日精エー・エス・ビー機械(6284)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 25億4028万
- 2009年9月30日 -37.71%
- 15億8233万
- 2009年12月31日 -66.39%
- 5億3184万
- 2010年3月31日 +149.63%
- 13億2762万
- 2010年6月30日 +34.9%
- 17億9092万
- 2010年9月30日 +34.32%
- 24億548万
- 2010年12月31日 -64.5%
- 8億5388万
- 2011年3月31日 +81.28%
- 15億4795万
- 2011年6月30日 +49.96%
- 23億2127万
- 2011年9月30日 +8.1%
- 25億919万
- 2011年12月31日 -85.12%
- 3億7345万
- 2012年3月31日 +199.96%
- 11億2022万
- 2012年6月30日 +48.52%
- 16億6372万
- 2012年9月30日 +30.92%
- 21億7814万
- 2012年12月31日 -65.78%
- 7億4541万
- 2013年3月31日 +93.74%
- 14億4418万
- 2013年6月30日 +59.45%
- 23億280万
- 2013年9月30日 +43.22%
- 32億9812万
- 2013年12月31日 -86%
- 4億6173万
- 2014年3月31日 +243.78%
- 15億8733万
- 2014年6月30日 +68.4%
- 26億7304万
- 2014年9月30日 +48.56%
- 39億7102万
- 2014年12月31日 -84.89%
- 5億9998万
- 2015年3月31日 +179.71%
- 16億7820万
- 2015年6月30日 +62.97%
- 27億3490万
- 2015年9月30日 +39.73%
- 38億2137万
- 2015年12月31日 -76.46%
- 8億9945万
- 2016年3月31日 +180.52%
- 25億2312万
- 2016年6月30日 +34.12%
- 33億8408万
- 2016年9月30日 +33.73%
- 45億2554万
- 2016年12月31日 -87.33%
- 5億7333万
- 2017年3月31日 +272.53%
- 21億3586万
- 2017年6月30日 +67.53%
- 35億7823万
- 2017年9月30日 +70.59%
- 61億400万
- 2017年12月31日 -80.75%
- 11億7500万
- 2018年3月31日 +136.94%
- 27億8400万
- 2018年6月30日 +39.4%
- 38億8100万
- 2018年9月30日 +31.92%
- 51億2000万
- 2018年12月31日 -88.81%
- 5億7300万
- 2019年3月31日 +144.15%
- 13億9900万
- 2019年6月30日 +88.21%
- 26億3300万
- 2019年9月30日 +63.46%
- 43億400万
- 2019年12月31日 -83.62%
- 7億500万
- 2020年3月31日 +167.66%
- 18億8700万
- 2020年6月30日 +38.58%
- 26億1500万
- 2020年9月30日 +85.47%
- 48億5000万
- 2020年12月31日 -60.45%
- 19億1800万
- 2021年3月31日 +152.35%
- 48億4000万
- 2021年6月30日 +50.56%
- 72億8700万
- 2021年9月30日 +19.87%
- 87億3500万
- 2021年12月31日 -86.8%
- 11億5300万
- 2022年3月31日 +146.4%
- 28億4100万
- 2022年6月30日 +49.35%
- 42億4300万
- 2022年9月30日 +30.95%
- 55億5600万
- 2022年12月31日 -76.4%
- 13億1100万
- 2023年3月31日 +146.99%
- 32億3800万
- 2023年6月30日 +59.57%
- 51億6700万
- 2023年9月30日 +38.69%
- 71億6600万
- 2023年12月31日 -77.24%
- 16億3100万
- 2024年3月31日 +110.42%
- 34億3200万
- 2024年6月30日 +50.99%
- 51億8200万
- 2024年9月30日 +52.59%
- 79億700万
- 2024年12月31日 -73.99%
- 20億5700万
- 2025年3月31日 +166.21%
- 54億7600万
- 2025年6月30日 +54.44%
- 84億5700万
- 2025年9月30日 +25.82%
- 106億4100万
- 2025年12月31日 -75.7%
- 25億8600万
個別
- 2008年9月30日
- 10億6671万
- 2009年9月30日 -97.7%
- 2453万
- 2010年9月30日 +999.99%
- 6億2819万
- 2011年9月30日 +66.91%
- 10億4849万
- 2012年9月30日 -13.41%
- 9億791万
- 2013年9月30日 +112.16%
- 19億2626万
- 2014年9月30日 +7.06%
- 20億6221万
- 2015年9月30日 -25.74%
- 15億3136万
- 2016年9月30日 -14.58%
- 13億814万
- 2017年9月30日 +128.03%
- 29億8300万
- 2018年9月30日 -57.53%
- 12億6700万
- 2019年9月30日 -57.93%
- 5億3300万
- 2020年9月30日 +100.75%
- 10億7000万
- 2021年9月30日 +295.89%
- 42億3600万
- 2022年9月30日 -27.9%
- 30億5400万
- 2023年9月30日 +22.3%
- 37億3500万
- 2024年9月30日 -38.71%
- 22億8900万
- 2025年9月30日 +56.66%
- 35億8600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 減価償却費の調整額229百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社費用であります。2025/12/18 15:14
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.セグメント資産については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための検討対象となっていないため記載しておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額の内容は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△3,149百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△3,370百万円、セグメント間取引消去221百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) 減価償却費の調整額235百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.セグメント資産については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための検討対象となっていないため記載しておりません。2025/12/18 15:14 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/12/18 15:14
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 多様化するビジネス環境の中で、常に優位性を保ち続けながら、進化発展を成し遂げるためには、利益を着実に生み出す収益構造と効率経営が必須であります。2025/12/18 15:14
とりわけ、主たる市場を海外に求めながら、製造拠点を日本からインドヘと拡充し、製品・企業体そのものの競争力を増強させてきたメーカーとして、当社グループは、売上総利益、営業利益及び経常利益について、絶対額の増加及びこれらの対売上高比率の均衡・良化を重要な経営指標としております。
(3)中長期的な会社の経営戦略・優先的に対処すべき課題 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上成績につきましても、主力の中小型機に加え、大型機(日本向けPF36シリーズ)の販売を伸ばした結果、売上高は43,654百万円(前期比118.7%)と通期として過去最高となりました。2025/12/18 15:14
利益面につきましては、主に増収効果により、売上総利益は、20,581百万円(同118.4%)、営業利益は10,641百万円(同134.6%)と大幅増益となりました。その結果、経常利益は10,912百万円(同136.3%)、親会社株主に帰属する当期純利益も7,740百万円(同133.9%)と大幅増益となり、各段階利益で通期として過去最高を記録しました。
当期における損益の状況は次のとおりであります。 - #6 重要な契約等(連結)
- 上記契約についての財務上の特約の主な内容は、以下の通りです。2025/12/18 15:14
① 各事業年度決算期の末日における借入人の単体の損益計算書において、2期連続して営業損失を計上しないこと。
② 各事業年度決算期の末日における借入人の連結の損益計算書において、2期連続して営業損失を計上しないこと。