タキヒヨー(9982)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 17億500万
- 2009年11月30日
- -2億6100万
- 2010年2月28日
- 26億7500万
- 2010年5月31日
- -10億9100万
- 2010年8月31日
- 8億3200万
- 2010年11月30日
- -20億6900万
- 2011年2月28日
- -13億5700万
- 2011年5月31日
- -5億1100万
- 2011年8月31日
- 26億8600万
- 2011年11月30日
- -13億1800万
- 2012年2月29日
- 34億9700万
- 2012年5月31日
- -13億7100万
- 2012年8月31日
- 19億2600万
- 2012年11月30日
- -11億5800万
- 2013年2月28日
- 35億5400万
- 2013年5月31日
- -27億3700万
- 2013年8月31日
- 2億8900万
- 2013年11月30日
- -38億900万
- 2014年2月28日
- -8億3700万
- 2014年5月31日 -89.25%
- -15億8400万
- 2014年8月31日
- 29億2100万
- 2014年11月30日 -70.28%
- 8億6800万
- 2015年2月28日 +304.03%
- 35億700万
- 2015年5月31日
- -34億7900万
- 2015年8月31日
- 4億4200万
- 2015年11月30日
- -27億9400万
- 2016年2月29日
- 14億2000万
- 2016年5月31日
- -33億6400万
- 2016年8月31日
- 13億7700万
- 2016年11月30日
- -12億100万
- 2017年2月28日
- 21億3700万
- 2017年5月31日
- -52億300万
- 2017年8月31日
- -18億1400万
- 2017年11月30日 -211.47%
- -56億5000万
- 2018年2月28日
- -24億1200万
- 2018年5月31日 -30.22%
- -31億4100万
- 2018年8月31日
- -2億7300万
- 2018年11月30日 -811.72%
- -24億8900万
- 2019年2月28日
- -2億8300万
- 2019年5月31日 -652.3%
- -21億2900万
- 2019年8月31日
- 5億6600万
- 2019年11月30日
- -17億1400万
- 2020年2月29日
- 8億7500万
- 2020年5月31日
- -22億8600万
- 2020年8月31日
- -4億4900万
- 2020年11月30日 -213.81%
- -14億900万
- 2021年2月28日
- -6億3000万
- 2021年5月31日 -202.54%
- -19億600万
- 2021年8月31日
- -9億5800万
- 2021年11月30日 -307.62%
- -39億500万
- 2022年2月28日 -32.32%
- -51億6700万
- 2022年5月31日
- 2億7200万
- 2022年8月31日 +305.51%
- 11億300万
- 2022年11月30日
- -62億8200万
- 2023年2月28日
- -13億3300万
- 2023年5月31日
- -5億5800万
- 2023年8月31日
- 23億8600万
- 2023年11月30日 -91.41%
- 2億500万
- 2024年2月29日 +999.99%
- 37億1700万
- 2024年5月31日
- -10億700万
- 2024年8月31日
- 5億6000万
- 2024年11月30日 -39.64%
- 3億3800万
- 2025年2月28日 +675.44%
- 26億2100万
- 2025年5月31日
- -13億4200万
- 2025年8月31日
- 6億4100万
- 2025年11月30日
- -14億400万
- 2026年2月28日
- 25億500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における現金及び現金同等物(以下「資金」という)につきましては、前連結会計年度末に比べ1,020百万円(32.6%)増加の4,144百万円となりました。2025/05/30 14:12
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度における営業活動により増加した資金は、税金等調整前当期純利益が1,357百万円、売上債権、棚卸資産の減少、仕入債務の増加などにより2,621百万円(前期は3,717百万円の増加)となりました。