9687 KSK

9687
2026/03/24
時価
341億円
PER 予
13.34倍
2010年以降
5.94-17.89倍
(2010-2025年)
PBR
1.53倍
2010年以降
0.41-1.92倍
(2010-2025年)
配当 予
3.76%
ROE 予
11.45%
ROA 予
8.44%
資料
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KSK(9687)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
13億112万
2009年3月31日 -8.56%
11億8976万
2009年12月31日 -66.98%
3億9291万
2010年3月31日 +29.99%
5億1076万
2010年6月30日 -70.21%
1億5215万
2010年9月30日 +150.73%
3億8150万
2010年12月31日 +42.18%
5億4242万
2011年3月31日 +28.93%
6億9934万
2011年6月30日 -91.37%
6033万
2011年9月30日 +359.77%
2億7738万
2011年12月31日 +71.23%
4億7498万
2012年3月31日 +70.72%
8億1089万
2012年6月30日 -76.4%
1億9138万
2012年9月30日 +126.84%
4億3412万
2012年12月31日 +38.71%
6億219万
2013年3月31日 +39.77%
8億4168万
2013年6月30日 -86.35%
1億1486万
2013年9月30日 +213.05%
3億5958万
2013年12月31日 +57.21%
5億6529万
2014年3月31日 +43.11%
8億900万
2014年6月30日 -91.97%
6500万
2014年9月30日 +295.38%
2億5700万
2014年12月31日 +85.21%
4億7600万
2015年3月31日 +91.6%
9億1200万
2015年6月30日 -74.78%
2億3000万
2015年9月30日 +113.04%
4億9000万
2015年12月31日 +44.08%
7億600万
2016年3月31日 +59.35%
11億2500万
2016年6月30日 -84.53%
1億7400万
2016年9月30日 +154.6%
4億4300万
2016年12月31日 +68.85%
7億4800万
2017年3月31日 +66.84%
12億4800万
2017年6月30日 -83.65%
2億400万
2017年9月30日 +139.22%
4億8800万
2017年12月31日 +75.82%
8億5800万
2018年3月31日 +57.93%
13億5500万
2018年6月30日 -85.02%
2億300万
2018年9月30日 +152.22%
5億1200万
2018年12月31日 +88.09%
9億6300万
2019年3月31日 +42.06%
13億6800万
2019年6月30日 -87.5%
1億7100万
2019年9月30日 +185.96%
4億8900万
2019年12月31日 +94.27%
9億5000万
2020年3月31日 +69.79%
16億1300万
2020年6月30日 -78.86%
3億4100万
2020年9月30日 +64.52%
5億6100万
2020年12月31日 +103.21%
11億4000万
2021年3月31日 +58.51%
18億700万
2021年6月30日 -78.42%
3億9000万
2021年9月30日 +96.15%
7億6500万
2021年12月31日 +86.14%
14億2400万
2022年3月31日 +45.29%
20億6900万
2022年6月30日 -75.88%
4億9900万
2022年9月30日 +91.98%
9億5800万
2022年12月31日 +65.87%
15億8900万
2023年3月31日 +40.03%
22億2500万
2023年6月30日 -83.64%
3億6400万
2023年9月30日 +164.29%
9億6200万
2023年12月31日 +70.89%
16億4400万
2024年3月31日 +40.27%
23億600万
2024年6月30日 -92.02%
1億8400万
2024年9月30日 +350.54%
8億2900万
2024年12月31日 +98.43%
16億4500万
2025年3月31日 +47.05%
24億1900万
2025年6月30日 -65.07%
8億4500万
2025年9月30日 +118.11%
18億4300万
2025年12月31日 +17.58%
21億6700万

個別

2008年3月31日
8億8156万
2009年3月31日 -11.77%
7億7782万
2010年3月31日 -81.02%
1億4764万
2011年3月31日 +190.19%
4億2844万
2012年3月31日 +14.72%
4億9152万
2013年3月31日 -16.06%
4億1256万
2014年3月31日 -1.35%
4億700万
2015年3月31日 +27.03%
5億1700万
2016年3月31日 +42.36%
7億3600万
2017年3月31日 +1.9%
7億5000万
2018年3月31日 +16.53%
8億7400万
2019年3月31日 +0.92%
8億8200万
2020年3月31日 +12.47%
9億9200万
2021年3月31日 +16.63%
11億5700万
2022年3月31日 +31.37%
15億2000万
2023年3月31日 +9.01%
16億5700万
2024年3月31日 +3.38%
17億1300万
2025年3月31日 +7.47%
18億4100万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
利益前連結会計年度当連結会計年度
全社費用(注)△2,967△3,270
連結損益計算書の営業利益2,3062,419
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない総務・経理部門等の管理部門に係る費用であります。
2025/06/26 15:14
#2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表(連結)
当事業年度よりスタートした中期経営計画「Blue Wind ChapterⅡ」では、基本方針として掲げる「事業の強靭化」の一環として、事業ポートフォリオの見直し、検証を進めております。このため今後、事業セグメントごとの収益に個別に対応する費用の重要性が相対的に高まることが見込まれます。その結果、事業セグメントごとの損益管理をより精緻に行う必要性が高まることから、売上高と売上原価をより適切に対応させるため、従来、一般管理費として計上していた拠点の移転・拡張に伴う物品費、修繕費、減価償却費等の費用につきましては、当事業年度の期首より、売上原価に計上するよう変更しております。当該変更は遡及適用され、従来の方法に比べて、前事業年度の売上原価は60百万円増加し、同期間の売上総利益並びに販売費及び一般管理費は同額減少しております。なお、当該変更による営業利益、経常利益、当期純利益及び1株当たり情報に与える影響はありません。
2025/06/26 15:14
#3 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
当連結会計年度よりスタートした中期経営計画「Blue Wind ChapterⅡ」では、基本方針として掲げる「事業の強靭化」の一環として、事業ポートフォリオの見直し、検証を進めております。このため今後、事業セグメントごとの収益に個別に対応する費用の重要性が相対的に高まることが見込まれます。その結果、事業セグメントごとの損益管理をより精緻に行う必要性が高まることから、売上高と売上原価をより適切に対応させるため、従来、一般管理費として計上していた拠点の移転・拡張に伴う物品費、修繕費、減価償却費等の費用につきましては、当連結会計年度の期首より、売上原価に計上するよう変更しております。当該変更は遡及適用され、従来の方法に比べて、前連結会計年度の売上原価は60百万円増加し、同期間の売上総利益並びに販売費及び一般管理費は同額減少しております。なお、当該変更による営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益及び1株当たり情報に与える影響はありません。
2025/06/26 15:14
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計処理の原則及び手続に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの金額であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/26 15:14
#5 役員報酬(連結)
d.業績連動報酬の指標、当該指標を選択した理由および業績連動報酬の額の決定方法
取締役の業績連動報酬に係る指標は、売上指標として、全社売上、セグメント売上を勘案し、利益指標として、全社営業利益、セグメント利益、全社純利益を勘案することとしております。また、非財務指標として、健康経営、ダイバーシティ、人材育成投資、エンゲージメントサーベイ結果等、人的資本に関する指標を主要項目としたサステナビリティ関連目標の進捗状況を勘案することとしております。当該指標を選択した理由は、業務執行の成果を客観的に測る指標として適切と考えられるためです。
e.報酬額決定のプロセス
2025/06/26 15:14
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2)目標とする経営指標
当社グループは、企業価値向上と競争力強化のため、マーケットが求める新たなニーズに柔軟かつ的確に対応するべく、人材育成、早期戦力化に向けた成長投資を積極的に行い、品質及び技術力向上施策を基盤とした付加価値の高いITサービスの提供に努めております。具体的な指標としては、売上高営業利益率10%を目標としております。当連結会計年度において、売上高営業利益率は10.3%となり、5期連続で売上高営業利益率は10%以上を確保いたしました。
(3)経営環境並びに中長期的な経営戦略と事業戦略
2025/06/26 15:14
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
なお、当社グループでは、持続的な成長と生産性の向上を実現するためには、その主体である従業員一人ひとりの健康が不可欠であると考え、健康増進に向け様々な活動を継続的に行っております。本年3月には、経済産業省と東京証券取引所が共同で選出する「健康経営銘柄」に7年連続で選定されました。また、「健康経営優良法人(ホワイト500)」にも9年連続で認定されました。
以上の結果、当連結会計年度の売上高は23,608百万円で前連結会計年度比1,830百万円の増加(前連結会計年度比8.4%増)となりました。利益面では、一部プロジェクトの収益改善や成長分野へのシフト等が、昨年度に続く処遇改善、昨年5月に創立50周年を迎え全従業員に対し50周年記念一時金を243百万円支給したこと等による支出増を吸収し、売上総利益は5,690百万円で前連結会計年度比416百万円の増加(同7.9%増)となりました。営業利益につきましては、販売費及び一般管理費のうち、採用活動や研修・教育、エンゲージメント向上等の人的資本拡充に向けた積極投資が前連結会計年度比119百万円増加(同13.0%増)したこと等から、2,419百万円で前連結会計年度比113百万円の増加(同4.9%増)となりました。経常利益につきましては2,506百万円で前連結会計年度比124百万円の増加(同5.2%増)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は1,860百万円で前連結会計年度比158百万円の増加(同9.3%増)となりました。
この結果、当連結会計年度の財政状態および経営成績は以下のとおりとなりました。
2025/06/26 15:14

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