1878 大東建託

1878
2026/05/11
時価
1兆2236億円
PER 予
10.71倍
2010年以降
6.99-21.8倍
(2010-2026年)
PBR
2.33倍
2010年以降
1.23-6倍
(2010-2026年)
配当 予
4.59%
ROE 予
21.76%
ROA 予
7.9%
資料
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大東建託(1878)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
254億8900万
2009年3月31日 +18.52%
302億900万
2009年12月31日
-82億7600万
2010年3月31日
460億4100万
2010年6月30日
-198億3800万
2010年9月30日
145億8500万
2010年12月31日
-19億7700万
2011年3月31日
607億7800万
2011年6月30日
-207億4100万
2011年9月30日
215億3700万
2011年12月31日 -53.65%
99億8200万
2012年3月31日 +679.85%
778億4500万
2012年6月30日
-401億9000万
2012年9月30日
87億6100万
2012年12月31日 -11.76%
77億3100万
2013年3月31日 +999.99%
878億3900万
2013年6月30日
-379億9900万
2013年9月30日
301億2800万
2013年12月31日
-17億6300万
2014年3月31日
838億3300万
2014年6月30日
-410億8400万
2014年9月30日
68億300万
2014年12月31日
-327億5600万
2015年3月31日
594億100万
2015年6月30日
-318億4600万
2015年9月30日
148億4700万
2015年12月31日
-196億7600万
2016年3月31日
788億2200万
2016年6月30日
-215億9900万
2016年9月30日
480億5300万
2016年12月31日 -76.23%
114億2400万
2017年3月31日 +986.28%
1240億9700万
2017年6月30日
-326億7700万
2017年9月30日
63億100万
2017年12月31日
-144億4800万
2018年3月31日
625億5900万
2018年6月30日
-202億6000万
2018年9月30日
318億2900万
2018年12月31日 -80.46%
62億1900万
2019年3月31日 +999.99%
719億8200万
2019年6月30日
-75億8800万
2019年9月30日
552億2300万
2019年12月31日 -53.77%
255億3000万
2020年3月31日 +300.04%
1021億2900万
2020年6月30日
-194億2300万
2020年9月30日
277億9300万
2020年12月31日 -23.12%
213億6600万
2021年3月31日 +360.83%
984億6100万
2021年6月30日 -90.01%
98億3800万
2021年9月30日 +472.88%
563億6000万
2021年12月31日 -47.76%
294億4400万
2022年3月31日 +282.02%
1124億8300万
2022年6月30日
-60億600万
2022年9月30日
238億400万
2022年12月31日
-163億1600万
2023年3月31日
821億200万
2023年6月30日
-60億3100万
2023年9月30日
225億1800万
2023年12月31日 -85.16%
33億4100万
2024年3月31日 +999.99%
908億7600万
2024年6月30日
-136億7000万
2024年9月30日
490億8300万
2024年12月31日
-70億2000万
2025年3月31日
856億1200万
2025年6月30日
-251億2200万
2025年9月30日
-157億4700万
2025年12月31日 -364.5%
-731億4500万
2026年3月31日
404億9000万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度において現金及び現金同等物は、前連結会計年度末比54億64百万円減少し、当連結会計年度末の残高は2,235億73百万円となりました。
営業活動によるキャッシュ・フローは、856億12百万円の獲得(前連結会計年度は908億76百万円の獲得)となりました。主な獲得要因は、税金等調整前当期純利益の計上1,300億55百万円(前連結会計年度は税金等調整前当期純利益1,106億7百万円)、減価償却費173億81百万円及び前受金の増加額171億38百万円です。一方、主な使用要因は、仕掛販売用不動産の増加額320億75百万円及び法人税等の支払額320億55百万円です。
投資活動によるキャッシュ・フローは、465億5百万円の使用(前連結会計年度は131億14百万円の使用)となりました。主な獲得要因は、定期預金の払戻による収入374億70百万円及び投資有価証券の売却及び償還による収入111億89百万円です。一方、主な使用要因は、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得支出286億22百万円、定期預金の預入による支出327億円及び有形固定資産の取得による支出174億48百万円です。
2025/06/25 14:35
#2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「販売用不動産の増減額(△は増加)」に含めていた「仕掛販売用不動産の増減額(△は増加)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しています。この表示方法を反映させるため、前連結会計年度の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「販売用不動産の増減額(△は増加)」に表示していた△31,147百万円は、「販売用不動産の増減額(△は増加)」△10,608百万円、「仕掛販売用不動産の増減額(△は増加)」△20,539百万円として組み替えています。
2025/06/25 14:35

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