KSK(9687)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 13億112万
- 2009年3月31日 -8.56%
- 11億8976万
- 2009年12月31日 -66.98%
- 3億9291万
- 2010年3月31日 +29.99%
- 5億1076万
- 2010年6月30日 -70.21%
- 1億5215万
- 2010年9月30日 +150.73%
- 3億8150万
- 2010年12月31日 +42.18%
- 5億4242万
- 2011年3月31日 +28.93%
- 6億9934万
- 2011年6月30日 -91.37%
- 6033万
- 2011年9月30日 +359.77%
- 2億7738万
- 2011年12月31日 +71.23%
- 4億7498万
- 2012年3月31日 +70.72%
- 8億1089万
- 2012年6月30日 -76.4%
- 1億9138万
- 2012年9月30日 +126.84%
- 4億3412万
- 2012年12月31日 +38.71%
- 6億219万
- 2013年3月31日 +39.77%
- 8億4168万
- 2013年6月30日 -86.35%
- 1億1486万
- 2013年9月30日 +213.05%
- 3億5958万
- 2013年12月31日 +57.21%
- 5億6529万
- 2014年3月31日 +43.11%
- 8億900万
- 2014年6月30日 -91.97%
- 6500万
- 2014年9月30日 +295.38%
- 2億5700万
- 2014年12月31日 +85.21%
- 4億7600万
- 2015年3月31日 +91.6%
- 9億1200万
- 2015年6月30日 -74.78%
- 2億3000万
- 2015年9月30日 +113.04%
- 4億9000万
- 2015年12月31日 +44.08%
- 7億600万
- 2016年3月31日 +59.35%
- 11億2500万
- 2016年6月30日 -84.53%
- 1億7400万
- 2016年9月30日 +154.6%
- 4億4300万
- 2016年12月31日 +68.85%
- 7億4800万
- 2017年3月31日 +66.84%
- 12億4800万
- 2017年6月30日 -83.65%
- 2億400万
- 2017年9月30日 +139.22%
- 4億8800万
- 2017年12月31日 +75.82%
- 8億5800万
- 2018年3月31日 +57.93%
- 13億5500万
- 2018年6月30日 -85.02%
- 2億300万
- 2018年9月30日 +152.22%
- 5億1200万
- 2018年12月31日 +88.09%
- 9億6300万
- 2019年3月31日 +42.06%
- 13億6800万
- 2019年6月30日 -87.5%
- 1億7100万
- 2019年9月30日 +185.96%
- 4億8900万
- 2019年12月31日 +94.27%
- 9億5000万
- 2020年3月31日 +69.79%
- 16億1300万
- 2020年6月30日 -78.86%
- 3億4100万
- 2020年9月30日 +64.52%
- 5億6100万
- 2020年12月31日 +103.21%
- 11億4000万
- 2021年3月31日 +58.51%
- 18億700万
- 2021年6月30日 -78.42%
- 3億9000万
- 2021年9月30日 +96.15%
- 7億6500万
- 2021年12月31日 +86.14%
- 14億2400万
- 2022年3月31日 +45.29%
- 20億6900万
- 2022年6月30日 -75.88%
- 4億9900万
- 2022年9月30日 +91.98%
- 9億5800万
- 2022年12月31日 +65.87%
- 15億8900万
- 2023年3月31日 +40.03%
- 22億2500万
- 2023年6月30日 -83.64%
- 3億6400万
- 2023年9月30日 +164.29%
- 9億6200万
- 2023年12月31日 +70.89%
- 16億4400万
- 2024年3月31日 +40.27%
- 23億600万
- 2024年6月30日 -92.02%
- 1億8400万
- 2024年9月30日 +350.54%
- 8億2900万
- 2024年12月31日 +98.43%
- 16億4500万
- 2025年3月31日 +47.05%
- 24億1900万
- 2025年6月30日 -65.07%
- 8億4500万
- 2025年9月30日 +118.11%
- 18億4300万
- 2025年12月31日 +17.58%
- 21億6700万
- 2026年3月31日 +26.44%
- 27億4000万
- 2026年6月30日 -66.31%
- 9億2300万
個別
- 2008年3月31日
- 8億8156万
- 2009年3月31日 -11.77%
- 7億7782万
- 2010年3月31日 -81.02%
- 1億4764万
- 2011年3月31日 +190.19%
- 4億2844万
- 2012年3月31日 +14.72%
- 4億9152万
- 2013年3月31日 -16.06%
- 4億1256万
- 2014年3月31日 -1.35%
- 4億700万
- 2015年3月31日 +27.03%
- 5億1700万
- 2016年3月31日 +42.36%
- 7億3600万
- 2017年3月31日 +1.9%
- 7億5000万
- 2018年3月31日 +16.53%
- 8億7400万
- 2019年3月31日 +0.92%
- 8億8200万
- 2020年3月31日 +12.47%
- 9億9200万
- 2021年3月31日 +16.63%
- 11億5700万
- 2022年3月31日 +31.37%
- 15億2000万
- 2023年3月31日 +9.01%
- 16億5700万
- 2024年3月31日 +3.38%
- 17億1300万
- 2025年3月31日 +7.47%
- 18億4100万
- 2026年3月31日 +21.62%
- 22億3900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2026/06/25 15:13
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない総務・経理部門等の管理部門に係る費用であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用(注) △3,270 △3,181 連結損益計算書の営業利益 2,419 2,740
- #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計処理の原則及び手続に準拠した方法であります。2026/06/25 15:13
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの金額であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 役員報酬(連結)
- d.業績連動報酬の指標、当該指標を選択した理由および業績連動報酬の額の決定方法2026/06/25 15:13
取締役の業績連動報酬に係る指標は、売上指標として、全社売上、セグメント売上を勘案し、利益指標として、全社営業利益、セグメント利益、全社純利益を勘案することとしております。また、非財務指標として、健康経営、ダイバーシティ、人材育成投資、エンゲージメントサーベイ結果等、人的資本に関する指標を主要項目としたサステナビリティ関連目標の進捗状況を勘案することとしております。当該指標を選択した理由は、業務執行の成果を客観的に測る指標として適切と考えられるためです。
e.報酬額決定のプロセス - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)目標とする経営指標2026/06/25 15:13
当社グループは、企業価値向上と競争力強化のため、マーケットが求める新たなニーズに柔軟かつ的確に対応するべく、人材育成、早期戦力化に向けた成長投資を積極的に行い、品質及び技術力向上施策を基盤とした付加価値の高いITサービスの提供に努めております。具体的な指標としては、売上高営業利益率10%を目標としております。当連結会計年度において、売上高営業利益率は10.6%となり、6期連続で売上高営業利益率は10%以上を確保いたしました。
(3)経営環境並びに中長期的な経営戦略と事業戦略 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- なお、当社グループでは、持続的な成長と生産性の向上を実現するためには、その主体である従業員一人ひとりの健康が不可欠であると考え、健康増進に向け様々な活動を継続的に行っております。本年3月には「健康経営優良法人(ホワイト500)」に10年連続で認定されました。2026/06/25 15:13
以上の結果、当連結会計年度の売上高は25,767百万円で前連結会計年度比2,159百万円(前連結会計年度比9.1%増)の増収となりました。利益面では、契約単価の見直しによる収益改善や、成長分野へのシフト等が進んでおります。一方、売上原価等の費用面におきまして、人的資本拡充の一環として、給与水準の引き上げを3期連続で実施したこと等の処遇改善に対し、前連結会計年度に発生していた50周年記念一時金の反動から、営業利益につきましては、2,740百万円で前連結会計年度比320百万円の増(同13.2%増)となりました。経常利益は2,878百万円で前連結会計年度比372百万円の増(同14.8%増)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は2,182百万円で前連結会計年度比321百万円の増(同17.3%増)となりました。
この結果、当連結会計年度の財政状態および経営成績は以下のとおりとなりました。