- 7億3000万
- 2009年12月31日 +145.48%
- 17億9200万
- 2010年3月31日 +43.64%
- 25億7400万
- 2010年6月30日 -65%
- 9億100万
- 2010年9月30日 +101.89%
- 18億1900万
- 2010年12月31日 +79.82%
- 32億7100万
- 2011年3月31日 +29.2%
- 42億2600万
- 2011年6月30日 -78.61%
- 9億400万
- 2011年9月30日 +106.19%
- 18億6400万
- 2011年12月31日 +81.28%
- 33億7900万
- 2012年3月31日 +37.67%
- 46億5200万
- 2012年6月30日 -77.04%
- 10億6800万
- 2012年9月30日 +123.88%
- 23億9100万
- 2012年12月31日 +58.3%
- 37億8500万
- 2013年3月31日 +44.04%
- 54億5200万
- 2013年6月30日 -76.3%
- 12億9200万
- 2013年9月30日 +128.1%
- 29億4700万
- 2013年12月31日 +62.98%
- 48億300万
- 2014年3月31日 +40.7%
- 67億5800万
- 2014年6月30日 -77.27%
- 15億3600万
- 2014年9月30日 +96.48%
- 30億1800万
- 2014年12月31日 +63.32%
- 49億2900万
- 2015年3月31日 +51.02%
- 74億4400万
- 2015年6月30日 -91.13%
- 6億6000万
- 2015年9月30日 +220%
- 21億1200万
- 2015年12月31日 +96.45%
- 41億4900万
- 2016年3月31日 +55.63%
- 64億5700万
- 2016年6月30日 -83.79%
- 10億4700万
- 2016年9月30日 +153.3%
- 26億5200万
- 2016年12月31日 +61.69%
- 42億8800万
- 2017年3月31日 +42.35%
- 61億400万
- 2017年6月30日 -86.06%
- 8億5100万
- 2017年9月30日 +200.35%
- 25億5600万
- 2017年12月31日 +82.9%
- 46億7500万
- 2018年3月31日 +33.67%
- 62億4900万
- 2018年6月30日 -76.43%
- 14億7300万
- 2018年9月30日 +126.95%
- 33億4300万
- 2018年12月31日 +62.85%
- 54億4400万
- 2019年3月31日 +41.05%
- 76億7900万
- 2019年6月30日 -80.28%
- 15億1400万
- 2019年9月30日 +133.95%
- 35億4200万
- 2019年12月31日 +59.37%
- 56億4500万
- 2020年3月31日 +32.17%
- 74億6100万
- 2020年6月30日 -94.84%
- 3億8500万
- 2020年9月30日 +281.82%
- 14億7000万
- 2020年12月31日 +156.94%
- 37億7700万
- 2021年3月31日 +54.81%
- 58億4700万
- 2021年6月30日 -70.82%
- 17億600万
- 2021年9月30日 +62.9%
- 27億7900万
- 2021年12月31日 +70.67%
- 47億4300万
- 2022年3月31日 +35.02%
- 64億400万
- 2022年6月30日 -87.13%
- 8億2400万
- 2022年9月30日 +358.25%
- 37億7600万
- 2022年12月31日 +87.53%
- 70億8100万
- 2023年3月31日 +24.86%
- 88億4100万
- 2023年6月30日 -75.57%
- 21億6000万
- 2023年9月30日 +113.89%
- 46億2000万
- 2023年12月31日 +75.04%
- 80億8700万
- 2024年3月31日 +28.39%
- 103億8300万
- 2024年6月30日 -72.42%
- 28億6400万
- 2024年9月30日 +101.75%
- 57億7800万
- 2024年12月31日 +70.73%
- 98億6500万
- 2025年3月31日 +25.1%
- 123億4100万
- 2025年6月30日 -80.88%
- 23億5900万
- 2025年9月30日 +116.24%
- 51億100万
- 2025年12月31日 +70.03%
- 86億7300万
個別
- 2008年3月31日
- 42億9900万
- 2009年3月31日 -57.83%
- 18億1300万
- 2010年3月31日 +10.76%
- 20億800万
- 2011年3月31日 +32.12%
- 26億5300万
- 2012年3月31日 +6.56%
- 28億2700万
- 2013年3月31日 +71.24%
- 48億4100万
- 2014年3月31日 -46.37%
- 25億9600万
- 2015年3月31日 +0.77%
- 26億1600万
- 2016年3月31日 +27.71%
- 33億4100万
- 2017年3月31日 +32.6%
- 44億3000万
- 2018年3月31日 -26.95%
- 32億3600万
- 2019年3月31日 -17.31%
- 26億7600万
- 2020年3月31日 +527.2%
- 167億8400万
- 2021年3月31日 -96.64%
- 5億6400万
- 2022年3月31日 +392.55%
- 27億7800万
- 2023年3月31日 -41.04%
- 16億3800万
- 2024年3月31日 +5.92%
- 17億3500万
- 2025年3月31日 +171.35%
- 47億800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2025/06/24 9:27
(単位:百万円)利益 前連結会計年度 当連結会計年度 棚卸資産の調整額 415 △44 連結財務諸表の営業利益 10,383 12,341
- #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一であります。2025/06/24 9:27
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格を勘案して決定された金額に基づいております。 - #3 役員報酬（連結）
- ③ 業績連動報酬等に関する事項2025/06/24 9:27
業績連動報酬に係る指標は、業績連動金銭報酬は個人別課題達成評価を、業績連動株式報酬は全社連結営業利益及び連結ROIC達成率であります。当該指標を選択した理由は、金銭報酬については各取締役の役割・責任を踏まえ会社成長に資するモチベーションの向上および信賞必罰のパフォーマンス評価を行うため、株式報酬については事業活動に直結した連結営業利益に資本生産性に関する指標である連結ROIC達成率を加え、株主との利害共有および中長期的な会社成長を促進するためとの考えに基づくものであります。これらの指標に基づき毎年6月にポイントを付与し、その累計ポイント相当分の報酬等を対象期間(3事業年度)終了後に支給いたします。
④ 役員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の総額及び対象となる役員の員数 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (4)目標とする経営指標及び具体的な取り組み2025/06/24 9:27
当社グループは経営指標として、営業利益及び売上高営業利益率を重視し、資本生産性の指標としての投下資本利益率(ROIC)を上げることで、企業価値の最大化を追求してまいります。
本中計では上述の各戦略を実行し、重要な経営指標として、連結売上高、営業利益、営業利益率、EBITDAマージン(※)、投下資本利益率(ROIC)、の向上を目指してまいります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当期におきましては、セグメント別の状況に記載の通り日本事業、海外事業ともに増収増益となりました。2025/06/24 9:27
当連結会計年度の売上高は154,807百万円(前期比107.9%)、営業利益12,341百万円(同118.9%)、経常利益11,144百万円(同124.4%)、親会社株主に帰属する当期純利益7,151百万円(同200.6%)となりました。
前述のとおり、日本事業、海外事業ともに増収増益となった結果、連結の営業利益率及びEBITDAマージンはそれぞれ前年を上回る8.0%、11.6%となりました。また、連結の投下資本利益率(ROIC)は、有利子負債の増加により投下資本回転率がわずかに低下しましたが、税引後営業利益率の上昇により前年を上回る9.3%となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
