長府製作所（5946）の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年12月31日: 22億2900万
2009年12月31日 +19.56%: 26億6500万
2010年3月31日 -56.47%: 11億6000万
2010年6月30日 +43.79%: 16億6800万
2010年9月30日 +67.99%: 28億200万
2010年12月31日 +69.38%: 47億4600万
2011年3月31日 -68.23%: 15億800万
2011年6月30日 +73.54%: 26億1700万
2011年9月30日 +44.55%: 37億8300万
2011年12月31日 +50.91%: 57億900万
2012年3月31日 -77.33%: 12億9400万
2012年6月30日 +35.7%: 17億5600万
2012年9月30日 +48.75%: 26億1200万
2012年12月31日 +77.41%: 46億3400万
2013年3月31日 -75.7%: 11億2600万
2013年6月30日 +50.8%: 16億9800万
2013年9月30日 +69.26%: 28億7400万
2013年12月31日 +72.16%: 49億4800万
2014年3月31日 -65.32%: 17億1600万
2014年6月30日 +10.9%: 19億300万
2014年9月30日 +41.88%: 27億
2014年12月31日 +52.63%: 41億2100万
2015年3月31日 -87.89%: 4億9900万
2015年6月30日 -63.33%: 1億8300万
2015年9月30日 +289.62%: 7億1300万
2015年12月31日 +204.21%: 21億6900万
2016年3月31日 -62.93%: 8億400万
2016年6月30日 -21.89%: 6億2800万
2016年9月30日 +57.17%: 9億8700万
2016年12月31日 +144.88%: 24億1700万
2017年3月31日 -78.82%: 5億1200万
2017年6月30日 -18.75%: 4億1600万
2017年9月30日 +39.18%: 5億7900万
2017年12月31日 +205.53%: 17億6900万
2018年3月31日 -76.48%: 4億1600万
2018年6月30日 -43.03%: 2億3700万
2018年9月30日 +118.14%: 5億1700万
2018年12月31日 +288.39%: 20億800万
2019年3月31日 -77.64%: 4億4900万
2019年6月30日 -18.04%: 3億6800万
2019年9月30日 +198.1%: 10億9700万
2019年12月31日 +113.76%: 23億4500万
2020年3月31日 -82%: 4億2200万
2020年6月30日 +8.77%: 4億5900万
2020年9月30日 +98.26%: 9億1000万
2020年12月31日 +152.31%: 22億9600万
2021年3月31日 -63.55%: 8億3700万
2021年6月30日 +13.62%: 9億5100万
2021年9月30日 +52.37%: 14億4900万
2021年12月31日 +53.14%: 22億1900万
2022年3月31日 -82.83%: 3億8100万
2022年6月30日 +147.77%: 9億4400万
2022年9月30日 +92.37%: 18億1600万
2022年12月31日 +63.49%: 29億6900万
2023年3月31日 -66.18%: 10億400万
2023年6月30日 +47.81%: 14億8400万
2023年9月30日 +39.02%: 20億6300万
2023年12月31日 +62.05%: 33億4300万
2024年3月31日 -87.35%: 4億2300万
2024年6月30日 -55.56%: 1億8800万
2024年9月30日 +186.17%: 5億3800万
2024年12月31日 +224.35%: 17億4500万
2025年3月31日 -85.85%: 2億4700万
2025年6月30日 -69.23%: 7600万
2025年9月30日 +447.37%: 4億1600万
2025年12月31日 +311.54%: 17億1200万

個別

2008年12月31日: 20億4400万
2009年12月31日 +13.21%: 23億1400万
2010年12月31日 +72.08%: 39億8200万
2011年12月31日 +14.31%: 45億5200万
2012年12月31日 -21.92%: 35億5400万
2013年12月31日 +7.03%: 38億400万
2014年12月31日 -20.66%: 30億1800万
2015年12月31日 -46.32%: 16億2000万
2016年12月31日 +17.59%: 19億500万
2017年12月31日 -22.15%: 14億8300万
2018年12月31日 -1.55%: 14億6000万
2019年12月31日 +32.33%: 19億3200万
2020年12月31日 +6.78%: 20億6300万
2021年12月31日 -1.45%: 20億3300万
2022年12月31日 +36.01%: 27億6500万
2023年12月31日 +9.69%: 30億3300万
2024年12月31日 -51.8%: 14億6200万
2025年12月31日 +0.75%: 14億7300万

有報情報

#1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: 営戦略等
当社グループは、顧客満足度の向上と安定配当の継続を経営目標とし、中長期的に「営業利益」「経常利益」の増大に注力し、企業体質の強化に取組んでまいります。2026/03/18 10:07
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 一方、生産・購買部門におきましては、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、欧州を中心とした海外市場の拡大が期待されるヒートポンプ式熱源機の生産体制を拡充するなど、原材料価格が高止まる厳しい状況下で、グループをあげて生産性の向上と原価低減に取り組みました。
この結果、当連結会計年度の売上高は465億1百万円(同0.8%増)となりました。利益面につきましては、製品価格の改定に加え、グループを挙げてのコスト低減活動に注力しましたが、原材料価格の高止りの影響もあり、営業利益は17億12百万円(同1.9%減)、経常利益は45億86百万円(同2.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は、当連結会計年度に製品補償損失引当金を計上したことにより21億74百万円(同30.7%減)となりました。
(給湯機器)
2026/03/18 10:07