アルバック(6728)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年6月30日
- 90億8100万
- 2009年6月30日 -61.65%
- 34億8300万
- 2009年12月31日
- -20億1100万
- 2010年3月31日
- 2億8200万
- 2010年6月30日 +999.99%
- 48億900万
- 2010年9月30日 -57.58%
- 20億4000万
- 2010年12月31日 -51.08%
- 9億9800万
- 2011年3月31日 +200.8%
- 30億200万
- 2011年6月30日 -38.37%
- 18億5000万
- 2011年9月30日
- -1億8800万
- 2011年12月31日
- 27億7100万
- 2012年3月31日
- -12億7500万
- 2012年6月30日 -400.71%
- -63億8400万
- 2012年9月30日
- -2億8200万
- 2012年12月31日
- 8億6500万
- 2013年3月31日 +244.86%
- 29億8300万
- 2013年6月30日 +104.99%
- 61億1500万
- 2013年9月30日 -44.09%
- 34億1900万
- 2013年12月31日 +110.68%
- 72億300万
- 2014年3月31日 +55.63%
- 112億1000万
- 2014年6月30日 +7.01%
- 119億9600万
- 2014年9月30日 -83.06%
- 20億3200万
- 2014年12月31日 +145.32%
- 49億8500万
- 2015年3月31日 +50.97%
- 75億2600万
- 2015年6月30日 +47.91%
- 111億3200万
- 2015年9月30日 -52.26%
- 53億1400万
- 2015年12月31日 +102.95%
- 107億8500万
- 2016年3月31日 +51.34%
- 163億2200万
- 2016年6月30日 +9.45%
- 178億6400万
- 2016年9月30日 -64.05%
- 64億2200万
- 2016年12月31日 +124.37%
- 144億900万
- 2017年3月31日 +60.92%
- 231億8700万
- 2017年6月30日 +27.09%
- 294億6800万
- 2017年9月30日 -69.8%
- 89億
- 2017年12月31日 +110.1%
- 186億9900万
- 2018年3月31日 +59.4%
- 298億700万
- 2018年6月30日 +18.6%
- 353億5100万
- 2018年9月30日 -75.47%
- 86億7100万
- 2018年12月31日 +78.61%
- 154億8700万
- 2019年3月31日 +41.6%
- 219億2900万
- 2019年6月30日 +8.66%
- 238億2800万
- 2019年9月30日 -79.45%
- 48億9700万
- 2019年12月31日 +71.45%
- 83億9600万
- 2020年3月31日 +57.22%
- 132億
- 2020年6月30日 +20.89%
- 159億5800万
- 2020年9月30日 -93.8%
- 9億8900万
- 2020年12月31日 +491.41%
- 58億4900万
- 2021年3月31日 +73.59%
- 101億5300万
- 2021年6月30日 +69.38%
- 171億9700万
- 2021年9月30日 -79.24%
- 35億7000万
- 2021年12月31日 +219.66%
- 114億1200万
- 2022年3月31日 +71.21%
- 195億3900万
- 2022年6月30日 +53.85%
- 300億6100万
- 2022年9月30日 -82.97%
- 51億2000万
- 2022年12月31日 +104.39%
- 104億6500万
- 2023年3月31日 +21.77%
- 127億4300万
- 2023年6月30日 +56.53%
- 199億4600万
- 2023年9月30日 -85.81%
- 28億3100万
- 2023年12月31日 +264.29%
- 103億1300万
- 2024年3月31日 +97.88%
- 204億700万
- 2024年6月30日 +45.89%
- 297億7100万
- 2024年9月30日 -80.63%
- 57億6600万
- 2024年12月31日 +166.11%
- 153億4400万
- 2025年3月31日 +35.25%
- 207億5200万
- 2025年6月30日 +27.81%
- 265億2300万
- 2025年9月30日 -91.39%
- 22億8400万
- 2025年12月31日 +270.23%
- 84億5600万
個別
- 2008年6月30日
- 7億6400万
- 2009年6月30日
- -7億8000万
- 2010年6月30日 -47.31%
- -11億4900万
- 2011年6月30日 -390.86%
- -56億4000万
- 2012年6月30日 -117.02%
- -122億4000万
- 2013年6月30日
- 6億700万
- 2014年6月30日 +347.12%
- 27億1400万
- 2015年6月30日 +17.21%
- 31億8100万
- 2016年6月30日 +163.12%
- 83億7000万
- 2017年6月30日 +74.13%
- 145億7500万
- 2018年6月30日 +29.41%
- 188億6200万
- 2019年6月30日 -59.52%
- 76億3500万
- 2020年6月30日 -56.91%
- 32億9000万
- 2021年6月30日 -25.68%
- 24億4500万
- 2022年6月30日 +361.64%
- 112億8700万
- 2023年6月30日 -93.12%
- 7億7700万
- 2024年6月30日 +580.57%
- 52億8800万
- 2025年6月30日 -54.82%
- 23億8900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額は、長期投資資産(投資有価証券)等であります。2025/09/26 15:47
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.顧客との契約から生じる収益以外の収益の額については重要性がないことから、顧客との契約から生じる収益と区分して表示しておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)売上高、セグメント利益及び減価償却費の調整額は、セグメント間取引消去額であります。
(2)セグメント資産の調整額は、長期投資資産(投資有価証券)等であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.顧客との契約から生じる収益以外の収益の額については重要性がないことから、顧客との契約から生じる収益と区分して表示しておりません。2025/09/26 15:47 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/09/26 15:47
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- ②業績連動報酬に係る指標の目標及び実績2025/09/26 15:47
業績連動報酬については、業績及び企業価値向上と適切に連動させるため、単体営業利益率等の実績及び連結営業利益の業績目標の達成度を指標として採用しております。
イ.年次業績連動報酬 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- <数値目標(連結)>新中長期経営計画の数値目標は、以下のとおりです。2025/09/26 15:47
※管理会計に基づく数値(半導体電子事業及び関連事業)指 標 2025年6月期実績(参考) 2028年6月期中間目標 2031年6月期目標 半導体電子関連ビジネス売上高構成比 ※ 36% 45% 60%以上 営業利益 265億円 390億円 790億円 営業利益率 10.6% 15% 22% - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における当社グループを取り巻く事業環境は、半導体業界では、生成AI活用の浸透等により中長期的な半導体需要拡大が見込まれるとともに、地政学的リスクに対応して世界各地で半導体工場の新増設計画が進められています。エレクトロニクス業界では、パワーデバイス投資がEV需要の鈍化等により短期的には設備投資が調整されていますが、社会のデジタル化に向けた各種電子デバイスの技術革新や増産投資、中国における国産化投資は継続しています。フラットパネルディスプレイ(FPD)業界では、タブレットやパソコン等のIT用パネルにおいて、液晶から有機ELへ切り替えが進む中、大型基板の有機ELへの投資が続いています。また、産業電池業界では、EVバッテリーの小型大容量化や安全性向上を目指した量産投資が検討されています。2025/09/26 15:47
このような状況において、当連結会計年度につきましては、受注高はパワーデバイスやバッテリー投資の減速を反映して前年同期を下回りましたが、売上高は高水準の受注残高の寄与等により、高い水準で着地しました。営業利益は売上高の減少及び研究開発費等の増加により前年同期を下回りましたが、売上総利益率は31.8%で着地し、収益性は確実に改善しています。
その結果、当連結会計年度につきましては、受注高は2,255億67百万円(前年同期比326億14百万円(12.6%)減)、売上高は2,511億84百万円(同99億31百万円(3.8%)減)となりました。また、損益面では、営業利益は265億23百万円(同32億47百万円(10.9%)減)、経常利益は286億5百万円(同11億81百万円(4.0%)減)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は166億87百万円(同35億46百万円(17.5%)減)となりました。