エバラ食品工業(2819)の営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 15億7016万
- 2009年3月31日 -12.49%
- 13億7411万
- 2009年12月31日 +87.37%
- 25億7471万
- 2010年3月31日 -35.73%
- 16億5468万
- 2010年6月30日 -67.44%
- 5億3873万
- 2010年9月30日 +168.35%
- 14億4568万
- 2010年12月31日 +70.16%
- 24億6002万
- 2011年3月31日 -15.43%
- 20億8054万
- 2011年6月30日 -51.01%
- 10億1919万
- 2011年9月30日 +70.73%
- 17億4012万
- 2011年12月31日 +49.62%
- 26億362万
- 2012年3月31日 -29.37%
- 18億3906万
- 2012年6月30日 -85.71%
- 2億6273万
- 2012年9月30日 +292.12%
- 10億3022万
- 2012年12月31日 +104.26%
- 21億434万
- 2013年3月31日 -32.89%
- 14億1224万
- 2013年6月30日 -71.13%
- 4億774万
- 2013年9月30日 +199.82%
- 12億2250万
- 2013年12月31日 +95.79%
- 23億9355万
- 2014年3月31日 -18.91%
- 19億4098万
- 2014年6月30日 -80.98%
- 3億6921万
- 2014年9月30日 +184.8%
- 10億5153万
- 2014年12月31日 +100.34%
- 21億663万
- 2015年3月31日 -21.64%
- 16億5070万
- 2015年6月30日 -78.01%
- 3億6300万
- 2015年9月30日 +200.83%
- 10億9200万
- 2015年12月31日 +97.62%
- 21億5800万
- 2016年3月31日 -18.72%
- 17億5400万
- 2016年6月30日 -74.74%
- 4億4300万
- 2016年9月30日 +147.18%
- 10億9500万
- 2016年12月31日 +105.3%
- 22億4800万
- 2017年3月31日 -17.08%
- 18億6400万
- 2017年6月30日 -82.24%
- 3億3100万
- 2017年9月30日 +99.09%
- 6億5900万
- 2017年12月31日 +151.9%
- 16億6000万
- 2018年3月31日 -11.45%
- 14億7000万
- 2018年6月30日 -68.23%
- 4億6700万
- 2018年9月30日 +146.47%
- 11億5100万
- 2018年12月31日 +116.07%
- 24億8700万
- 2019年3月31日 -3.82%
- 23億9200万
- 2019年6月30日 -80.98%
- 4億5500万
- 2019年9月30日 +155.16%
- 11億6100万
- 2019年12月31日 +112.4%
- 24億6600万
- 2020年3月31日 -6.29%
- 23億1100万
- 2020年6月30日 -54.74%
- 10億4600万
- 2020年9月30日 +74.57%
- 18億2600万
- 2020年12月31日 +100.77%
- 36億6600万
- 2021年3月31日 -1.06%
- 36億2700万
- 2021年6月30日 -71.77%
- 10億2400万
- 2021年9月30日 +70.51%
- 17億4600万
- 2021年12月31日 +102.58%
- 35億3700万
- 2022年3月31日 -5.34%
- 33億4800万
- 2022年6月30日 -72.4%
- 9億2400万
- 2022年9月30日 +88.42%
- 17億4100万
- 2022年12月31日 +87.13%
- 32億5800万
- 2023年3月31日 -8.78%
- 29億7200万
- 2023年6月30日 -75%
- 7億4300万
- 2023年9月30日 +83.45%
- 13億6300万
- 2023年12月31日 +102.57%
- 27億6100万
- 2024年3月31日 -13.07%
- 24億
- 2024年6月30日 -69.79%
- 7億2500万
- 2024年9月30日 +69.79%
- 12億3100万
- 2024年12月31日 +115.11%
- 26億4800万
- 2025年3月31日 -23.3%
- 20億3100万
- 2025年9月30日 -47.02%
- 10億7600万
- 2025年12月31日 +177.7%
- 29億8800万
個別
- 2008年3月31日
- 12億5379万
- 2009年3月31日 -20.85%
- 9億9234万
- 2010年3月31日 +28.76%
- 12億7779万
- 2011年3月31日 +35.12%
- 17億2651万
- 2012年3月31日 -19.17%
- 13億9562万
- 2013年3月31日 -25.33%
- 10億4207万
- 2014年3月31日 +62.11%
- 16億8926万
- 2015年3月31日 -15.56%
- 14億2640万
- 2016年3月31日 +11.33%
- 15億8800万
- 2017年3月31日 +6.99%
- 16億9900万
- 2018年3月31日 -37.32%
- 10億6500万
- 2019年3月31日 +90.61%
- 20億3000万
- 2020年3月31日 -6.5%
- 18億9800万
- 2021年3月31日 +73.66%
- 32億9600万
- 2022年3月31日 -11.68%
- 29億1100万
- 2023年3月31日 -9.65%
- 26億3000万
- 2024年3月31日 -12.59%
- 22億9900万
- 2025年3月31日 -12.61%
- 20億900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2025/06/26 10:03
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用(注) △615 △692 連結財務諸表の営業利益 2,400 2,031
- #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 事業管理上、費用と資産の配分基準は異なる基準を用いております。2025/06/26 10:03
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #3 役員報酬(連結)
- 金銭報酬である基本報酬と業績連動報酬については、株主総会で決議された報酬限度額の範囲内で、毎月支給されます。また、非金銭報酬である株式報酬については、上記報酬限度額とは別枠で、株主総会で決議された発行又は処分株式数及び金額の範囲内で毎年1回割当てします。2025/06/26 10:03
業績連動報酬及び株式報酬は、報酬額全体に占める割合の目安を30%程度としております。業績連動報酬については、役位別の基準値に業績連動支給率を乗じて算出し、翌年度の支給額に反映させます。業績連動支給率は本業の利益を示す連結営業利益の目標値に対する達成率に応じて設定し、0%~200%の範囲で変動させます。株式報酬については、取締役会で定める譲渡制限付株式報酬規程に基づき役位別に割当株式数を決定します。また、割当日から取締役会が定める地位を退任又は退職するまで譲渡制限を付し、退任時に譲渡制限を解除します。
当社は、取締役会の諮問機関として、取締役及び監査役の指名並びに取締役の報酬等に係る取締役会の機能の独立性・客観性と説明責任を強化するため、過半数を独立社外役員で構成する指名・報酬諮問委員会を設置しております。各取締役の報酬は、取締役会の決議により、同委員会における取締役の報酬制度及び報酬水準並びに個人別の報酬額の審議、答申内容を踏まえることを前提に、各取締役の基本報酬の額及び業績連動報酬の額の決定について代表取締役社長に委任しております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3)目標とする経営指標2025/06/26 10:03
当社グループの連結数値目標として、中期経営計画「Ebara Reboot 2026」では「適正な経営資源投下による売上形成・利益最大化に取り組む」の方針に基づき、利益指標として営業利益に減価償却費を加えたEBITDAを採用しています。中計の最終年度となる2026年度において、EBITDA40億円、連結売上高に占める海外売上高比率5%以上を目指します。
また、株主還元に関しましては、総還元性向50%以上を目標に安定した株主還元を継続し、業績と連動した配当及び機動的な自社株買いの実行を検討してまいります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 食品事業の家庭用商品は、価格改定の効果に加え、鍋物調味料群やその他群の商品ラインアップ拡充により売上を伸ばしました。また、業務用商品は前期に引き続き外食産業が堅調に推移した影響に加え、丸二株式会社の連結により売上を伸ばしました。2025/06/26 10:03
利益面につきましては、各種原材料価格高騰の影響により、営業利益は20億31百万円(前期比15.4%減)、経常利益は21億13百万円(前期比19.6%減)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は、13億99百万円(前期比22.3%減)となりました。
セグメントごとの売上高は、次のとおりであります。