- 6955
- 2026/08/28
- 時価
- 144億円
- PER 予
- 19.23倍
- 2010年以降
- 赤字-283.05倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.74倍
- 2010年以降
- 0.56-21.42倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 3.87%
- ROA 予
- 1.63%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
FDK(6955)の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 231億5600万
- 2009年3月31日 -29.78%
- 162億5900万
- 2010年3月31日 +56.79%
- 254億9200万
- 2010年12月31日 -7.5%
- 235億8100万
- 2011年3月31日 +0.04%
- 235億9100万
- 2011年6月30日 -1.2%
- 233億700万
- 2011年9月30日 -0.42%
- 232億800万
- 2011年12月31日 -1.9%
- 227億6600万
- 2012年3月31日 +1.7%
- 231億5200万
- 2012年6月30日 +0.74%
- 233億2300万
- 2012年9月30日 -0.43%
- 232億2300万
- 2012年12月31日 +2.01%
- 236億8900万
- 2013年3月31日 +1.14%
- 239億5900万
- 2013年6月30日 -1.97%
- 234億8800万
- 2013年9月30日 +0.06%
- 235億200万
- 2013年12月31日 -5.28%
- 222億6200万
- 2014年3月31日 +1.71%
- 226億4200万
- 2014年6月30日 -0.63%
- 225億
- 2014年9月30日 +0.09%
- 225億2100万
- 2014年12月31日 -0.41%
- 224億2900万
- 2015年3月31日 -5.41%
- 212億1600万
- 2015年6月30日 +0.33%
- 212億8500万
- 2015年9月30日 -1.43%
- 209億8000万
- 2015年12月31日 -0.5%
- 208億7500万
- 2016年3月31日 -6.25%
- 195億7100万
- 2016年6月30日 -0.72%
- 194億3000万
- 2016年9月30日 +3.13%
- 200億3800万
- 2016年12月31日 +1.71%
- 203億8000万
- 2017年3月31日 -13.37%
- 176億5600万
- 2017年6月30日 +2.33%
- 180億6700万
- 2017年9月30日 +1.05%
- 182億5600万
- 2017年12月31日 -0.95%
- 180億8300万
- 2018年3月31日 -1.95%
- 177億3000万
- 2018年6月30日 +0.07%
- 177億4300万
- 2018年9月30日 -0.85%
- 175億9200万
- 2018年12月31日 -1.76%
- 172億8200万
- 2019年3月31日 -1.29%
- 170億5900万
- 2019年6月30日 -4.04%
- 163億7000万
- 2019年9月30日 -2.05%
- 160億3500万
- 2019年12月31日 -1.81%
- 157億4500万
- 2020年3月31日 -8.8%
- 143億5900万
- 2020年6月30日 +0.13%
- 143億7800万
- 2020年9月30日 -0.48%
- 143億900万
- 2020年12月31日 +0.43%
- 143億7000万
- 2021年3月31日 +9.39%
- 157億1900万
- 2021年6月30日 -0.14%
- 156億9700万
- 2021年9月30日 +0.56%
- 157億8500万
- 2021年12月31日 -0.53%
- 157億100万
- 2022年3月31日 -5.05%
- 149億800万
- 2022年6月30日 +0.1%
- 149億2300万
- 2022年9月30日 +2.79%
- 153億4000万
- 2022年12月31日 -1.25%
- 151億4800万
- 2023年3月31日 +1.05%
- 153億700万
- 2023年6月30日 -0.92%
- 151億6600万
- 2023年9月30日 -0.09%
- 151億5300万
- 2023年12月31日 +1.36%
- 153億5900万
- 2024年3月31日 -2.58%
- 149億6200万
- 2024年6月30日 +0.82%
- 150億8400万
- 2024年9月30日 -1.92%
- 147億9400万
- 2024年12月31日 +0.71%
- 148億9900万
- 2025年3月31日 -1.97%
- 146億600万
- 2025年6月30日 +1.16%
- 147億7600万
- 2025年9月30日 +0.68%
- 148億7700万
- 2025年12月31日 -0.91%
- 147億4200万
- 2026年3月31日 +5.72%
- 155億8500万
- 2026年6月30日 -1.73%
- 153億1600万
個別
- 2008年3月31日
- 292億2300万
- 2009年3月31日 -35.03%
- 189億8700万
- 2010年3月31日 +28.64%
- 244億2500万
- 2011年3月31日 +1.22%
- 247億2300万
- 2012年3月31日 +6.3%
- 262億8100万
- 2013年3月31日 +2.94%
- 270億5400万
- 2014年3月31日 -0.09%
- 270億3000万
- 2015年3月31日 -8.62%
- 247億100万
- 2016年3月31日 -5.71%
- 232億9100万
- 2017年3月31日 -12.09%
- 204億7400万
- 2018年3月31日 -1.48%
- 201億7100万
- 2019年3月31日 -2.1%
- 197億4700万
- 2020年3月31日 -13.33%
- 171億1500万
- 2021年3月31日 +5.84%
- 181億1400万
- 2022年3月31日 -18.84%
- 147億100万
- 2023年3月31日 +4.23%
- 153億2300万
- 2024年3月31日 +1.91%
- 156億1500万
- 2025年3月31日 -0.99%
- 154億6100万
- 2026年3月31日 +1.95%
- 157億6200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (注) セグメント利益は四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。2024/02/05 14:21
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2024/02/05 14:21
(固定資産に係る重要な減損損失) - #3 減損損失の注記(連結)
- 当社グループは、独立してキャッシュ・フローを生み出す最小単位として会社別事業部別を基礎としてグルーピングを行なっております。2024/02/05 14:21
電池事業製造設備については、前連結会計年度に当社のアルカリ電池事業にかかわる固定資産の減損処理を実施しましたが、当連結会計年度も市況低迷や材料高騰の影響による業績低迷が継続したことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額75百万円を減損損失として特別損失に計上しております。
減損損失の内訳は、建物及び構築物6百万円、機械装置及び運搬具15百万円、工具、器具及び備品26百万円、建設仮勘定28百万円であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、当事業全体の売上高は、前第3四半期連結累計期間に比べ47億13百万円減少の110億96百万円、セグメント利益は6億24百万円減少の1億55百万円となりました。2024/02/05 14:21
当第3四半期連結会計期間の総資産は、前連結会計年度に比べ27億4百万円(5.7%)増の498億34百万円となりました。流動資産は前連結会計年度に比べ26億52百万円(8.3%)増の344億75百万円、固定資産は前連結会計年度に比べ51百万円(0.3%)増の153億59百万円となりました。流動資産増加の主な要因は、未収入金などのその他流動資産が減少した一方、受取手形及び売掛金や商品及び製品、原材料及び貯蔵品などの棚卸資産が増加したことによるものです。固定資産増加の主な要因は、有形固定資産が44百万円増加したことによるものです。
当第3四半期連結会計期間の負債合計は、前連結会計年度に比べ19億64百万円(5.8%)増の358億98百万円となりました。流動負債は前連結会計年度に比べ23億28百万円(7.5%)増の332億56百万円、固定負債は前連結会計年度に比べ3億63百万円(△12.1%)減の26億41百万円となりました。流動負債増加の主な要因は、未払賞与などのその他流動負債が減少した一方、有形固定資産の取得による支出などにより、短期借入金が増加したことによるものです。固定負債減少の主な要因は、退職給付債務に係る負債が2億84百万円減少したことによるものです。