三井E&S(7003)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 361億1800万
- 2009年3月31日 -25.65%
- 268億5400万
- 2009年12月31日 +24.11%
- 333億2900万
- 2010年3月31日 +29.02%
- 430億
- 2010年6月30日 -71.09%
- 124億3300万
- 2010年9月30日 +96.98%
- 244億9100万
- 2010年12月31日 +40.14%
- 343億2200万
- 2011年3月31日 +13.32%
- 388億9500万
- 2011年6月30日 -84.83%
- 59億100万
- 2011年9月30日 +117.78%
- 128億5100万
- 2011年12月31日 +58.73%
- 203億9900万
- 2012年3月31日 +54.03%
- 314億2000万
- 2012年6月30日 -86.68%
- 41億8500万
- 2012年9月30日 +128.46%
- 95億6100万
- 2012年12月31日 +99.65%
- 190億8900万
- 2013年3月31日 +25.73%
- 240億100万
- 2013年6月30日 -73.69%
- 63億1400万
- 2013年9月30日 +28.7%
- 81億2600万
- 2013年12月31日 +112.42%
- 172億6100万
- 2014年3月31日 +15.69%
- 199億6900万
- 2014年6月30日 -90.26%
- 19億4400万
- 2014年9月30日 +345.22%
- 86億5500万
- 2014年12月31日 +19.75%
- 103億6400万
- 2015年3月31日 +28.31%
- 132億9800万
- 2015年6月30日 -99.1%
- 1億2000万
- 2015年9月30日
- -8億8900万
- 2015年12月31日
- 48億4500万
- 2016年3月31日 +143.82%
- 118億1300万
- 2016年6月30日
- -1億2800万
- 2016年9月30日 -999.99%
- -23億3000万
- 2016年12月31日
- -20億2000万
- 2017年3月31日
- 83億400万
- 2017年6月30日
- -99億1400万
- 2017年9月30日
- -90億5900万
- 2017年12月31日
- -16億800万
- 2018年3月31日 -224.88%
- -52億2400万
- 2018年6月30日
- 11億700万
- 2018年9月30日
- -279億8000万
- 2018年12月31日
- -270億8100万
- 2019年3月31日 -120.46%
- -597億300万
- 2019年6月30日
- 22億500万
- 2019年9月30日
- -677億3700万
- 2019年12月31日 -6.81%
- -723億5200万
- 2020年3月31日
- -620億7900万
- 2020年6月30日
- -150億9200万
- 2020年9月30日
- -92億3900万
- 2020年12月31日
- -51億2900万
- 2021年3月31日 -138.7%
- -122億4300万
- 2021年6月30日
- 27億6000万
- 2021年9月30日
- -44億8900万
- 2021年12月31日 -109.8%
- -94億1800万
- 2022年3月31日 -6.49%
- -100億2900万
- 2022年6月30日
- -67億100万
- 2022年9月30日 -26.92%
- -85億500万
- 2022年12月31日
- -25億4200万
- 2023年3月31日
- 93億7600万
- 2023年6月30日 -81.66%
- 17億2000万
- 2023年9月30日 +286.69%
- 66億5100万
- 2023年12月31日 +102.69%
- 134億8100万
- 2024年3月31日 +45.61%
- 196億3000万
- 2024年6月30日 -78.1%
- 42億9900万
- 2024年9月30日 +114.38%
- 92億1600万
- 2024年12月31日 +49.26%
- 137億5600万
- 2025年3月31日 +68.14%
- 231億3000万
- 2025年6月30日 -61.54%
- 88億9600万
- 2025年9月30日 +122.58%
- 198億100万
- 2025年12月31日 +57.14%
- 311億1600万
個別
- 2008年3月31日
- 181億500万
- 2009年3月31日 -20.34%
- 144億2200万
- 2010年3月31日 +126.99%
- 327億3700万
- 2011年3月31日 -24.33%
- 247億7100万
- 2012年3月31日 -22.86%
- 191億800万
- 2013年3月31日 -41.25%
- 112億2600万
- 2014年3月31日 -33.25%
- 74億9300万
- 2015年3月31日 -52.25%
- 35億7800万
- 2016年3月31日 +271.46%
- 132億9100万
- 2017年3月31日 +12.11%
- 149億
- 2018年3月31日
- -77億2000万
- 2019年3月31日
- 161億7000万
- 2020年3月31日 -20.45%
- 128億6400万
- 2021年3月31日 -9.55%
- 116億3600万
- 2022年3月31日 -50.64%
- 57億4400万
- 2023年3月31日 +9.63%
- 62億9700万
- 2024年3月31日 +91.92%
- 120億8500万
- 2025年3月31日 +52.66%
- 184億4900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.「成長事業推進」、「舶用推進システム」、「物流システム」、「周辺サービス」、「その他」のセグメント利益は営業利益、「海洋開発」のセグメント利益は持分法投資利益を表示しております。2025/06/25 15:00
2.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、エンジニアリング事業等を含めております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、エンジニアリング事業等を含めております。
4.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント資産の調整額78,993百万円には、主に報告セグメントに帰属しない親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)、及び管理部門にかかる資産等80,053百万円が含まれております。
(2)減価償却費の調整額348百万円は、管理部門にかかる有形固定資産及び無形固定資産に対する減価償却費になります。
(3)減損損失の調整額9百万円は、全社にかかる減損損失になります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額426百万円は、管理部門にかかる資産等の増加額になります。
5.セグメント利益又はセグメント損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/25 15:00 - #3 役員報酬(連結)
- *3: ROIC=(2026年3月期の営業利益-法人税等合計)/(2026年3月期の前当期末平均株主資本+2026年3月期の前当期末平均有利子負債)2025/06/25 15:00
ROICの計算方法は、2024年度利益連動報酬算定まで、ROIC=(営業利益+受取利息+配当)/(前当期末平均自己資本+前当期末平均有利子負債)としておりますが、当社の経営実態を適切に反映できるよう、2025年度利益連動報酬の算定から上記のとおり計算方法を変更しております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (4)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/06/25 15:00
「三井E&S Rolling Vision 2025」では、2027年度に、連結売上高:3,800億円、連結営業利益率:7.4%、自己資本比率:42%及びROIC:9%を経営数値目標として掲げております。
また、当社グループは、以下の社会課題を経営上も重要と認識・対応しており、2030年度目標を設定しております。各課題の解決及び人材育成・多様性の確保に注力してまいります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b. 経営成績2025/06/25 15:00
当連結会計年度の経営成績は、受注高は4,216億99百万円(前期比+25.1%)、売上高は3,151億12百万円(前期比+4.4%)、営業利益は231億30百万円(前期比+17.8%)、経常利益は277億56百万円(前期比+34.0%)、親会社株主に帰属する当期純利益は390億74百万円(前期比+56.0%)となりました。
- #6 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- (5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額426百万円は、管理部門にかかる資産等の増加額になります。2025/06/25 15:00
3.セグメント利益又はセグメント損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。