トーホー(8142)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 23億9073万
- 2009年10月31日 -34.83%
- 15億5800万
- 2010年1月31日 +62.18%
- 25億2681万
- 2010年4月30日 -69.09%
- 7億8100万
- 2010年7月31日 +46.73%
- 11億4600万
- 2010年10月31日 +41.71%
- 16億2400万
- 2011年1月31日 +60.96%
- 26億1400万
- 2011年4月30日 -70.93%
- 7億6000万
- 2011年7月31日 +73.95%
- 13億2200万
- 2011年10月31日 +49.92%
- 19億8200万
- 2012年1月31日 +44.55%
- 28億6500万
- 2012年4月30日 -78.53%
- 6億1500万
- 2012年7月31日 +48.78%
- 9億1500万
- 2012年10月31日 +47.98%
- 13億5400万
- 2013年1月31日 +78.36%
- 24億1500万
- 2013年4月30日 -71.06%
- 6億9900万
- 2013年7月31日 +54.08%
- 10億7700万
- 2013年10月31日 +40.02%
- 15億800万
- 2014年1月31日 +52.32%
- 22億9700万
- 2014年4月30日 -74.18%
- 5億9300万
- 2014年7月31日 +95.62%
- 11億6000万
- 2014年10月31日 +59.57%
- 18億5100万
- 2015年1月31日 +41.92%
- 26億2700万
- 2015年4月30日 -77.43%
- 5億9300万
- 2015年7月31日 +108.6%
- 12億3700万
- 2015年10月31日 +50.93%
- 18億6700万
- 2016年1月31日 +46.87%
- 27億4200万
- 2016年4月30日 -76%
- 6億5800万
- 2016年7月31日 +92.4%
- 12億6600万
- 2016年10月31日 +48.58%
- 18億8100万
- 2017年1月31日 +52.95%
- 28億7700万
- 2017年4月30日 -85.05%
- 4億3000万
- 2017年7月31日 +87.44%
- 8億600万
- 2017年10月31日 +41.19%
- 11億3800万
- 2018年1月31日 +61.51%
- 18億3800万
- 2018年4月30日 -77.31%
- 4億1700万
- 2018年7月31日 +46.76%
- 6億1200万
- 2018年10月31日 +42.32%
- 8億7100万
- 2019年1月31日 +87.94%
- 16億3700万
- 2019年4月30日 -77.95%
- 3億6100万
- 2019年7月31日 +28.81%
- 4億6500万
- 2019年10月31日 +46.24%
- 6億8000万
- 2020年1月31日 +110.74%
- 14億3300万
- 2020年4月30日
- -12億4300万
- 2020年7月31日 -132.5%
- -28億9000万
- 2020年10月31日 -6.71%
- -30億8400万
- 2021年1月31日 -1.85%
- -31億4100万
- 2021年4月30日
- -3億600万
- 2021年7月31日 -263.73%
- -11億1300万
- 2021年10月31日 -30.1%
- -14億4800万
- 2022年1月31日
- -4億4600万
- 2022年4月30日
- 3億1700万
- 2022年7月31日 +291.17%
- 12億4000万
- 2022年10月31日 +72.18%
- 21億3500万
- 2023年1月31日 +70.91%
- 36億4900万
- 2023年4月30日 -58.37%
- 15億1900万
- 2023年7月31日 +142.4%
- 36億8200万
- 2023年10月31日 +59.89%
- 58億8700万
- 2024年1月31日 +32.82%
- 78億1900万
- 2024年4月30日 -74.36%
- 20億500万
- 2024年7月31日 +73.12%
- 34億7100万
- 2024年10月31日 +52.64%
- 52億9800万
- 2025年1月31日 +41.49%
- 74億9600万
- 2025年4月30日 -75.93%
- 18億400万
- 2025年7月31日 +91.46%
- 34億5400万
- 2025年10月31日 +60.77%
- 55億5300万
- 2026年1月31日 +41.42%
- 78億5300万
個別
- 2009年1月31日
- 15億2594万
- 2010年1月31日 -74.64%
- 3億8702万
- 2011年1月31日 +21.96%
- 4億7200万
- 2012年1月31日 +2.33%
- 4億8300万
- 2013年1月31日 -58.59%
- 2億
- 2014年1月31日 +9%
- 2億1800万
- 2015年1月31日 +29.36%
- 2億8200万
- 2016年1月31日 +135.11%
- 6億6300万
- 2017年1月31日 +33.63%
- 8億8600万
- 2018年1月31日 -81.04%
- 1億6800万
- 2019年1月31日 -32.74%
- 1億1300万
- 2020年1月31日
- -1億9700万
- 2021年1月31日
- -1億7500万
- 2022年1月31日
- 8100万
- 2023年1月31日 +218.52%
- 2億5800万
- 2024年1月31日 -99.61%
- 100万
- 2025年1月31日 +999.99%
- 4億6600万
- 2026年1月31日 +64.16%
- 7億6500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.報告セグメント内の内部取引を含んでおります。2026/04/27 13:09
2.セグメント間の内部売上高又は振替高の調整額△37,973百万円は、セグメント内及びセグメント間取引消去額であります。また、セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.セグメント資産の調整額6,664百万円の主なものは、当社での余資運用資金(現金)、長期投資資金(投資有価証券、関係会社株式)であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 告セグメント内の内部取引を含んでおります。
2.セグメント間の内部売上高又は振替高の調整額△39,339百万円は、セグメント内及びセグメント間取引消去額であります。また、セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.セグメント資産の調整額8,651百万円の主なものは、当社での余資運用資金(現金)、長期投資資金(投資有価証券、関係会社株式)であります。2026/04/27 13:09 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/04/27 13:09
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- 業績連動報酬は、単年度の業績と個人評価によって決定される業績連動金銭報酬ならびに中長期的な業績向上と企業価値増大を目的とする株式報酬で構成されております。2026/04/27 13:09
単年度の業績反映分の業績連動金銭報酬は、営業利益の実績の業績予想値に対する達成率と前年からの伸びを基にして決定され、個人別に業績への貢献度に応じて±30%で増減し、月額報酬の一部として支払われます。
取締役の個人別貢献度の評価は報酬諮問委員会が委員全員の同意のもと行い、報酬諮問委員会の評価結果(但し、代表取締役自身を除く)に代表取締役の評価を反映して最終決定されます。取締役会は報酬諮問委員会による最終確認を経た評価結果に基づき、あらかじめ定められた算式で算出した結果をもって個人別報酬額を決定しており、決定の全部又は一部を取締役その他の第三者に委任しておりません。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- また、2026年4月に、当社内において、グループ間の連携を強化し更なるシナジー発揮を図るとともに、グループ横断的な視点でDXを推進する部署として「営業統括部」を新設しており、IT技術の活用を更に進め、生産性の向上を図ってまいります。2026/04/27 13:09
以上により、次期の連結業績見通しといたしましては、売上高2,740億円(前期比5.5%増)、営業利益は82億円(前期比4.4%増)、経常利益83億円(前期比4.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益48億円(前期比4.9%増)を予想しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の結果、当連結会計年度の業績につきましては、前期に食品スーパー事業から撤退した影響がありましたが、国内を中心に外食産業向け業務用食品の販売が堅調に推移したことなどにより、売上高は2,597億47百万円(前期比5.4%増)となりました。2026/04/27 13:09
営業利益は、増収による売上総利益の増加や食品スーパー事業の撤退による増益が、シンガポール子会社の売上総利益率の低下や既存事業の運賃及び荷造費の増加などを吸収し、78億53百万円(同4.8%増)となりました。経常利益は79億28百万円(同3.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は45億76百万円(同2.0%増)となりました。なお、営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は過去最高を更新いたしました。
セグメント別の概況につきましては、次のとおりであります。